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サイバーリーズン、モバイルセキュリティ製品の機能を大幅に刷新した「Cybereason MTD (Mobile Threat Defense)」を販売開始
[23/11/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜XDRとの連携やSASEの併用で多層防御を実現〜
AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：山野 修）、以下「サイバーリーズン」）は、モバイルセキュリティ製品の機能を大幅に刷新した 「Cybereason MTD (Mobile Threat Defense)」を、2023年11月28日より提供開始します。
今回の刷新では、セキュリティ機能を大幅に拡充し、既知/未知のマルウェアによる巧妙なサイバー脅威を、機内モードなどモバイル端末がオフライン状態でも検知できるようになりました。さらに、「Cybereason XDR」との連携や、SASE、VPNを併用することで多層防御を実現します。
近年、スマートフォンを始めとするモバイルデバイスは、組織において業務を行う上で欠かせないものになっています。テレワークやBYOD（Bring Your Own Device、私用のモバイル端末で業務を行う形態）の普及により、スマートフォンを活用した組織内外とのコミュニケーションや業務遂行が日常的に行われています。一方、スマートフォンは、常にインターネットに接続されており、マルウェアやフィッシングメールなどの攻撃によって情報漏洩や不正アクセスを受けるなど、スマートフォンに対するサイバー攻撃が増加している傾向にあります。
今回、刷新されたモバイルセキュリティ製品「Cybereason MTD」は、機械学習やクラウドなどの先進技術を活用し、既知/未知のマルウェアによる脅威を阻止するとともに、悪質なWiFi、ネットワーク攻撃を検知、業務外アプリ・Webサイトを制限するなど、スマートフォンの安全な利用を支援します。また、デバイス上で脅威の監視、検知、阻止を行うため、プライバシーに配慮し、クラウドに送信するデータを大幅に削減しています。さらに、専門アナリストが24時間365日、スマートフォンへのサイバー攻撃を監視するSOCサービス「Cybereason Managed MTD」を2024年第2四半期に提供開始する予定です。これを組み合わせることで、お客様のセキュリティチームを強力に支援し、「セキュリティ人材不足」の課題を解決に導きます。
これに加えて「Cybereason XDR」と連携することによってスマートフォンのログとPCやサーバー、クラウドやネットワーク機器のログを自動で相関解析することが可能です。これによって、広範囲に渡る高度な攻撃の調査を自動化し、攻撃の全体像をあぶり出すことにより、お客様のインシデントの調査や対応時間を大幅に短縮します。昨今、アタックサーフェスが拡大する中、MTD、XDRに加えて、SASEまたはVPNを組みわせることにより多層防御を実現し、お客様のIT環境におけるセキュリティリスクの軽減を支援します。
今回の刷新により、Cybereason MTDは、既知だけでなく未知のサイバー脅威を阻止する強固なセキュリティと、多層防御とプライバシーの両立を実現する、モバイルセキュリティの新たなスタンダードとなる製品へと進化しました。テレワークやBYODの普及に伴い、企業のモバイルデバイスに対する脅威はますます高まっています。サイバーリーズンは、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason MTD」、「Cybereason XDR」、「Cybereason EDR」および「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」「Cybereason MDRサービス」などの製品・サービスの強化に取り組むことで、お客様のシステム環境における高い投資対効果とセキュリティ対策強化の実現を支援していきます。
＜「Cybereason MTD」の特長＞
1.検知、対処機能を大幅拡張
未知の攻撃、ゼロデイ攻撃に対応
・機械学習機能搭載: 悪意のあるふるまいを瞬時に検知
・オンライン/オフライン問わず常時検知
悪質なWiFi、ネットワーク攻撃を検知
・WiFiの安全性を検査
・あらゆるネットワーク攻撃をふるまい検知
MDM不要の自動対処アクション
・悪性通信を阻止 (シンクホール)
・暗号強度の低いWiFiにおける平文通信の自動暗号化
コンテンツフィルタ
・リスクのある不必要なサイトへのアクセスを制御
業務外アプリ、Webサイトの制限
・コンテンツフィルタリングでサイトへのアクセス制御
・カテゴリ別でアプリの利用を制御
2.常時監視、可視化対象面を拡張
XDR連携によるモバイルを超えた脅威を自動で可視化
・EDR、XDR連携でデバイス上の脅威を相関解析
・他データソートとの監視、検知、連絡の一元化
MDRシェア首位（※）のサービスをモバイルに
・EDRで培った運用監視サービス
・専門家による常時監視、推奨策のご提案
3. 多層防御とプライバシーの両立を実現
SASE/VPNの併用可能
・プロキシやVPNを使用するセキュリティとCybereason Mobileによる多層防御が可能
プライバシーに配慮
・最低限のデータをクラウドに送信
■製品詳細ウェブページ
URL： https://www.cybereason.co.jp/products/mobile/
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
社名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：山野修
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL：https://www.cybereason.co.jp/
＜「Cybereason」の概要＞
サイバーリーズンは、ボストンに本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。
※出典：株式会社アイ・ティ・アール 2023年1月発行「ITR Market View:エンドポイント・セキュリティ対策型/情報漏洩対策型SOCサービス市場2022」
・Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
・このプレスリリースに記載されている内容、製品・サービスの価格、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。
AI（人工知能）を活用したサイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」を国内向けに提供するサイバーリーズン合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：山野 修）、以下「サイバーリーズン」）は、モバイルセキュリティ製品の機能を大幅に刷新した 「Cybereason MTD (Mobile Threat Defense)」を、2023年11月28日より提供開始します。
今回の刷新では、セキュリティ機能を大幅に拡充し、既知/未知のマルウェアによる巧妙なサイバー脅威を、機内モードなどモバイル端末がオフライン状態でも検知できるようになりました。さらに、「Cybereason XDR」との連携や、SASE、VPNを併用することで多層防御を実現します。
近年、スマートフォンを始めとするモバイルデバイスは、組織において業務を行う上で欠かせないものになっています。テレワークやBYOD（Bring Your Own Device、私用のモバイル端末で業務を行う形態）の普及により、スマートフォンを活用した組織内外とのコミュニケーションや業務遂行が日常的に行われています。一方、スマートフォンは、常にインターネットに接続されており、マルウェアやフィッシングメールなどの攻撃によって情報漏洩や不正アクセスを受けるなど、スマートフォンに対するサイバー攻撃が増加している傾向にあります。
今回、刷新されたモバイルセキュリティ製品「Cybereason MTD」は、機械学習やクラウドなどの先進技術を活用し、既知/未知のマルウェアによる脅威を阻止するとともに、悪質なWiFi、ネットワーク攻撃を検知、業務外アプリ・Webサイトを制限するなど、スマートフォンの安全な利用を支援します。また、デバイス上で脅威の監視、検知、阻止を行うため、プライバシーに配慮し、クラウドに送信するデータを大幅に削減しています。さらに、専門アナリストが24時間365日、スマートフォンへのサイバー攻撃を監視するSOCサービス「Cybereason Managed MTD」を2024年第2四半期に提供開始する予定です。これを組み合わせることで、お客様のセキュリティチームを強力に支援し、「セキュリティ人材不足」の課題を解決に導きます。
これに加えて「Cybereason XDR」と連携することによってスマートフォンのログとPCやサーバー、クラウドやネットワーク機器のログを自動で相関解析することが可能です。これによって、広範囲に渡る高度な攻撃の調査を自動化し、攻撃の全体像をあぶり出すことにより、お客様のインシデントの調査や対応時間を大幅に短縮します。昨今、アタックサーフェスが拡大する中、MTD、XDRに加えて、SASEまたはVPNを組みわせることにより多層防御を実現し、お客様のIT環境におけるセキュリティリスクの軽減を支援します。
今回の刷新により、Cybereason MTDは、既知だけでなく未知のサイバー脅威を阻止する強固なセキュリティと、多層防御とプライバシーの両立を実現する、モバイルセキュリティの新たなスタンダードとなる製品へと進化しました。テレワークやBYODの普及に伴い、企業のモバイルデバイスに対する脅威はますます高まっています。サイバーリーズンは、今後もますます巧妙化・多様化するサイバー攻撃に対して、「Cybereason MTD」、「Cybereason XDR」、「Cybereason EDR」および「Cybereason Endpoint Prevention（NGAV・Endpoint Control）」「Cybereason MDRサービス」などの製品・サービスの強化に取り組むことで、お客様のシステム環境における高い投資対効果とセキュリティ対策強化の実現を支援していきます。
＜「Cybereason MTD」の特長＞
1.検知、対処機能を大幅拡張
未知の攻撃、ゼロデイ攻撃に対応
・機械学習機能搭載: 悪意のあるふるまいを瞬時に検知
・オンライン/オフライン問わず常時検知
悪質なWiFi、ネットワーク攻撃を検知
・WiFiの安全性を検査
・あらゆるネットワーク攻撃をふるまい検知
MDM不要の自動対処アクション
・悪性通信を阻止 (シンクホール)
・暗号強度の低いWiFiにおける平文通信の自動暗号化
コンテンツフィルタ
・リスクのある不必要なサイトへのアクセスを制御
業務外アプリ、Webサイトの制限
・コンテンツフィルタリングでサイトへのアクセス制御
・カテゴリ別でアプリの利用を制御
2.常時監視、可視化対象面を拡張
XDR連携によるモバイルを超えた脅威を自動で可視化
・EDR、XDR連携でデバイス上の脅威を相関解析
・他データソートとの監視、検知、連絡の一元化
MDRシェア首位（※）のサービスをモバイルに
・EDRで培った運用監視サービス
・専門家による常時監視、推奨策のご提案
3. 多層防御とプライバシーの両立を実現
SASE/VPNの併用可能
・プロキシやVPNを使用するセキュリティとCybereason Mobileによる多層防御が可能
プライバシーに配慮
・最低限のデータをクラウドに送信
■製品詳細ウェブページ
URL： https://www.cybereason.co.jp/products/mobile/
＜サイバーリーズン合同会社 会社概要＞
社名：サイバーリーズン合同会社
設立日：2016年3月9日
代表執行役員社長：山野修
所在地：東京都中央区京橋1-17-10 住友商事京橋ビル8階
事業内容：サイバー攻撃対策プラットフォーム「Cybereason」の日本市場での提供およびそれに付帯する事業
URL：https://www.cybereason.co.jp/
＜「Cybereason」の概要＞
サイバーリーズンは、ボストンに本社を置き、40カ国以上に顧客を持つ非上場の国際企業で、エンドポイントやクラウドなど企業のエコシステム全体を標的にしたサイバー攻撃を終息させるため、XDR、EDR、EPPソリューションとMDRサービスなどのセキュリティサービスを提供しています。
Cybereason Defense Platformは、進化し続けるランサムウェア攻撃や高度な攻撃手法に対して圧倒的な防御、検知、対応能力をお客様に提供するとともに、すべてのデバイス、ユーザー、システムへの一連のサイバー攻撃をコンテキストに富んだインテリジェンス（MalOp）として比類のない速度と精度で可視化することで、サイバー脅威データをビジネスにおける実用的な意思決定手段に変えることができます。
※出典：株式会社アイ・ティ・アール 2023年1月発行「ITR Market View:エンドポイント・セキュリティ対策型/情報漏洩対策型SOCサービス市場2022」
・Cybereason およびCybereasonのロゴは、Cybereason Inc.の米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。
・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
・このプレスリリースに記載されている内容、製品・サービスの価格、仕様、問い合わせ先およびその他の情報は、発表日時点のものです。これらの情報は予告なしに変更される場合があります。
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