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セキュリティ人材を2024年中に150名育成
[23/08/25]
提供元：PRTIMES
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〜日本初の人材パートナーシップ制度が本格スタート サイバーリーズンとアウトソーシングテクノロジーが共同育成〜
サイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、社長：山野 修、以下 サイバーリーズン）と株式会社アウトソーシングテクノロジー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木 一彦、以下OSTech）は、共同で進めているセキュリティ人材育成プロジェクトを本格始動いたします。2023年７月より、サイバーリーズンが認定する育成カリキュラムにOSTechエンジニアが参加。2023年中には40名、2024年に約150名、2025年には約280名のセキュリティ人材の輩出を目指しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/88140/43/resize/d88140-43-ca301a4c41f185a13546-0.png ]
通信網の進化とともに、世界全体の情報流通が加速度的に伸びている昨今、サイバーセキュリティの重要性も飛躍的に高まっています。サイバーリーズンが提供するサービスに関しても「アラート内容によって、対応方法を提案できる人材が欲しい」「導入済みサービスのヘルプデスクを依頼できないか」等、お客様よりさまざまなご要望をいただいています。
このような情報インフラの課題解決に寄与するため、サイバーリーズンとOSTechは、2022年10月に、日本初?となるサイバーセキュリティ企業と人材サービス企業との人材パートナーシップ制度を発表。（https://www.ostechnology.co.jp/information/press/2022/1027_1）急務であるセキュリティ人材不足解消に向け、認定資格の設定、育成カリキュラムの構築を進めてまいりました。
?「サイバーセキュリティ企業と人材サービス企業が提携した人材パートナーシップ制度として（2023年8月自社調べ）」
■育成カリキュラム
カリキュラムは、OSTechで雇用したエンジニアが、サイバーリーズン提供の認定資格プログラムを受講し、また、実際のＳＯＣ（セキュリティ・オペレーション・センター）業務を通じて、 サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の製品知識やセキュリティ運用のノウハウを学んでいけるように設計。セキュリティエンジニアとして必要な基礎知識を身につけ、プロダクトのトレーニングにシームレスに移行できるような研修を設定しています。中級の認定資格であるＣＣＡＳ（Administration Support）、ＣＣＴＡ（Threat Analyst）を対象資格とし、ＣＣＴＡより上位の資格は、希望者の申込みにより試験を実施します。
このような研修カリキュラム、資格認定により、2023年中には約40名、2024年には約150名、2025年には約280名のセキュリティ人材輩出を計画。現在、その第一陣がカリキュラムを受講し、実務経験を積みながら資格取得を目指しています。
サイバーリーズンとOSTechは、今回のプロジェクトを通じて、日本市場におけるサイバーセキュリティ人材不足の課題解決に寄与すべく取り組んでまいります。
■サイバーリーズン展望
今回の共同育成プロジェクトが、日本の企業・組織のセキュリティ人材不足の課題解決に寄与することに加え、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason XDR」、「Cybereason EDR」及び「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」「Cybereason MDRサービス」等の製品・サービスの強化に取り組むことで、お客様のシステム環境における高い投資対効果と強固なセキュリティ対策の実現を支援していきます。
■OSTech展望
今回の共同育成プロジェクトにより、ＥＤＲ（Endpoint Detection and Response）に特化したセキュリティエンジニアの育成を実施。また、幅広い分野のセキュリティエンジニアの育成を予定しており、「ネットワークスペシャリスト」「情報処理安全確保支援士」の資格を保持したセキュリティアーキテクト、セキュリティ対策や組織づくりの提案が可能なセキュリティコンサルタント、ホワイトハッカーレベルの人材を育成する計画です。
■資格概要
[画像2: https://prtimes.jp/i/88140/43/resize/d88140-43-544028f58db0447a6fd6-1.png ]
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
サイバーリーズンは、ボストンに本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウド等企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、ＸＤＲ、ＥＤＲ、ＥＰＰソリューションとＭＤＲサービス等のセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（ＭａｌＯｐ）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。
社 名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年３月９日
代表執行役員社長：山野 修
所在地：東京都中央区京橋１-17-10 住友商事京橋ビル８階
事業内容：セキュリティープラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供及びそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp
＜OSTechの会社概要＞
OSTechは、2004年の設立以来さまざまな業界のお客様への人材サービスを通じ、現場の課題解決に取り組んでまいりました。人材の力を基軸に、「人材」と「最先端テクノロジー」をセットにしたソリューション・サービスを展開し、ＡＲやＲＰＡ等の先端技術を活用した、業務効率化や遠隔支援により現場のＤＸ推進を支援しています。今後、セキュリティ人材の育成にも一層注力することで、企業の情報セキュリティを包括的に支援できる体制を強化するとともに、サイバーセキュリティ支援サービスを拡充してまいります。
社名：株式会社アウトソーシングテクノロジー
HP：https://www.ostechnology.co.jp
代表者：代表取締役社長 鈴木 一彦
本社所在地：東京都千代田区丸の内一丁目８番３号 丸の内トラストタワー本館16・17階
事業内容：
・ＩＴ・機械・電子・電気・ソフトウェアの技術者派遣及び開発請負
・職業紹介業務(専門職の職業紹介)
・企業向けネットワーク、コンピュータ及び情報通信システム関連のハードウェア・ソフトウェア・サービスの輸出入、販売、設計・構築、保守・その他技術サービス等
設立年月：2004年12月
資本金：483百万円（2022年12月末現在）
売上高：149,605百万円（2022年12月期 連結）
在籍技術者数：連結 24,713名（2022年12月末日現在））
サイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、社長：山野 修、以下 サイバーリーズン）と株式会社アウトソーシングテクノロジー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木 一彦、以下OSTech）は、共同で進めているセキュリティ人材育成プロジェクトを本格始動いたします。2023年７月より、サイバーリーズンが認定する育成カリキュラムにOSTechエンジニアが参加。2023年中には40名、2024年に約150名、2025年には約280名のセキュリティ人材の輩出を目指しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/88140/43/resize/d88140-43-ca301a4c41f185a13546-0.png ]
通信網の進化とともに、世界全体の情報流通が加速度的に伸びている昨今、サイバーセキュリティの重要性も飛躍的に高まっています。サイバーリーズンが提供するサービスに関しても「アラート内容によって、対応方法を提案できる人材が欲しい」「導入済みサービスのヘルプデスクを依頼できないか」等、お客様よりさまざまなご要望をいただいています。
このような情報インフラの課題解決に寄与するため、サイバーリーズンとOSTechは、2022年10月に、日本初?となるサイバーセキュリティ企業と人材サービス企業との人材パートナーシップ制度を発表。（https://www.ostechnology.co.jp/information/press/2022/1027_1）急務であるセキュリティ人材不足解消に向け、認定資格の設定、育成カリキュラムの構築を進めてまいりました。
?「サイバーセキュリティ企業と人材サービス企業が提携した人材パートナーシップ制度として（2023年8月自社調べ）」
■育成カリキュラム
カリキュラムは、OSTechで雇用したエンジニアが、サイバーリーズン提供の認定資格プログラムを受講し、また、実際のＳＯＣ（セキュリティ・オペレーション・センター）業務を通じて、 サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の製品知識やセキュリティ運用のノウハウを学んでいけるように設計。セキュリティエンジニアとして必要な基礎知識を身につけ、プロダクトのトレーニングにシームレスに移行できるような研修を設定しています。中級の認定資格であるＣＣＡＳ（Administration Support）、ＣＣＴＡ（Threat Analyst）を対象資格とし、ＣＣＴＡより上位の資格は、希望者の申込みにより試験を実施します。
このような研修カリキュラム、資格認定により、2023年中には約40名、2024年には約150名、2025年には約280名のセキュリティ人材輩出を計画。現在、その第一陣がカリキュラムを受講し、実務経験を積みながら資格取得を目指しています。
サイバーリーズンとOSTechは、今回のプロジェクトを通じて、日本市場におけるサイバーセキュリティ人材不足の課題解決に寄与すべく取り組んでまいります。
■サイバーリーズン展望
今回の共同育成プロジェクトが、日本の企業・組織のセキュリティ人材不足の課題解決に寄与することに加え、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason XDR」、「Cybereason EDR」及び「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」「Cybereason MDRサービス」等の製品・サービスの強化に取り組むことで、お客様のシステム環境における高い投資対効果と強固なセキュリティ対策の実現を支援していきます。
■OSTech展望
今回の共同育成プロジェクトにより、ＥＤＲ（Endpoint Detection and Response）に特化したセキュリティエンジニアの育成を実施。また、幅広い分野のセキュリティエンジニアの育成を予定しており、「ネットワークスペシャリスト」「情報処理安全確保支援士」の資格を保持したセキュリティアーキテクト、セキュリティ対策や組織づくりの提案が可能なセキュリティコンサルタント、ホワイトハッカーレベルの人材を育成する計画です。
■資格概要
[画像2: https://prtimes.jp/i/88140/43/resize/d88140-43-544028f58db0447a6fd6-1.png ]
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
サイバーリーズンは、ボストンに本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウド等企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、ＸＤＲ、ＥＤＲ、ＥＰＰソリューションとＭＤＲサービス等のセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（ＭａｌＯｐ）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。
社 名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年３月９日
代表執行役員社長：山野 修
所在地：東京都中央区京橋１-17-10 住友商事京橋ビル８階
事業内容：セキュリティープラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供及びそれに付帯する事業
URL： https://www.cybereason.co.jp
＜OSTechの会社概要＞
OSTechは、2004年の設立以来さまざまな業界のお客様への人材サービスを通じ、現場の課題解決に取り組んでまいりました。人材の力を基軸に、「人材」と「最先端テクノロジー」をセットにしたソリューション・サービスを展開し、ＡＲやＲＰＡ等の先端技術を活用した、業務効率化や遠隔支援により現場のＤＸ推進を支援しています。今後、セキュリティ人材の育成にも一層注力することで、企業の情報セキュリティを包括的に支援できる体制を強化するとともに、サイバーセキュリティ支援サービスを拡充してまいります。
社名：株式会社アウトソーシングテクノロジー
HP：https://www.ostechnology.co.jp
代表者：代表取締役社長 鈴木 一彦
本社所在地：東京都千代田区丸の内一丁目８番３号 丸の内トラストタワー本館16・17階
事業内容：
・ＩＴ・機械・電子・電気・ソフトウェアの技術者派遣及び開発請負
・職業紹介業務(専門職の職業紹介)
・企業向けネットワーク、コンピュータ及び情報通信システム関連のハードウェア・ソフトウェア・サービスの輸出入、販売、設計・構築、保守・その他技術サービス等
設立年月：2004年12月
資本金：483百万円（2022年12月末現在）
売上高：149,605百万円（2022年12月期 連結）
在籍技術者数：連結 24,713名（2022年12月末日現在））
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