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【社内制度の意識調査】社員が嫌う制度トップは「人事評価」で約3割。一方で「フィードバックがほしい」という本音も

全国の20〜40代正社員262名にアンケートを実施。嫌いな制度とその理由から見えてきた、これからの組織づくりに求められる重要な鍵とは?




[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/69234/41/69234-41-1ebccf79e755f480d776824543ce78ca-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


社員の納得感を高め、成長を支えるはずの人事評価制度。しかし、その仕組みが現場では負担として受け止められてしまうこともあります。こうした社内制度は、本当に組織を支える役割を果たせているのでしょうか。

そこで、人事制度設計コンサル×設計・運用ITツール「FirstHR」( https://first-hr.jp/ )をはじめ、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを行うProfessional Studio株式会社( https://professional-studio.co.jp/ )(本社:東京都中央区、代表:市川龍太郎)は、社内制度に対する社員の意識や本音を把握するため、全国の20歳〜49歳の正社員262名を対象に調査を実施しました。

本調査の結果、「人事評価」という制度に不満を抱く社員が多い一方で、自身の成長や納得感に繋がる対話の機会は前向きに求めている傾向が見られました。

【本調査における主な結果】
・嫌いな社内制度トップは、正社員の約3割が挙げた「人事評価」
・人事評価を嫌う理由のトップは「フィードバック不足」で約4割を占める
・人事評価が嫌いでも、7割以上が「上司との面談はプラスになる」と回答

※調査方法や対象者などの詳細については、後述の「調査の実施概要」をご覧ください。

調査結果(抜粋)

1.正社員の29.3%が「人事評価・査定」を嫌いな社内制度に挙げる、「社内行事」「人事異動」を上回り最多
日々の業務において、会社が定める様々なルールや仕組みは欠かせないものですが、働く側にとっては時に負担や不満の種になることもあります。次のグラフは、正社員を対象に、社内制度やルールのなかで「嫌い」と感じるものを質問した結果です。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/69234/41/69234-41-dec728051856eb89a5a0b843d87c5a24-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


最も多くの人が「嫌い」と感じている社内制度は「人事評価・査定(目標・自己評価の入力、評価通知など)」で、29.3%に上りました。次いで、「社内行事・イベント参加(社員旅行、社内懇親会など)」が24.7%、「人事異動・転勤(定期的なジョブローテーションなど)」が24.1%、「研修・自己啓発(時間外の研修、レポート提出など)」が24.0%と続いています。

業務外の拘束を伴うこともある「社内行事」や、生活環境への影響が大きい「人事異動」などを上回り、「人事評価・査定」が最多となりました。本来、自身の努力が報われ、適切な処遇につながるはずの仕組みが、かえって働く側の不満の対象になることがあるようです。

▼本調査についてより詳細に解説したオリジナル記事は、弊社運営メディアにて公開しています。
https://first-hr.jp/media/research-report004

オリジナル記事では、以下の内容についてもデータとあわせて詳しく紹介しています。
2.人事評価が嫌われる理由と社員が不満を抱くポイント
3.評価に不満がある社員も面談には前向きな傾向
4.面談に前向きな社員が抱える不満
5.形骸化を防ぐ「透明性」と「対話」

調査の実施概要

調査機関 :自社調査
調査方法 :インターネット調査(株式会社ジャストシステム「Fastask」)
対象エリア:日本全国
対象者  :20歳〜49歳の正社員
調査期間 :2026年3月23日〜3月25日
有効回答 :262名
※本リリースでは、総務省の労働力調査における正規の職員・従業員の性年代別構成比に合わせて、ウェイトバック集計を行っています。

本プレスリリースをそのまま転載する場合を除き、調査結果の内容・グラフ・データなどを引用される際は、出典元として下記リンクをご記載いただくようご協力をお願いいたします。
https://first-hr.jp/media/research-report004
Professional Studioについて
Professional Studioは「ベンチャー・中小企業が輝く時代を創る」をミッションとし、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを提供しています。
ベンチャー・中小企業向けのマネジメント層の人材紹介サービス、ハードテック/ディープテック企業向け人材紹介サービス、また、ベンチャー・中小企業向けの人事制度設計コンサルティングと設計・運用ITツール「FirstHR」の企画開発を行っています。

◆Professional Studio株式会社
設立:2020年4月
本社所在地:〒103-0028 東京都中央区八重洲1-5-20 東京建物八重洲さくら通りビル3F
代表取締役:市川 龍太郎
URL: https://professional-studio.co.jp/
事業内容:ベンチャー・中小企業向けHR総合支援サービス
・人事制度設計コンサルティング&設計・運用ITツール「FirstHR」の企画開発・運営
・人事コンサルティング (採用、育成体系化、人事部づくり)
・ベンチャー・中小企業向けマネジメント層の人材紹介サービス
・ハードテック/ディープテック企業向け人材紹介サービス
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