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NTTコム オンラインと日本オープンオンライン教育推進協議会、「大学のオープン化」に関する調査結果（NTTコム リサーチ）を発表
[14/11/11]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜大規模公開オンライン講座の利用意向が49.5％と向上、IT関連、歴史、金融など多様なジャンルに受講意向示す〜
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン) は日本オープンオンライン教育推進協議会事務局長 福原美三教授らと共同で「大学のオープン化に関する調査」を実施しました。
本調査は毎年実施しており、今回は8回目の実施となります。NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」（旧 gooリサーチ）(*)の登録モニターのうち全年代の方を対象に調査を実施しました。
調査の結果、大規模公開オンライン講座（MOOC）の利用意向が昨年に比べて伸びているとともに、受講を希望する分野も多様なジャンルに分散していることが分かりました。
調査結果詳細： http://research.nttcoms.com/database/data/001934/index.html
■調査概要
・調査対象： 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター
・調査方法： 非公開型インターネットアンケート
・調査：大学のオープン化に関する調査
・調査期間： 平成26年9月18日(木)〜平成26年9月24日(水)
・有効回答者数：1289名
・回答者の属性：
【年代】男性10代:8.1％、20代:8.6％、30代:8.3％、40代:8.4％、50代:8.4％、60代以上:8.2％、
女性10代:8.7％、20代:8.1％、30代:8.7％、40代:8.4％、50代:8.3％、60代以上:7.8％
【職業】会社員:31.8％、公務員・団体職員:4. ％、自営業:6.7％、学生:17.3％、
アルバイト・パート:10.5％、専業主婦・主夫:17.7％、無職:10.2％、その他:0.9％
■総括
大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けています。国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率（21.5％）や利用者・利用意向者の割合（49.5％）も昨年に比べて向上しています。
MOOCの学習端末としてスマートフォン、タブレットの利用も拡大しており、またオンライン講座で不足しがちなコミュニケーション面について、国内ではオンライン講座の担当講師や受講生同士の双方向による日本独自の受講スタイルの取り組みも進められつつあります。
社会人の通信教育、スクール等での学習機会は、過去に受講したことがある人と現在受講している人で27.8％ですが、今後の受講意向者を合わせると48.1％に達しており、取得したい能力・知識として「IT関連」「歴史・文化」「金融・ファイナンス」に関する知識など、MOOCで学習したい分野と重なっています。こうしたことから、大学での教育のみならず、社会人の教育の面においても、MOOCの位置づけが大きく変化する可能性が伺えます。
■調査結果のポイント
(1) MOOCについての良い評価が87％に達する
大学の講義をベースとして無償オンライン講座の形で提供され、講義を閲覧して修了者には修了証が発行される教育サービスである大規模公開オンライン講座（MOOC）が2014年4月から日本でも始まっているが、その評価は非常に高い。MOOCの認知率も昨年に比べて向上しており、利用経験者は2.4％で未だ大多数の人で利用経験がないが、未経験者での今後の利用意向は49.5％（昨年調査時：45.2％）おり利用意向率も向上が見られる。
(2) MOOCの学習端末としてスマートフォン、タブレットの利用が拡大
MOOCの学習端末についてはPCが52%とほぼ半数であるが、スマートホン、タブレット端末を合わせて23％が利用しており、比率としてはPCの半数に迫っている。学習場所についても自宅が51％、その他の場所が46％と拮抗しており、モバイル学習が進んでいる。
(3) MOOCで学習したい分野の希望は、男性は経済学＆金融が、女性は心理学への関心が高い
学習したい分野についての希望は心理学(32％)、歴史(30.9％)、音楽・映画(28.7％)、経済学・金融(27.7％)が他よりも多い傾向にあるが、特定分野が極端に多い傾向でもなく、教養系科目と実践系科目に万遍なく希望が分散しており多様なニーズが示されている。男女別では男性では経済学＆金融が、女性では心理学への関心が高くなっている。
(4) 講師対面による「反転学習コース」で講座が提供された際の受講意向は67.7％と高い割合
オンライン講座で不足しがちなコミュニケーションについて、日本独自の取り組みとして講義映像に登場する担当講師本人による対面の「反転学習コース」があり、受講したい講座で提供されていた場合の受講意向は67.7％と高い割合を示した。その理由に、講師から直接講義が受けられる、分からない部分を直接質問できる、同じテーマに興味を持つ受講生と議論ができるなど、積極的な交流を期待している結果が見られた。
(5) 社会人以降の学習機会の有無は過去・現在受講者で27.8％だが、意向者まで含めると半数の48.1％
社会人になってからの研修や通信教育、スクール等での学習機会は、過去、現在受講者で27.8％であるが、今後の受講意向者を合わせると48.1％に達する。機会があれば「取得したい能力・知識」は、「PCを含むIT関連の知識」「歴史・文化に関する知識」「金融・ファイナンスに関する知識」の順で高く、MOOCで学習したい分野でも高かった歴史や経済学・金融、情報、テクノロジー＆デザインなどのジャンルとの相関が見られる。
《 補足 》
■「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」
http://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2014年10月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【 本件に関するお問い合わせ先 】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
ビジネスインテリジェンス本部
TEL： 03-4330-8402
URL： http://www.nttcoms.com/
メールアドレス：research-info@nttcoms.com
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン) は日本オープンオンライン教育推進協議会事務局長 福原美三教授らと共同で「大学のオープン化に関する調査」を実施しました。
本調査は毎年実施しており、今回は8回目の実施となります。NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」（旧 gooリサーチ）(*)の登録モニターのうち全年代の方を対象に調査を実施しました。
調査の結果、大規模公開オンライン講座（MOOC）の利用意向が昨年に比べて伸びているとともに、受講を希望する分野も多様なジャンルに分散していることが分かりました。
調査結果詳細： http://research.nttcoms.com/database/data/001934/index.html
■調査概要
・調査対象： 「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニター
・調査方法： 非公開型インターネットアンケート
・調査：大学のオープン化に関する調査
・調査期間： 平成26年9月18日(木)〜平成26年9月24日(水)
・有効回答者数：1289名
・回答者の属性：
【年代】男性10代:8.1％、20代:8.6％、30代:8.3％、40代:8.4％、50代:8.4％、60代以上:8.2％、
女性10代:8.7％、20代:8.1％、30代:8.7％、40代:8.4％、50代:8.3％、60代以上:7.8％
【職業】会社員:31.8％、公務員・団体職員:4. ％、自営業:6.7％、学生:17.3％、
アルバイト・パート:10.5％、専業主婦・主夫:17.7％、無職:10.2％、その他:0.9％
■総括
大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けています。国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率（21.5％）や利用者・利用意向者の割合（49.5％）も昨年に比べて向上しています。
MOOCの学習端末としてスマートフォン、タブレットの利用も拡大しており、またオンライン講座で不足しがちなコミュニケーション面について、国内ではオンライン講座の担当講師や受講生同士の双方向による日本独自の受講スタイルの取り組みも進められつつあります。
社会人の通信教育、スクール等での学習機会は、過去に受講したことがある人と現在受講している人で27.8％ですが、今後の受講意向者を合わせると48.1％に達しており、取得したい能力・知識として「IT関連」「歴史・文化」「金融・ファイナンス」に関する知識など、MOOCで学習したい分野と重なっています。こうしたことから、大学での教育のみならず、社会人の教育の面においても、MOOCの位置づけが大きく変化する可能性が伺えます。
■調査結果のポイント
(1) MOOCについての良い評価が87％に達する
大学の講義をベースとして無償オンライン講座の形で提供され、講義を閲覧して修了者には修了証が発行される教育サービスである大規模公開オンライン講座（MOOC）が2014年4月から日本でも始まっているが、その評価は非常に高い。MOOCの認知率も昨年に比べて向上しており、利用経験者は2.4％で未だ大多数の人で利用経験がないが、未経験者での今後の利用意向は49.5％（昨年調査時：45.2％）おり利用意向率も向上が見られる。
(2) MOOCの学習端末としてスマートフォン、タブレットの利用が拡大
MOOCの学習端末についてはPCが52%とほぼ半数であるが、スマートホン、タブレット端末を合わせて23％が利用しており、比率としてはPCの半数に迫っている。学習場所についても自宅が51％、その他の場所が46％と拮抗しており、モバイル学習が進んでいる。
(3) MOOCで学習したい分野の希望は、男性は経済学＆金融が、女性は心理学への関心が高い
学習したい分野についての希望は心理学(32％)、歴史(30.9％)、音楽・映画(28.7％)、経済学・金融(27.7％)が他よりも多い傾向にあるが、特定分野が極端に多い傾向でもなく、教養系科目と実践系科目に万遍なく希望が分散しており多様なニーズが示されている。男女別では男性では経済学＆金融が、女性では心理学への関心が高くなっている。
(4) 講師対面による「反転学習コース」で講座が提供された際の受講意向は67.7％と高い割合
オンライン講座で不足しがちなコミュニケーションについて、日本独自の取り組みとして講義映像に登場する担当講師本人による対面の「反転学習コース」があり、受講したい講座で提供されていた場合の受講意向は67.7％と高い割合を示した。その理由に、講師から直接講義が受けられる、分からない部分を直接質問できる、同じテーマに興味を持つ受講生と議論ができるなど、積極的な交流を期待している結果が見られた。
(5) 社会人以降の学習機会の有無は過去・現在受講者で27.8％だが、意向者まで含めると半数の48.1％
社会人になってからの研修や通信教育、スクール等での学習機会は、過去、現在受講者で27.8％であるが、今後の受講意向者を合わせると48.1％に達する。機会があれば「取得したい能力・知識」は、「PCを含むIT関連の知識」「歴史・文化に関する知識」「金融・ファイナンスに関する知識」の順で高く、MOOCで学習したい分野でも高かった歴史や経済学・金融、情報、テクノロジー＆デザインなどのジャンルとの相関が見られる。
《 補足 》
■「NTTコム リサーチ（旧gooリサーチ）」
http://research.nttcoms.com/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
自社保有パネルとしては国内最大級のモニター基盤（2014年10月現在 217万会員）を保有するとともに、「モニターの品質」「調査票の品質」「アンケートシステムの品質」「回答結果の品質」の4つを柱とした「クオリティポリシー」に基づく徹底した品質確保を行い、信頼性の高い調査結果を提供するインターネットリサーチとして、多くの企業・団体に利用されています。
なお、2013年12月9日に、モニター基盤の拡大を機にサービス名称を「gooリサーチ」から「NTTコム リサーチ」と名称を変更し、サービスを提供しています。
【 本件に関するお問い合わせ先 】
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
ビジネスインテリジェンス本部
TEL： 03-4330-8402
URL： http://www.nttcoms.com/
メールアドレス：research-info@nttcoms.com
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