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　日本における遺伝子検査キット販売のパイオニアであるジェネシスヘルスケア株式会社（本社：東京都渋谷区　代表取締役：佐藤バラン伊里　以下、ジェネシスヘルスケア）は、楽天株式会社（東京都世田谷区　代表取締役会長兼社長：三木谷浩史　以下、楽天）を引受先とする、約14億円の第三者割当増資を行いました。なお、当社には楽天の三木谷浩史氏が社外取締役として就任いたします。今回の増資に伴い、ジェネシスヘルスケアの資本金は、遺伝子解析事業者としては国内最大規模の、約21億円となります（※資本準備金を含みます）




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ジェネシスヘルスケアは、長年の自社による遺伝子解析と同分野における共同研究による実績に加え、遺伝子解析サービスの提供を通じて国内最大規模の遺伝情報データベース（2017年8月時点　アジア地域含む約52万人分）を保有しています。2020年には100万人分のデータベースにまで到達させることを目標に、医療や研究機関等の広範囲に向けてサービスを提供できるように、当社独自の研究を行っております。また、民間向けの検査キット「GeneLife(R)」（ジーンライフ）の提供を通じて、日々進歩を続けている遺伝子研究により、人々の生活をより豊かにしていくことを目指し、サービスの提供を行っております。

今回の出資に関して、ジェネシスヘルスケア株式会社代表取締役の佐藤バラン伊里は次のように述べています。
「日本を代表するインターネットサービス企業である楽天からの出資は、次世代の遺伝情報サービスの実現に向けた大きな後押しとなるでしょう。個人が遺伝情報から潜在的な体質を知り、活用することは従来のヘルスケアに大きな変革をもたらします。今後、デジタルヘルス市場において、個人や企業のセルフメディテーションの推進に大きく貢献できると考えています」

楽天株式会社代表取締役会長兼社長の三木谷浩史氏は以下のように述べています。
「日本が抱える医療費削減や健康意識向上などに向けた課題解決には、ジェネシスヘルスケアの遺伝子解析のような未来技術を活用し、社会にセルフメディケーションの概念を浸透させていくことが必要です。今回の出資により、日本における遺伝子検査サービスに対する理解と普及において、ジェネシスヘルスケアが中心的な役割を果たしていく一助となることを期待しています」。

今回の出資による資金は、日本における遺伝子研究の発展を目的とし、事業拡大に向けたシステム・研究開発、遺伝子分野への啓発活動の一環としての広告活動、ならびに人材開発・育成の強化に充当します。

ジェネシスヘルスケアは今後も、遺伝子解析技術を通じて、人々のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）の向上に貢献してまいります。