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DX（デジタルトランスフォメーション）支援で急成長中のShopifyが個人・中小企業も活用できる様々な新機能の提供開始
[20/09/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜コロナ禍で変化する日本独自の消費行動に対応し、POSや新たな決済手段などオンライン化出来ていない実店舗や売上に悩む事業者が活用できる機能を公開〜
175ヵ国で100万以上のショップが日々運営されている世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォーム「Shopify（ショッピファイ）」を展開する日本法人Shopify Japan 株式会社 (本社:東京都渋谷区、 代表:マーク・ワング 以下:Shopify) は、新型コロナウイルス感染症により事業者と消費者の双方でオンライン化が進む今、最新のコマースソリューションが求められていることを受け、実店舗とネットショップを一元管理できるPOS機能の日本ローンチ、Shopify ペイメントがジェーシービー（JCB）のカード決済に対応、そして新たなオンライン決済にキャッシュレス決済サービス「PayPay（ペイペイ）」を追加、そして既存のネットショップを簡単にShopifyへ移行できるツールなどの日本向け新サービスを2020年9月29日（火）より順次開始することを発表します。
[画像: https://prtimes.jp/i/34630/46/resize/d34630-46-124260-0.jpg ]
2020年、最も大きな問題の1つとなっている新型コロナウイルス感染症の拡大は、経済活動の収縮による大幅な景気後退が懸念される一方で、オンラインで物を購入するなど消費者のデジタルサービス利用を加速、小売業界を10年先へと押し進めました。(※) 人々の消費行動の変化に合わせて、事業者も従来の店頭販売だけでなく、自社ブランドのウェブサイト運営、マーケットプレイスへの参入、ソーシャルメディアやその他のチャネルを活用し「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を推進する企業が増えてきています。
コロナ禍をきっかけに浮き彫りとなった消費者の行動変容に合わせ変化せざるを得ない事業者に対し、Shopifyはこれまで様々なサポートを行ってまいりました。特に小売・外食・食品業界においては、売上が減少した外出自粛期間中より、事業存続の要となる数多くのサービスを個人および中小企業など幅広い事業者に対し提供し、困難な時期を共に乗り越えるパートナーとして寄り添ってまいりました。各地方自治体と協力してデジタル化を促す無償オンラインイベントを開催するなど、様々な支援サービスを提供しております。
実店舗とネットショップを連携させるShopify POSを日本で提供開始（https://www.shopify.jp/pos）
Shopify POSは、POS（Point of sale：販売時点情報管理）アプリを使って実店舗やポップアップショップとネットショップを連携、在庫や売上を一元管理できるようになる機能です。商品検索、注文処理、支払い回収、レシート発行、そしてそれらすべてのコントロールをタブレットなどのモバイル機器で行うことが可能です。
2020年5月にグローバルでローンチされた最新のShopify POSを、この度日本で本格的にサービスの提供を開始いたします。さらに実店舗を持ち、Shopify POSを利用する事業者はLunaris開発のPOS連携可能なポイントアプリ（https://apps.shopify.com/easy-points?locale=ja）のEasyPointsを利用することも可能となります。これは、Shopify アプリストアで日本事業者向けに提供する初めてのShopify POS対応アプリとなります。ネットショップだけでなく、実店舗でも利用でき、既存顧客のロイヤリティを高めるポイントシステムを提供。
国内で多くのユーザーを有する「JCB」「PayPay」の導入開始で決済方法の多様化に対応
Shopify（https://www.shopify.jp/payments）ペイメントのカード決済に、この度新たに日本で1億以上の会員の方に利用され、国内最大級の加盟店ネットワークを構築・維持する「ジェーシービー（JCB）」が追加されることとなりました。購入者が好きな方法で支払いができるよう、Shopifyではこれまでクレジットカード、デジタルウォレット、コンビニ支払い、携帯キャリア決済、仮想通貨決済など、日本独自の決済に対応できるよう、Shopify登録直後から使うことができる様々な決済サービスを提供しています。また、SBペイメントサービス株式会社のオンライン決済サービスを導入することで、ネットショップで「PayPay」を決済方法の1つとして新たに利用することが可能となりました。Shopifyは数多あるECプラットフォームの中でも、「PayPay」をネットショップで利用することができるよういち早く導入した企業の一つとなります。今回の新たな決済方法の対応により、「ジェーシービー（JCB）」および「PayPay」ユーザーは、Shopifyでの買い物の利便性をさらに向上することができるようになります。
今回の連携に関し、株式会社ジェーシービー（JCB）加盟店営業三部長 中澤 豊 は以下のように述べています。
「世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォームを提供するShopifyと、Shopify ペイメントにおいて連携できることを大変うれしく思います。JCBカードからの支払いが直接Shopifyを通して可能となり、お客様の利便性が向上します。今後もお客様の利便性向上、魅力ある商品・サービスの提供に取り組んでまいります。」
既存サイトよりShopifyストアへの移行を実現する新サービス
日本国内のEC事業が成長していくとより拡張性が高く、多様な決済やマーケティング機能を求めます。その時多くの事業者はお店を別プラットフォームに移行することに大変苦労します。
海外ではWooCommerceやSquarespaceからの移行を簡単にするツールを提供して、Shopifyは多くの事業者の支援をしてきました。この度、日本でもBASE（ベイス）を利用している事業者が既存のECサイトから商品情報、カテゴリー情報、注文情報を簡単に移行するためのツールの提供を開始しました。Shopifyストアへ移行するツール（https://apps.shopify.com/base?locale=ja）を使用することで、技術的な知識や追加のリソースの必要性がなくなり、データ移行の複雑さが軽減されます。本サービスにより、既存サイトでの売上向上に悩む事業者が、Shopifyに移行しマーケティング機能をフル活用することで更なる事業拡大を後押しします。
事業者の成長に役立つ、Shopifyの機能やサービス提供を強化
● フルフィルメントサービス「Fulfillment by ZOZO」との連携：事業者は「ZOZOTOWN」と自社ECサイトでの受注・在庫・出荷をシームレスに管理することが可能。また、既存のZOZOTOWN出店事業者は、Shopifyでネットショップを構築する場合、在庫や出荷の一元管理により、スピーディなサイト構築が期待できる。（コロニーインタラクティブ株式会社より提供）
● 複数の海外ドメインに対応：地域や国に基づいて複数のサブドメインを持つことができるようになるため、越境販売を行う事業者にとって、より購買につながるショップの構築が可能。
● Scratch Photos：最先端のAI技術を駆使して商品画像の背景をワンタップで削除。商品に綺麗な背景に乗せネットショップ用の写真に限らず、SNSでの販売などに活用可能。
App Store：https://apps.apple.com/jp/app/scratch-photos/id1517812643
Google Play：https://play.google.com/store/apps/details?id=com.shopify.scratch&hl=ja
● テーマエディタの高速化：オンラインストアのテンプレートを編集できるテーマエディタが高速化し、よりスムーズなストア構築を可能に。さらにモバイル上からの編集体験も改善。
フリーランス向けEC構築・運営の人材育成プログラムの提供とECに関連する仕事機会を創出
事業者がShopifyでのネットショップをより簡単に作成、運営、拡大するためにShopify Japan 株式会社は、ランサーズ株式会社と株式会社フラクタと連携して、ランサーズ登録のフリーランスに対して教育プログラムを提供し、Shopifyを活用したECサイトの構築から導入支援、運用、更にはアプリケーション開発を行える人材を育成します。また、新型コロナウイルスの感染拡大を機にEコマースのニーズは急増していますが、リソース不足に悩む中小企業やスタートアップの事業者、特に地方企業においてはその状況が顕著であり、DX（デジタルトランスフォーメーション）が推進できないことが大きな課題となっています。今回の連携を通じて、その課題を教育プログラムを修了したフリーランスの活用で解決することを目指し、フリーランスの仕事機会も創出します。
● 10月7日（水）ランサーズ登録会員向け教育プログラム事前説明会
https://lancers-shopify-event01.peatix.com/
● 教育プログラムへの参加を希望するフリーランスはこちら
https://hosting.lancers.jp/lp/shopify/l
● フリーランスに仕事を依頼したい企業はこちら
https://hosting.lancers.jp/lp/shopify/c
EC事業の立ち上げ方やオンラインストアの構築に関する講座が開設
EC人材育成を目的に、一般社団法人ウェブ解析士協会（WACA）と東京フリーランス合同会社のそれぞれがShopifyで学ぶEC講座を開設します。ウェブ解析士協会はShopifyのオンデマンド学習講座（https://www.shopify.jp/web-analytics-consultants-association）を9月末に公開を予定。EC業界のプロが講師を担当し、講座では座学や演習を通して学び、基礎編から実践編まで幅広く学ベるコンテンツを展開していきます。また、東京フリーランス合同会社が運営するオンラインスクール「デイトラ 」でShopifyストア構築講座（https://www.shopify.jp/tokyofreelance-daily-trial）が9月末に公開を予定。講座ではShopifyストア構築を仕事にしたい方向けに、Shopifyの魅力の伝え方から、ストア構築後のマーケティング方法まで解説されています。
現在日本の消費者は、衣類、高級品、サプリメント、化粧品、パーソナルケアなど、多くのカテゴリーでオンライン購入を増やしています。（※） また、Shopifyの利用者情報によると、日本では年齢の枠を超えてフードデリバリーのオンライン購入が大幅に増加しており、調査対象のZ世代とミレニアル世代は、オンラインマーケットプレイスや消費者への直販ブランドへの支出が増えると答えています。(※)
※COVID-19 Consumer Sentiment Snapshot: Special Feature（https://www.bcg.com/publications/2020/covid19-consumer-sentiment-special-feature-asia-pacific）—Asia-Pacific: A (More) Digital World, May 2020, Boston Consulting Group
■Shopify Japan 株式会社 会社概要
Shopifyは、国内外問わずにオンライン販売を手軽に始められる、クラウド基盤のマルチチャネルコマースプラットフォームです。ウェブ、モバイル、ソーシャルメディア、マーケットプレイス、実店舗などの複数の販売チャネルを持つネットショップの作成、カスタマイズ、在庫連携、売上管理、マーケティングを簡単に行うことができます。プラットフォームには、ショップの経営者にとって強力なバックオフィス機能も備えられており、オンライン販売に必要なものすべてはShopifyで一元管理ができる、という手軽さが大きな特徴です。カナダのオタワに本社を置くShopifyは、現在まで約175か国で100万以上の企業をサポートしており、Allbirds (オールバーズ)、Gymshark (ジムシャーク)、Heinz (ハインツ)、Staples (ステープルズ)、などの大手有名企業から世界的な著名人まで国内外において、多くのブランドより信頼されています。詳細については、www.shopify.jpをご覧ください。
会社名 ：Shopify Japan 株式会社
所在地 ：東京都渋谷区
代表 ：マーク・ワング
事業内容：マルチチャネルコマースプラットフォーム
ＵＲＬ ：https://www.shopify.jp/
175ヵ国で100万以上のショップが日々運営されている世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォーム「Shopify（ショッピファイ）」を展開する日本法人Shopify Japan 株式会社 (本社:東京都渋谷区、 代表:マーク・ワング 以下:Shopify) は、新型コロナウイルス感染症により事業者と消費者の双方でオンライン化が進む今、最新のコマースソリューションが求められていることを受け、実店舗とネットショップを一元管理できるPOS機能の日本ローンチ、Shopify ペイメントがジェーシービー（JCB）のカード決済に対応、そして新たなオンライン決済にキャッシュレス決済サービス「PayPay（ペイペイ）」を追加、そして既存のネットショップを簡単にShopifyへ移行できるツールなどの日本向け新サービスを2020年9月29日（火）より順次開始することを発表します。
[画像: https://prtimes.jp/i/34630/46/resize/d34630-46-124260-0.jpg ]
2020年、最も大きな問題の1つとなっている新型コロナウイルス感染症の拡大は、経済活動の収縮による大幅な景気後退が懸念される一方で、オンラインで物を購入するなど消費者のデジタルサービス利用を加速、小売業界を10年先へと押し進めました。(※) 人々の消費行動の変化に合わせて、事業者も従来の店頭販売だけでなく、自社ブランドのウェブサイト運営、マーケットプレイスへの参入、ソーシャルメディアやその他のチャネルを活用し「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を推進する企業が増えてきています。
コロナ禍をきっかけに浮き彫りとなった消費者の行動変容に合わせ変化せざるを得ない事業者に対し、Shopifyはこれまで様々なサポートを行ってまいりました。特に小売・外食・食品業界においては、売上が減少した外出自粛期間中より、事業存続の要となる数多くのサービスを個人および中小企業など幅広い事業者に対し提供し、困難な時期を共に乗り越えるパートナーとして寄り添ってまいりました。各地方自治体と協力してデジタル化を促す無償オンラインイベントを開催するなど、様々な支援サービスを提供しております。
実店舗とネットショップを連携させるShopify POSを日本で提供開始（https://www.shopify.jp/pos）
Shopify POSは、POS（Point of sale：販売時点情報管理）アプリを使って実店舗やポップアップショップとネットショップを連携、在庫や売上を一元管理できるようになる機能です。商品検索、注文処理、支払い回収、レシート発行、そしてそれらすべてのコントロールをタブレットなどのモバイル機器で行うことが可能です。
2020年5月にグローバルでローンチされた最新のShopify POSを、この度日本で本格的にサービスの提供を開始いたします。さらに実店舗を持ち、Shopify POSを利用する事業者はLunaris開発のPOS連携可能なポイントアプリ（https://apps.shopify.com/easy-points?locale=ja）のEasyPointsを利用することも可能となります。これは、Shopify アプリストアで日本事業者向けに提供する初めてのShopify POS対応アプリとなります。ネットショップだけでなく、実店舗でも利用でき、既存顧客のロイヤリティを高めるポイントシステムを提供。
国内で多くのユーザーを有する「JCB」「PayPay」の導入開始で決済方法の多様化に対応
Shopify（https://www.shopify.jp/payments）ペイメントのカード決済に、この度新たに日本で1億以上の会員の方に利用され、国内最大級の加盟店ネットワークを構築・維持する「ジェーシービー（JCB）」が追加されることとなりました。購入者が好きな方法で支払いができるよう、Shopifyではこれまでクレジットカード、デジタルウォレット、コンビニ支払い、携帯キャリア決済、仮想通貨決済など、日本独自の決済に対応できるよう、Shopify登録直後から使うことができる様々な決済サービスを提供しています。また、SBペイメントサービス株式会社のオンライン決済サービスを導入することで、ネットショップで「PayPay」を決済方法の1つとして新たに利用することが可能となりました。Shopifyは数多あるECプラットフォームの中でも、「PayPay」をネットショップで利用することができるよういち早く導入した企業の一つとなります。今回の新たな決済方法の対応により、「ジェーシービー（JCB）」および「PayPay」ユーザーは、Shopifyでの買い物の利便性をさらに向上することができるようになります。
今回の連携に関し、株式会社ジェーシービー（JCB）加盟店営業三部長 中澤 豊 は以下のように述べています。
「世界最大級のマルチチャネルコマースプラットフォームを提供するShopifyと、Shopify ペイメントにおいて連携できることを大変うれしく思います。JCBカードからの支払いが直接Shopifyを通して可能となり、お客様の利便性が向上します。今後もお客様の利便性向上、魅力ある商品・サービスの提供に取り組んでまいります。」
既存サイトよりShopifyストアへの移行を実現する新サービス
日本国内のEC事業が成長していくとより拡張性が高く、多様な決済やマーケティング機能を求めます。その時多くの事業者はお店を別プラットフォームに移行することに大変苦労します。
海外ではWooCommerceやSquarespaceからの移行を簡単にするツールを提供して、Shopifyは多くの事業者の支援をしてきました。この度、日本でもBASE（ベイス）を利用している事業者が既存のECサイトから商品情報、カテゴリー情報、注文情報を簡単に移行するためのツールの提供を開始しました。Shopifyストアへ移行するツール（https://apps.shopify.com/base?locale=ja）を使用することで、技術的な知識や追加のリソースの必要性がなくなり、データ移行の複雑さが軽減されます。本サービスにより、既存サイトでの売上向上に悩む事業者が、Shopifyに移行しマーケティング機能をフル活用することで更なる事業拡大を後押しします。
事業者の成長に役立つ、Shopifyの機能やサービス提供を強化
● フルフィルメントサービス「Fulfillment by ZOZO」との連携：事業者は「ZOZOTOWN」と自社ECサイトでの受注・在庫・出荷をシームレスに管理することが可能。また、既存のZOZOTOWN出店事業者は、Shopifyでネットショップを構築する場合、在庫や出荷の一元管理により、スピーディなサイト構築が期待できる。（コロニーインタラクティブ株式会社より提供）
● 複数の海外ドメインに対応：地域や国に基づいて複数のサブドメインを持つことができるようになるため、越境販売を行う事業者にとって、より購買につながるショップの構築が可能。
● Scratch Photos：最先端のAI技術を駆使して商品画像の背景をワンタップで削除。商品に綺麗な背景に乗せネットショップ用の写真に限らず、SNSでの販売などに活用可能。
App Store：https://apps.apple.com/jp/app/scratch-photos/id1517812643
Google Play：https://play.google.com/store/apps/details?id=com.shopify.scratch&hl=ja
● テーマエディタの高速化：オンラインストアのテンプレートを編集できるテーマエディタが高速化し、よりスムーズなストア構築を可能に。さらにモバイル上からの編集体験も改善。
フリーランス向けEC構築・運営の人材育成プログラムの提供とECに関連する仕事機会を創出
事業者がShopifyでのネットショップをより簡単に作成、運営、拡大するためにShopify Japan 株式会社は、ランサーズ株式会社と株式会社フラクタと連携して、ランサーズ登録のフリーランスに対して教育プログラムを提供し、Shopifyを活用したECサイトの構築から導入支援、運用、更にはアプリケーション開発を行える人材を育成します。また、新型コロナウイルスの感染拡大を機にEコマースのニーズは急増していますが、リソース不足に悩む中小企業やスタートアップの事業者、特に地方企業においてはその状況が顕著であり、DX（デジタルトランスフォーメーション）が推進できないことが大きな課題となっています。今回の連携を通じて、その課題を教育プログラムを修了したフリーランスの活用で解決することを目指し、フリーランスの仕事機会も創出します。
● 10月7日（水）ランサーズ登録会員向け教育プログラム事前説明会
https://lancers-shopify-event01.peatix.com/
● 教育プログラムへの参加を希望するフリーランスはこちら
https://hosting.lancers.jp/lp/shopify/l
● フリーランスに仕事を依頼したい企業はこちら
https://hosting.lancers.jp/lp/shopify/c
EC事業の立ち上げ方やオンラインストアの構築に関する講座が開設
EC人材育成を目的に、一般社団法人ウェブ解析士協会（WACA）と東京フリーランス合同会社のそれぞれがShopifyで学ぶEC講座を開設します。ウェブ解析士協会はShopifyのオンデマンド学習講座（https://www.shopify.jp/web-analytics-consultants-association）を9月末に公開を予定。EC業界のプロが講師を担当し、講座では座学や演習を通して学び、基礎編から実践編まで幅広く学ベるコンテンツを展開していきます。また、東京フリーランス合同会社が運営するオンラインスクール「デイトラ 」でShopifyストア構築講座（https://www.shopify.jp/tokyofreelance-daily-trial）が9月末に公開を予定。講座ではShopifyストア構築を仕事にしたい方向けに、Shopifyの魅力の伝え方から、ストア構築後のマーケティング方法まで解説されています。
現在日本の消費者は、衣類、高級品、サプリメント、化粧品、パーソナルケアなど、多くのカテゴリーでオンライン購入を増やしています。（※） また、Shopifyの利用者情報によると、日本では年齢の枠を超えてフードデリバリーのオンライン購入が大幅に増加しており、調査対象のZ世代とミレニアル世代は、オンラインマーケットプレイスや消費者への直販ブランドへの支出が増えると答えています。(※)
※COVID-19 Consumer Sentiment Snapshot: Special Feature（https://www.bcg.com/publications/2020/covid19-consumer-sentiment-special-feature-asia-pacific）—Asia-Pacific: A (More) Digital World, May 2020, Boston Consulting Group
■Shopify Japan 株式会社 会社概要
Shopifyは、国内外問わずにオンライン販売を手軽に始められる、クラウド基盤のマルチチャネルコマースプラットフォームです。ウェブ、モバイル、ソーシャルメディア、マーケットプレイス、実店舗などの複数の販売チャネルを持つネットショップの作成、カスタマイズ、在庫連携、売上管理、マーケティングを簡単に行うことができます。プラットフォームには、ショップの経営者にとって強力なバックオフィス機能も備えられており、オンライン販売に必要なものすべてはShopifyで一元管理ができる、という手軽さが大きな特徴です。カナダのオタワに本社を置くShopifyは、現在まで約175か国で100万以上の企業をサポートしており、Allbirds (オールバーズ)、Gymshark (ジムシャーク)、Heinz (ハインツ)、Staples (ステープルズ)、などの大手有名企業から世界的な著名人まで国内外において、多くのブランドより信頼されています。詳細については、www.shopify.jpをご覧ください。
会社名 ：Shopify Japan 株式会社
所在地 ：東京都渋谷区
代表 ：マーク・ワング
事業内容：マルチチャネルコマースプラットフォーム
ＵＲＬ ：https://www.shopify.jp/
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