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ユーザー様向けにデータヘルス計画・コラボヘルスをテーマにセミナーを開催しました

セミナー「データヘルス計画の進め方〜取組事例とコラボヘルスのポイント〜」開催レポート

株式会社保健同人フロンティア(本社:東京都港区、代表取締役社長:平塚徹、以下「当社」)は、2023年11月29日(水)午後、「データヘルス計画の進め方〜取組事例とコラボヘルスのポイント〜」と題し、関西地区のユーザー様向けにセミナーを開催し、13団体20名様に参加いただきました。本セミナーは、より理解を深めていただくためにワークショップ形式で実施し、参加された多くの皆様よりご好評いただきました。本セミナーの概要をレポートいたします。




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■第1部:セミナー&グループワーク
「データヘルス計画の進め方〜取組事例とコラボヘルスのポイント〜」
[画像2: https://prtimes.jp/i/71351/47/resize/d71351-47-d30008b7c2db2f6a49fe-1.png ]


[画像3: https://prtimes.jp/i/71351/47/resize/d71351-47-a8c5692da00a79599968-1.jpg ]

弊社代表取締役社長 平塚より参加者の皆様へのご挨拶を皮切りに、本セミナーをスタートいたしました。第1部は、第3期データヘルス計画について、効果的な保健事業を推進するための、方法・体制の標準化や、評価指標について解説いたしました。
前半のグループワークでは、「データヘルス計画での評価指標の設定」や「特定保健指導の参加率向上施策」について、意見交換を行いました。同じ課題を持つ参加者が多く、具体的な事例や課題、対応策など、活発な情報交換がされていました。評価指標を出すためのポイントとして、経年的に出せる数字を設定することや、特定保健指導の参加率向上の施策として、事業主との連携の有効性など、具体的な事例を含めご紹介いたしました。

[画像4: https://prtimes.jp/i/71351/47/resize/d71351-47-9881d8a0049a162d6e47-1.jpg ]

第1部後半のテーマは、事前のアンケートでも関心の高さがうかがえた『効果的な保健事業』についてでした。
健康課題を見極め、それを事業主と共有・連携して施策を進める『コラボヘルス』は、保健事業の基盤を強化し、効果的に実施するためのカギとなります。一方で、事前アンケートからは、この『コラボヘルスの推進』を課題としてあげる保険者様が一番多いという結果になりました。
事業主との連携(コラボヘルス)の状況と課題についてのグループワークでは、多様な意見が出たため、時間を延長しての情報交換を行いました。

[画像5: https://prtimes.jp/i/71351/47/resize/d71351-47-fa722abf291212fffbb0-1.jpg ]

さらに先進的な取組のなかでも、保険者様だけで推進することが難しい「女性の健康」「メンタルヘルス対策」「前期高齢者医療費対策」については、コラボヘルスでの効果的な取組事例など具体的な施策をご紹介いたしました。








■第2部:保健同人フロンティアのサービスに関するご案内
「みんなの家庭の医学利用状況から見る健康課題の傾向」
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第2部は、当社のヘルスケアサービス「みんなの家庭の医学」の利用状況から見る健康課題の傾向について、ご報告をいたしました。

[画像7: https://prtimes.jp/i/71351/47/resize/d71351-47-2489f225e13c7a7d7a62-1.jpg ]

「みんなの家庭の医学」は、健康に関する“日常以上 病院未満”のお悩みをアプリ・WEBを通じて解決し、その利活用状況から未病段階の健康課題を見える化することで、保険者様の効率的・効果的な保健事業の実施につなげるヘルスケアサービスです。2023年11月現在で1万3,000人以上の方に会員登録いただいており、WEB版においては、9月度の1か月間で、表示数2,532万回、合計クリック数203万回と、一般ユーザーの方にも広くご利用いただいています。
また、「みんなの家庭の医学」よりご利用いただける健康相談は、相談サービス30数年という確かな実績があり、経験豊富な医療専門職が対応しています。ご相談いただく皆様が、より良い健康行動がとれるよう、そしてWell-Beingな暮らしができるよう、相談員は日々支援に努めています。
本セミナーでは、ご利用状況のレポートや、ご利用者様の声を紹介させていただきました。
当社では、「みんなの家庭の医学」の利活用を促進するサポートもしております。加入者ひとりひとりが「みんなの家庭の医学」を通じて心身の健康に早めに対処できるようになることで、予防や早期治療の実現につながります。「みんなの家庭の医学」を保健事業にお役立てください。

▼「みんなの家庭の医学」(WEB版)
https://kateinoigaku.jp/
▼「みんなの家庭の医学」(アプリ版)のご紹介
https://service.kateinoigaku.jp/

■参加者の声
セミナー後には懇親会を開催し、参加者同士で交流を図る機会を用意させていただきました。また、セミナー後に実施したアンケートでは、満足度について、約9割の参加者より高い評価をいただき、「次回も参加したい」というご要望も多数いただきました。皆様のご感想やご意見をご紹介いたします。

「参加型ワークショップの実施が特によかったと思います。普段は講義形式のセミナーや研修が多い中で、参加者が積極的に参加できる機会を提供していただけたことは、大変貴重でした。」



「他健保の方と情報交換できたり、実際に手を動かして問題解決に取り組んだりすることができて楽しかったです。」



「参加型ワークショップの実施は、ただ知識を受けるだけでなく、積極的に考える力やチームワークを養う機会を提供してくれるため、非常に充実感を得られました。今後もこのような実践的なアプローチがあるセミナーや研修に参加したいと思います。ありがとうございました。」



本セミナーやサービスに関する詳細など、お問い合わせはこちらまでお願いいたします。
株式会社保健同人フロンティア
価値創造推進部 企画・マーケティング室
E-mail : hkd-inside@hkdft.com
Tel:03-4335-4890

株式会社保健同人フロンティアについて
1946年、結核療養のための啓発雑誌『保健同人』の発刊を目的に創業。その後、日本初となる「人間ドック」の創案や、一般家庭向け医学書『家庭の医学』を発刊。今日に至るまで、健康保険組合や企業人事、事業法人など主要なお客様を対象に健康相談サービスや特定保健指導、EAPサービス、健康経営支援サービスなど人々のWell-beingの実現に向けた事業を展開しています。
2021年6月には、自社開発のストレスチェックツール「HoPEサーベイ」、2022年4月には、ヘルスケアアプリ「みんなの家庭の医学」、2023年4月には健康管理システム「HoPEヘルスケア」等、親会社の三井物産のDX知見を生かし、新サービスをリリース。また、人々のWell-being実現を支援するための複合的ヘルスケアサービスのデジタルプラットフォームを構築、提供しています。
2022年10月、株式会社保健同人社とヒューマン・フロンティア株式会社が合併し、会社名称を「保健同人フロンティア」に変更。
【会社概要】
社名: 株式会社保健同人フロンティア  HOKENDOHJIN-FRONTIER Inc.
代表取締役社長: 平塚 徹
本社: 〒105-0004 東京都港区新橋1-1-1 日比谷ビルディング7F
株主: MBK Wellness Holdings株式会社
※MBK Wellness Holdings株式会社は三井物産株式会社の100%子会社です。
創業: 1946年6月1日
https://www.hokendohjin.co.jp/
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