SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
「オンライン商談」に関する実態調査をベルフェイスが実施
[20/05/18]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
新型コロナウイルス感染症対策として「オンライン商談」の導入が増加！ 導入後、70％以上が訪問と変わらない成果を実感
[画像1: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-109748-0.jpg ]
オンライン商談システム「bellFace(ベルフェイス)」の開発・販売事業を行う、ベルフェイス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中島 一明、以下ベルフェイス）は、オンライン商談に関する実態調査を実施いたしました。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、在宅勤務・テレワークがより強く推奨される中、企業の営業活動継続において「オンライン商談」の必要性が増しています。本調査では、緊急事態宣言発令時（4/7）の対象地域7都府県に対し、オンライン商談の導入・利用の現状や課題について調べました。
【調査結果トピックス】
約半数の人がオンライン商談を実施。新型コロナウイルス感染症対策をきっかけに、本格的な稼働が進んでいる。
オンライン商談導入後、訪問営業と比べて「成果が上がった・変わらない」が70％以上。特に成果が上がったのは「移動コストの削減」「リードタイムの短縮」
オンライン商談の継続意向について、約半数が「どちらでもない」と回答。導入の成功に重要なのは、慣れとノウハウの習得。
オンライン商談ツールに対する不満は「音声が安定しない」が最多。快適に商談できる環境が必要とされている。
【調査結果詳細】
◆オンライン商談を導入しているのは52％。その中でも約半数が「新型コロナウイルス感染症対策」として導入開始した。
会社の推奨で在宅勤務、テレワークを行っているのは57.8%ですが、オンライン商談を導入しているのは52.0％でした。その中で、新型コロナウイルス感染症対策として導入を始めたのが48.5％、加えて本格的に稼働したのが28.1％と、感染症対策をきっかけにオンライン商談が広がっています。新しい生活様式が推奨される中、今後もオンライン商談へ切り替える企業は増えていくと予想されます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-297570-1.png ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-117539-2.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-252322-3.png ]
◆取引先もオンライン商談は前向き。訪問営業との違いは「成果が変わらない」が70％以上。
オンライン商談の懸念点として「取引先が受け入れてくれない…」という抵抗感が挙げられますが、63.1％の人が「拒否されたことはない」と回答しました。抵抗を感じられる場合もありますが、オンライン商談は場所の制約がなくなるだけでなく、スピーディーに提案が受けられるので、お客様にこそ大きなメリットがあります。
[画像5: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-254674-4.png ]
さらにオンライン商談の成果を訪問時と比較すると、「上がった」と「変わらない」の合計が全ての項目で70％以上に達しました。成果が出ている上位項目は「移動コストの削減（37.3％）」「リードタイムの短縮（18.7％）」です。オンライン商談を始めて間もない企業が多いですが、「営業効率の向上」を実感していることが明らかとなりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-718131-5.png ]
現在も「訪問で営業しないと成果につながらない」「オンラインでは取引先に熱意が伝わりづらい」といった商習慣が残っています。しかし本調査では、オンラインでも訪問と変わらず十分対応可能だと考えられます。
◆オンライン商談の活用フェーズは「既存顧客へのフォロー」が最多。
オンライン商談が最も利用されているフェーズは「既存顧客へのフォロー（44.6％）」で、次点は「新規顧客との2回目以降の商談（31.2％）」でした。オンライン商談は、すでにつながりのある顧客に対して活用しやすいことが分かります。また現状は営業活動自体が制限されているため、取り組めるフェーズに絞っているとも言えるでしょう。
[画像7: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-277858-6.png ]
◆オンライン商談ツールの継続意向は約半数が「どちらともいえない」。ビフォーコロナに導入していた人は「続けたい」が44.3％。
アフターコロナにおけるオンライン商談の継続意向は「どちらともいえない（51.9％）」が最多となりました。急遽オンライン商談を導入したため、検証不足な部分があるとの声が多く見られました。
「続けたい」は25.2％に留まりましたが、ビフォーコロナで導入済みの人に絞ると「続けたい」が44.3％と上昇。続けたい理由には、移動コスト削減や利便性といったメリット、訪問との使い分けができる等の回答が挙げられました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-597018-7.png ]
【どちらともいえない】の自由回答
・効果がまだ見えていないため、もう少し検証をする必要があるから
・慣れとレベルアップが必要と考えている為
・本格的に導入してまだ少しであり、成果観測できるのはこれからだから。また顧客のデジタル環境や担当者のリテラシーの問題もあり、faceTofaceの営業を全否定することはできないです。
【続けたい】の自由回答
・時間を要するが、慣れてくれば生産性の向上と効率化が期待できる。
・資料の持ち運びの必要がなく、お互いに顔を見て声を聞けることが便利。特に遠方の場合は時間の有効利用になる。
・担当範囲が全国なので、移動にかかる時間とコストの節約ができる。また、商談中のタイムリーな資料提供が格段に良くなった。
・TPOに応じて、オンラインとオフラインを併用したい。
オンライン商談の導入を成功させるためには、慣れることはもちろん、組織の中で成果につながるノウハウを習得していくことが重要だと考えられます。
◆オンライン商談システムに対する不満は「音声が安定しない」が最多。不満はツール選びで解消することが可能。
オンライン商談システムに対して最も多い不満は「音声が安定しない（35.8％）」で、次点は「画面が固まる（25.0％）」でした。インターネット回線や使用しているシステムの品質など、個々の利用環境に左右されやすいことが明らかになりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-718620-8.png ]
◆「音声の安定」「導入の簡単さ」ならベルフェイス！
ベルフェイスは、普段使い慣れた電話と端末を組み合わせて利用できます。固定電話やスマホを使用するので、音声の心配はありません！
「相手の声が聞こえず会話ができない…」「音声がつながるのに時間がかかる…」といったストレスを解消できます。
また他の無料ツールと違い、アプリケーションのインストールやURLの発行・事前の共有などが不要です。瞬時に接続できるので、オンライン商談の経験がない方でも簡単にお使いいただけます。
さらには、録音・分析機能など多機能を要しており、営業活動において、導入企業1,300社（有償契約）を突破している営業に適したシステムです。特に、現状のシステムにストレスを感じている方、初めてオンライン商談を導入する方におすすめします。
現在、企業の新型コロナウイルス対策支援のため「60日間無料トライアル」を実施しておりますので、ぜひご検討ください。
サービスサイト：https://bell-face.com/reason/
【調査概要】
調査方法：インターネットリサーチ
調査時期：2020年4月30日〜2020年5月1日
調査対象：7都府県*在住の企業の経営者層、営業職 1,000名
*東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡
■会社概要
名称 ：ベルフェイス株式会社
設立 ：2015年4月27日
代表取締役：中島 一明
住所 ：〒150-6139 東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア 39階 WeWork
事業内容 ：オンライン商談システム「bellFace」の開発・販売
インサイドセールスコンサルティング、データ分析
会社HP ：https://corp.bell-face.com/
[画像1: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-109748-0.jpg ]
オンライン商談システム「bellFace(ベルフェイス)」の開発・販売事業を行う、ベルフェイス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中島 一明、以下ベルフェイス）は、オンライン商談に関する実態調査を実施いたしました。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、在宅勤務・テレワークがより強く推奨される中、企業の営業活動継続において「オンライン商談」の必要性が増しています。本調査では、緊急事態宣言発令時（4/7）の対象地域7都府県に対し、オンライン商談の導入・利用の現状や課題について調べました。
【調査結果トピックス】
約半数の人がオンライン商談を実施。新型コロナウイルス感染症対策をきっかけに、本格的な稼働が進んでいる。
オンライン商談導入後、訪問営業と比べて「成果が上がった・変わらない」が70％以上。特に成果が上がったのは「移動コストの削減」「リードタイムの短縮」
オンライン商談の継続意向について、約半数が「どちらでもない」と回答。導入の成功に重要なのは、慣れとノウハウの習得。
オンライン商談ツールに対する不満は「音声が安定しない」が最多。快適に商談できる環境が必要とされている。
【調査結果詳細】
◆オンライン商談を導入しているのは52％。その中でも約半数が「新型コロナウイルス感染症対策」として導入開始した。
会社の推奨で在宅勤務、テレワークを行っているのは57.8%ですが、オンライン商談を導入しているのは52.0％でした。その中で、新型コロナウイルス感染症対策として導入を始めたのが48.5％、加えて本格的に稼働したのが28.1％と、感染症対策をきっかけにオンライン商談が広がっています。新しい生活様式が推奨される中、今後もオンライン商談へ切り替える企業は増えていくと予想されます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-297570-1.png ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-117539-2.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-252322-3.png ]
◆取引先もオンライン商談は前向き。訪問営業との違いは「成果が変わらない」が70％以上。
オンライン商談の懸念点として「取引先が受け入れてくれない…」という抵抗感が挙げられますが、63.1％の人が「拒否されたことはない」と回答しました。抵抗を感じられる場合もありますが、オンライン商談は場所の制約がなくなるだけでなく、スピーディーに提案が受けられるので、お客様にこそ大きなメリットがあります。
[画像5: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-254674-4.png ]
さらにオンライン商談の成果を訪問時と比較すると、「上がった」と「変わらない」の合計が全ての項目で70％以上に達しました。成果が出ている上位項目は「移動コストの削減（37.3％）」「リードタイムの短縮（18.7％）」です。オンライン商談を始めて間もない企業が多いですが、「営業効率の向上」を実感していることが明らかとなりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-718131-5.png ]
現在も「訪問で営業しないと成果につながらない」「オンラインでは取引先に熱意が伝わりづらい」といった商習慣が残っています。しかし本調査では、オンラインでも訪問と変わらず十分対応可能だと考えられます。
◆オンライン商談の活用フェーズは「既存顧客へのフォロー」が最多。
オンライン商談が最も利用されているフェーズは「既存顧客へのフォロー（44.6％）」で、次点は「新規顧客との2回目以降の商談（31.2％）」でした。オンライン商談は、すでにつながりのある顧客に対して活用しやすいことが分かります。また現状は営業活動自体が制限されているため、取り組めるフェーズに絞っているとも言えるでしょう。
[画像7: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-277858-6.png ]
◆オンライン商談ツールの継続意向は約半数が「どちらともいえない」。ビフォーコロナに導入していた人は「続けたい」が44.3％。
アフターコロナにおけるオンライン商談の継続意向は「どちらともいえない（51.9％）」が最多となりました。急遽オンライン商談を導入したため、検証不足な部分があるとの声が多く見られました。
「続けたい」は25.2％に留まりましたが、ビフォーコロナで導入済みの人に絞ると「続けたい」が44.3％と上昇。続けたい理由には、移動コスト削減や利便性といったメリット、訪問との使い分けができる等の回答が挙げられました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-597018-7.png ]
【どちらともいえない】の自由回答
・効果がまだ見えていないため、もう少し検証をする必要があるから
・慣れとレベルアップが必要と考えている為
・本格的に導入してまだ少しであり、成果観測できるのはこれからだから。また顧客のデジタル環境や担当者のリテラシーの問題もあり、faceTofaceの営業を全否定することはできないです。
【続けたい】の自由回答
・時間を要するが、慣れてくれば生産性の向上と効率化が期待できる。
・資料の持ち運びの必要がなく、お互いに顔を見て声を聞けることが便利。特に遠方の場合は時間の有効利用になる。
・担当範囲が全国なので、移動にかかる時間とコストの節約ができる。また、商談中のタイムリーな資料提供が格段に良くなった。
・TPOに応じて、オンラインとオフラインを併用したい。
オンライン商談の導入を成功させるためには、慣れることはもちろん、組織の中で成果につながるノウハウを習得していくことが重要だと考えられます。
◆オンライン商談システムに対する不満は「音声が安定しない」が最多。不満はツール選びで解消することが可能。
オンライン商談システムに対して最も多い不満は「音声が安定しない（35.8％）」で、次点は「画面が固まる（25.0％）」でした。インターネット回線や使用しているシステムの品質など、個々の利用環境に左右されやすいことが明らかになりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/33891/51/resize/d33891-51-718620-8.png ]
◆「音声の安定」「導入の簡単さ」ならベルフェイス！
ベルフェイスは、普段使い慣れた電話と端末を組み合わせて利用できます。固定電話やスマホを使用するので、音声の心配はありません！
「相手の声が聞こえず会話ができない…」「音声がつながるのに時間がかかる…」といったストレスを解消できます。
また他の無料ツールと違い、アプリケーションのインストールやURLの発行・事前の共有などが不要です。瞬時に接続できるので、オンライン商談の経験がない方でも簡単にお使いいただけます。
さらには、録音・分析機能など多機能を要しており、営業活動において、導入企業1,300社（有償契約）を突破している営業に適したシステムです。特に、現状のシステムにストレスを感じている方、初めてオンライン商談を導入する方におすすめします。
現在、企業の新型コロナウイルス対策支援のため「60日間無料トライアル」を実施しておりますので、ぜひご検討ください。
サービスサイト：https://bell-face.com/reason/
【調査概要】
調査方法：インターネットリサーチ
調査時期：2020年4月30日〜2020年5月1日
調査対象：7都府県*在住の企業の経営者層、営業職 1,000名
*東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡
■会社概要
名称 ：ベルフェイス株式会社
設立 ：2015年4月27日
代表取締役：中島 一明
住所 ：〒150-6139 東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア 39階 WeWork
事業内容 ：オンライン商談システム「bellFace」の開発・販売
インサイドセールスコンサルティング、データ分析
会社HP ：https://corp.bell-face.com/
SEO関連
