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電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。

わが国の2018 年の総広告費、6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9％、1兆7,589億円（前年比116.5％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 4,480 億円（前年比118.6％）となっており、順調に成長を続けています。

なお、本調査は、電通グループのインターネット広告領域の事業会社である3社が2017年から共同で推定しています。

「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. 2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割
広告種別では、検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）の2種で全体の約8割を占め、その後にビデオ（動画）広告（14.0％）が続く。取引手法別では、運用型広告が全体の約8割を占めた。

2. モバイル広告費が初の1兆円超え
2018年の「インターネット広告媒体費」 1兆4,480億円をデバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3％（1兆181億円）となり、初めて1兆円を突破した。

3. 2019年インターネット広告媒体費は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込み
好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9％の1兆6,781億円になると予測。内訳はモバイル広告1兆2,493億円（前年比122.7％）、デスクトップ広告4,288億円（同99.8％）。

4. ビデオ（動画）広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測
急成長を遂げるビデオ（動画）広告の2018年の広告費は2,027億円。2019年には前年比130.8％の2,651億円へと拡大する見込み。なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3％と全体の伸びをけん引すると予測。

詳細はPDFをご覧ください。
https://prtimes.jp/a/?f=d31644-20190313-1859.pdf

【リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社サイバー・コミュニケーションズ
ストラテジー・ディビジョン　梶原
E-mail: press@cci.co.jp