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電通グループ3社（D2C/CCI/電通）は、電通が2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析し、さらに2019年の予測を加えた「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」（以下、本調査）を発表しました。

わが国の2018 年の総広告費、6兆 5,300 億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9％、1兆7,589億円（前年比116.5％）を占めています。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、1 兆 4,480 億円（前年比118.6％）となっており、順調に成長を続けています。

なお、本調査は、電通グループのインターネット広告領域の事業会社である3社が2017年から共同で推定しています。

「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント

1. 2018年の広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告で全体の約8割
広告種別では、検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）の2種で全体の約8割を占め、その後にビデオ（動画）広告（14.0％）が続く。取引手法別では、運用型広告が全体の約8割を占めた。

2. モバイル広告費が初の1兆円超え
2018年の「インターネット広告媒体費」 1兆4,480億円をデバイス別に見ると、モバイル広告費が全体の70.3％（1兆181億円）となり、初めて1兆円を突破した。

3. 2019年インターネット広告媒体費は、全体で1兆6,781億円まで成長する見込み
好調なモバイル広告の成長により、2019年インターネット広告媒体費は、全体で前年比115.9％の1兆6,781億円になると予測。内訳はモバイル広告1兆2,493億円（前年比122.7％）、デスクトップ広告4,288億円（同99.8％）。

4. ビデオ（動画）広告費は2,027億円、2019年には2,651億円への拡大を予測
急成長を遂げるビデオ（動画）広告の2018年の広告費は2,027億円。2019年には前年比130.8％の2,651億円へと拡大する見込み。なかでもモバイル広告の成長が著しく、前年比139.3％と全体の伸びをけん引すると予測。


■インターネット広告媒体費 広告種別 構成比
〜検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）の2種で全体の約8割、ビデオ（動画）広告は14.0％を占める。〜

2018年のインターネット広告媒体費は、1兆4,480億円（電通「2018年 日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは検索連動型広告（39.4％）とディスプレイ広告（38.9％）で、合わせると約8割を占める。近年、新領域として注目されてきたビデオ（動画）広告は2,027億円、全体の14.0％となった。次いで、成果報酬型広告（6.8％）、その他のインターネット広告（0.8％）と続く。【グラフ1】

【広告種別の定義】
ディスプレイ広告：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告およびタイアップ広告。
検索連動型広告：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告。
ビデオ（動画）広告：動画ファイル形式（映像・音声）の広告。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が
支払われる広告。
その他のインターネット広告：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告など。


【グラフ1】 インターネット広告媒体費の広告種別構成比


[画像1: https://prtimes.jp/i/12049/52/resize/d12049-52-332557-0.png ]



■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
〜運用型広告が79.5％、予約型広告が13.6％、成果報酬型広告が6.8％。〜

インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、取引手法の主流となっている運用型広告は1兆1,518億円（インターネット広告媒体費全体の79.5％）。次いで予約型広告（同13.6％）、成果報酬型広告（同6.8％）となった。また、取引手法別×広告種別で分解すると、運用型の検索連動型広告の構成比が39.4％と最も大きく、次いで運用型のディスプレイ広告が28.0％となった。【グラフ2】

なお、プライベートマーケットプレイス（PMP）などの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、およそ150億円程度であると推定した。

【取引手法の定義】
運用型広告：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの。
予約型広告：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接広告主に販売されるもの、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引されるもの。
成果報酬型広告：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告。

【グラフ2】インターネット広告媒体費の取引手法別構成比


[画像2: https://prtimes.jp/i/12049/52/resize/d12049-52-267136-1.png ]



■インターネット広告媒体費のデバイス別構成比
〜デバイス別では、モバイル広告が70.3％、デスクトップ広告が29.7％。〜

インターネット広告媒体費をデバイス別で見ると、モバイル広告が1兆181億円（70.3％）、デスクトップ広告が4,298億円(29.7％)となった。また、デバイス別×広告種別で見ると、モバイルの検索連動型広告が最も構成比が大きく27.7％、次いでモバイルのディスプレイ広告が27.6％を占めた。デスクトップ広告では、検索連動型広告の構成比11.7％が、ディスプレイ広告の11.3％をわずかに上回った。【グラフ3】

【デバイスの定義】
モバイル広告：スマートフォン向け、タブレット向け、フィーチャーフォン向けの広告。
デスクトップ広告：PCインターネット向けの広告。


【グラフ3】 インターネット広告媒体費のデバイス別構成比


[画像3: https://prtimes.jp/i/12049/52/resize/d12049-52-355122-2.png ]



■インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
〜2019年のインターネット広告媒体費は総額で1兆6,781億円（前年比115.9％）、うちモバイル広告は全体の74.4％まで拡大し、1兆2,493億円になると予測。〜

デバイス別では、モバイル広告が前年比122.7％となり、2019年には１兆2,493億円（構成比74.4％）へと成長し、デスクトップ広告は、2019年においても4,288億円（同25.6％）と一定の市場規模を保つと予測。【グラフ4-1、4-2】

【グラフ4-1】インターネット広告媒体費総額の推移（予測）


[画像4: https://prtimes.jp/i/12049/52/resize/d12049-52-349028-5.png ]



【グラフ4-2】インターネット広告媒体費デバイス別広告費の推移（予測）

[画像5: https://prtimes.jp/i/12049/52/resize/d12049-52-202398-3.png ]



■ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
〜ビデオ（動画）広告は、2019年には2,651億円まで拡大する見込み。〜

2018年のビデオ（動画）広告費は2,027億円、うち76.1％はモバイル広告が占める。2019年には、モバイル広告の大幅な伸長（前年比139.3％）に加え、デスクトップ広告も堅調に推移（同103.7％）することから、ビデオ（動画）広告費は2,651億円へと拡大（同130.8％）する見込み。【グラフ5】

【グラフ5】ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）


[画像6: https://prtimes.jp/i/12049/52/resize/d12049-52-467268-4.png ]



[表: https://prtimes.jp/data/corp/12049/table/52_1.jpg ]



本件に関する問い合わせ先

D2C 広報宣伝室
TEL：03-6226-8904
FAX：03-6226-8262

CCI ストラテジー・ディビジョン
TEL：03-6837-6034
E-mail: press@cci.co.jp

電通 コーポレートコミュニケーション局 広報部
TEL：03-6216-8041
FAX：03-6217-5515