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海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』を発行する株式会社ダイヤモンド・ビッグ社が総合研究所を発足！ ―インバウンド需要取り込みと観光振興・地域活性化を目指す自治体・団体にノウハウを提供―
[17/04/11]
提供元：PRTIMES
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旅行ガイドブック『地球の歩き方』、及び訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行する株式会社ダイヤモンド・ビッグ社は、4月11日に「地球の歩き方総合研究所」を発足します。
海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』、及び訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行する株式会社ダイヤモンド・ビッグ社（本社：東京都中央区、代表取締役：三橋 和夫）は、4月11日に「地球の歩き方総合研究所」を発足します。旅行・ツーリズム・出版など多ジャンルの外部プロフェッショナルや大学教授を研究員・顧問に迎え、「調査・研究」「コンサルティング」「ツール制作」「誘客促進」までを一貫して行います。今後は政府観光局、企業や団体などに対し、課題ごとにプロジェクトチームを結成しノウハウを提供、旅行（インバウンド／アウトバウンド）・観光業振興、旅行による地域活性に確実な結果を出すことを追求します。また「旅育」をテーマにした独自の研究・調査を行い、旅行の啓蒙・市場拡大も目指します。なお、これらの研究については今後、賛同していただける自治体や企業の協賛を募る予定です。
■「地球の歩き方総合研究所」発足の背景
[画像: https://prtimes.jp/i/10017/51/resize/d10017-51-190508-0.jpg ]
世界の旅行者は11億人を越え、今後益々海外旅行者数は伸びることが予測されています。また日本のインバウンド市場では、「2020年に訪日外国人数4000万人」を目標に掲げ、国や地方では観光客誘致に莫大な予算をかけ、さまざまな取り組みが行われています。しかし、果たしてそれに見合った結果を得られているといえるでしょうか。
旅行市場を冷静に眺めると、個人旅行化が急激に進み消費行動やニーズが捉えにくくなるなか、自治体や企業の誘客施策や受け入れ体制が追い付いていないのが現実です。また地方ではDMOが立ち上がったものの、どのように利益を生み自立するかという難題を抱え、多くの自治体が模索しています。一方、日本人の海外旅行者数は毎年、鈍化傾向となっています。このような状況から、日本が観光先進国になるには、このままでは相当な時間がかかるであろうという危機感さえ感じます。
『地球の歩き方』は1979年に創刊。以来、個人旅行者のバイブルとして新しい旅の情報を提供し、世界でも抜群の知名度を誇るガイドブックへと成長してきました。また、各国の政府観光局や、航空会社をはじめとする旅行産業における誘客施策やブランティング、海外留学、海外ボランティア市場を形成・拡大してきた自負もあります。
これまで培ってきたノウハウと旅への情熱を、今こそ日本、そして世界の観光業発展のために役立て、貢献したい。その答えが「地球の歩き方総合研究所」を発足することでした。私たちの活動を通じて日本各地・世界へ旅する観光客が増え、地方を、日本を、そして世界を元気にすることが、「地球の歩き方総合研究所」の理念です。
-ダイヤモンド・ビッグ社『地球の歩き方』とは―
海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』は、1979年自由に海外を旅する人たちの道しるべとして、ヨーロッパ編、アメリカ編の2冊からスタートいたしました。以来、取り上げる国や地域が次々と増え、今や全世界約300タイトルを発刊しています。『地球の歩き方』シリーズは、トリップアドバイザー「観光ガイドブック部門1位」を獲得するなど、多くの旅人に支持されている旅行ガイドブックシリーズです。
■地球の歩き方総合研究所の事業領域
◎調査・研究施策 ◎地域DMO ◎情報発信(旅行情報誌の発行、観光パンフレットの作成、SNSを活用したPR/誘客) ◎地域活性化 ◎人材育成/観光振興セミナー/勉強会 ◎PR/誘客施策・促進 ◎「旅育」を基幹テーマとする調査・研究
■スタッフ、研究員、顧問は以下の通り
理事長 三橋 和夫 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 代表取締役社長
所長 西村 紘一 プライムトラベル会長 VISIT JAPAN 大使
事務局長 弓削 貴久 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 メディアマーケティング事業本部 副本部長
主任研究員 川端 祥司 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 スーパーバイザー
研究員 小池 邦夫 旅館「鳳明館」社長
研究員 刀根 浩志 観光ビジネス総研代表
研究員 マージョリー・L・デューイ 株式会社 コネクトワールドワイド・ジャパン代表取締役
研究員 吉澤 勉 株式会社 AppGT 地方創生事業部長 VISIT JAPAN大使
顧問(予定) 加藤 一誠 慶應義塾大学 商学部 教授
顧問(予定) 矢ケ崎 紀子 東洋大学 国際観光学部 准教授
※各人の詳細なプロフィールは、地球の歩き方総研ホームページに掲載しています
⇒http://www.arukikata.co.jp/research
海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』、及び訪日外国人向けフリーマガジン「GOOD LUCK TRIP」を発行する株式会社ダイヤモンド・ビッグ社（本社：東京都中央区、代表取締役：三橋 和夫）は、4月11日に「地球の歩き方総合研究所」を発足します。旅行・ツーリズム・出版など多ジャンルの外部プロフェッショナルや大学教授を研究員・顧問に迎え、「調査・研究」「コンサルティング」「ツール制作」「誘客促進」までを一貫して行います。今後は政府観光局、企業や団体などに対し、課題ごとにプロジェクトチームを結成しノウハウを提供、旅行（インバウンド／アウトバウンド）・観光業振興、旅行による地域活性に確実な結果を出すことを追求します。また「旅育」をテーマにした独自の研究・調査を行い、旅行の啓蒙・市場拡大も目指します。なお、これらの研究については今後、賛同していただける自治体や企業の協賛を募る予定です。
■「地球の歩き方総合研究所」発足の背景
[画像: https://prtimes.jp/i/10017/51/resize/d10017-51-190508-0.jpg ]
世界の旅行者は11億人を越え、今後益々海外旅行者数は伸びることが予測されています。また日本のインバウンド市場では、「2020年に訪日外国人数4000万人」を目標に掲げ、国や地方では観光客誘致に莫大な予算をかけ、さまざまな取り組みが行われています。しかし、果たしてそれに見合った結果を得られているといえるでしょうか。
旅行市場を冷静に眺めると、個人旅行化が急激に進み消費行動やニーズが捉えにくくなるなか、自治体や企業の誘客施策や受け入れ体制が追い付いていないのが現実です。また地方ではDMOが立ち上がったものの、どのように利益を生み自立するかという難題を抱え、多くの自治体が模索しています。一方、日本人の海外旅行者数は毎年、鈍化傾向となっています。このような状況から、日本が観光先進国になるには、このままでは相当な時間がかかるであろうという危機感さえ感じます。
『地球の歩き方』は1979年に創刊。以来、個人旅行者のバイブルとして新しい旅の情報を提供し、世界でも抜群の知名度を誇るガイドブックへと成長してきました。また、各国の政府観光局や、航空会社をはじめとする旅行産業における誘客施策やブランティング、海外留学、海外ボランティア市場を形成・拡大してきた自負もあります。
これまで培ってきたノウハウと旅への情熱を、今こそ日本、そして世界の観光業発展のために役立て、貢献したい。その答えが「地球の歩き方総合研究所」を発足することでした。私たちの活動を通じて日本各地・世界へ旅する観光客が増え、地方を、日本を、そして世界を元気にすることが、「地球の歩き方総合研究所」の理念です。
-ダイヤモンド・ビッグ社『地球の歩き方』とは―
海外旅行ガイドブック『地球の歩き方』は、1979年自由に海外を旅する人たちの道しるべとして、ヨーロッパ編、アメリカ編の2冊からスタートいたしました。以来、取り上げる国や地域が次々と増え、今や全世界約300タイトルを発刊しています。『地球の歩き方』シリーズは、トリップアドバイザー「観光ガイドブック部門1位」を獲得するなど、多くの旅人に支持されている旅行ガイドブックシリーズです。
■地球の歩き方総合研究所の事業領域
◎調査・研究施策 ◎地域DMO ◎情報発信(旅行情報誌の発行、観光パンフレットの作成、SNSを活用したPR/誘客) ◎地域活性化 ◎人材育成/観光振興セミナー/勉強会 ◎PR/誘客施策・促進 ◎「旅育」を基幹テーマとする調査・研究
■スタッフ、研究員、顧問は以下の通り
理事長 三橋 和夫 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 代表取締役社長
所長 西村 紘一 プライムトラベル会長 VISIT JAPAN 大使
事務局長 弓削 貴久 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 メディアマーケティング事業本部 副本部長
主任研究員 川端 祥司 株式会社 ダイヤモンド・ビッグ社 スーパーバイザー
研究員 小池 邦夫 旅館「鳳明館」社長
研究員 刀根 浩志 観光ビジネス総研代表
研究員 マージョリー・L・デューイ 株式会社 コネクトワールドワイド・ジャパン代表取締役
研究員 吉澤 勉 株式会社 AppGT 地方創生事業部長 VISIT JAPAN大使
顧問(予定) 加藤 一誠 慶應義塾大学 商学部 教授
顧問(予定) 矢ケ崎 紀子 東洋大学 国際観光学部 准教授
※各人の詳細なプロフィールは、地球の歩き方総研ホームページに掲載しています
⇒http://www.arukikata.co.jp/research
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