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高校教員・大学教員の半数が『反転授業』導入に意欲
[15/10/15]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜「アクティブラーニングにつながる」「授業ビデオ作成が大変」 高まる期待と課題〜
1000 を超える企業・スクール・学校の e ラーニングシステムを立ち上げている『日本で初めての e ラーニング専門ソリューションベンダー』、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京、代表取締役：はが弘明)が運営する e ラーニング戦略研究所は、2014 年に実施した「高校教員、大学教員に対する反転授業に関するアンケート調査」の定点調査として、同内容のアンケート調査を 2015 年 4 月に実施しました。
その結果、反転授業を「知っている」「聞いたことがある」と回答した教員は 51％で、前回調査時より 10％増えていることが分かりました。しかしながら「反転授業を行っている」と答えたのは前回調査時とほぼ同等の 2％に留まり、反転授業の認知度は上がっているものの、実際の導入率は極めて低いままであることが明らかとなりました。
なぜ反転授業の導入率は伸びないのでしょうか。
アンケートの結果、多くの教員の課題に対する懸念は「授業ビデオ作成における教員側の負担がどう担保されるのか」「自宅学習率をどう上げていくのか」といった内容に集中しており、前回調査時とあまり変化がみられませんでした。現段階では反転授業の効果的な運用方法などの情報整理が不十分な状況であることから、反転授業を取り巻く一過性のブームは去り、効果的な運用方法をしっかりと理解したうえで着実に利用する傾向に推移している、という見方もできるかもしれません。
実際に、アンケートでは教員の約半数が反転授業の導入に意欲的であることが明らかとなっており、反転授業の導入で学習者の自主性や思考力、ディベート能力の向上に期待する声が高まっています。このことから、ともすれば一方通行型で学習者が受け身になりがちな従来の教育スタイルから脱する有効な手段として、反転授業が一定の評価を受けていることがうかがえます。
アンケートではそのほか、実際に反転授業を実施している大学教員の例や予想される学生の反応も明らかとなっており、教育現場における反転授業の現状や高校教員・大学教員の本音が分かる結果となっております。
本アンケート結果が詳しくわかる調査報告書を無料でダウンロード頂けます。
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
[画像1: http://prtimes.jp/i/12383/53/resize/d12383-53-988701-1.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/12383/53/resize/d12383-53-790755-2.jpg ]
【アンケート調査概要】
調査目的 ：反転授業の実施状況やイメージ調査を行い、2014 年に実施
した同調査結果と比較した定点観測により傾向を把握する。
調査期間 ：2015 年 4 月 27 日(月)〜4 月 30 日(木)
調査方法 ：Web アンケート方式
調査地区 ：全国
調査対象 ：高校の教員、大学の教員 計 100 名
性別内訳 ：男性（20％）、女性(80％)
年代別内訳：30 代(6％) 、40 代(23％)、50 代(56％)、60 代(15％）
【本調査結果に見るポイント】
■ 反転授業を「知っている」「聞いたことがある」10％増、導入率は横ばい
■ 反転授業の実施で「学生が予習をするようになった」「理解度が深まった」
■ 教員の半数が反転授業導入に意欲、「アクティブラーニングにつながる」と期待高まる
■ 変化を求められるも「授業ビデオ作成の負担」「自宅学習の習慣化」への懸念根強く
———————————————————————————————-
◆その他、下記調査報告書もすべて無料ダウンロード！ぜひご活用ください。◆
・看護師の e ラーニング研修に関する意識調査報告書
・オンライン映像教材による社会人学習に関する意識調査報告書
・看護師の研修に関する意識調査報告書
・オンライン英会話の利用者に対する意識調査報告書
・ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用に関する定点調査報告書 ほか多数
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
———————————————————————————————-
■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野 5 丁目 3 番 4 号 e ラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役 はが 弘明
URL: https://www.digital-knowledge.co.jp/
【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：平山
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
【取材に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 濱田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
1000 を超える企業・スクール・学校の e ラーニングシステムを立ち上げている『日本で初めての e ラーニング専門ソリューションベンダー』、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京、代表取締役：はが弘明)が運営する e ラーニング戦略研究所は、2014 年に実施した「高校教員、大学教員に対する反転授業に関するアンケート調査」の定点調査として、同内容のアンケート調査を 2015 年 4 月に実施しました。
その結果、反転授業を「知っている」「聞いたことがある」と回答した教員は 51％で、前回調査時より 10％増えていることが分かりました。しかしながら「反転授業を行っている」と答えたのは前回調査時とほぼ同等の 2％に留まり、反転授業の認知度は上がっているものの、実際の導入率は極めて低いままであることが明らかとなりました。
なぜ反転授業の導入率は伸びないのでしょうか。
アンケートの結果、多くの教員の課題に対する懸念は「授業ビデオ作成における教員側の負担がどう担保されるのか」「自宅学習率をどう上げていくのか」といった内容に集中しており、前回調査時とあまり変化がみられませんでした。現段階では反転授業の効果的な運用方法などの情報整理が不十分な状況であることから、反転授業を取り巻く一過性のブームは去り、効果的な運用方法をしっかりと理解したうえで着実に利用する傾向に推移している、という見方もできるかもしれません。
実際に、アンケートでは教員の約半数が反転授業の導入に意欲的であることが明らかとなっており、反転授業の導入で学習者の自主性や思考力、ディベート能力の向上に期待する声が高まっています。このことから、ともすれば一方通行型で学習者が受け身になりがちな従来の教育スタイルから脱する有効な手段として、反転授業が一定の評価を受けていることがうかがえます。
アンケートではそのほか、実際に反転授業を実施している大学教員の例や予想される学生の反応も明らかとなっており、教育現場における反転授業の現状や高校教員・大学教員の本音が分かる結果となっております。
本アンケート結果が詳しくわかる調査報告書を無料でダウンロード頂けます。
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
[画像1: http://prtimes.jp/i/12383/53/resize/d12383-53-988701-1.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/12383/53/resize/d12383-53-790755-2.jpg ]
【アンケート調査概要】
調査目的 ：反転授業の実施状況やイメージ調査を行い、2014 年に実施
した同調査結果と比較した定点観測により傾向を把握する。
調査期間 ：2015 年 4 月 27 日(月)〜4 月 30 日(木)
調査方法 ：Web アンケート方式
調査地区 ：全国
調査対象 ：高校の教員、大学の教員 計 100 名
性別内訳 ：男性（20％）、女性(80％)
年代別内訳：30 代(6％) 、40 代(23％)、50 代(56％)、60 代(15％）
【本調査結果に見るポイント】
■ 反転授業を「知っている」「聞いたことがある」10％増、導入率は横ばい
■ 反転授業の実施で「学生が予習をするようになった」「理解度が深まった」
■ 教員の半数が反転授業導入に意欲、「アクティブラーニングにつながる」と期待高まる
■ 変化を求められるも「授業ビデオ作成の負担」「自宅学習の習慣化」への懸念根強く
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・オンライン映像教材による社会人学習に関する意識調査報告書
・看護師の研修に関する意識調査報告書
・オンライン英会話の利用者に対する意識調査報告書
・ビデオ教材（映像コンテンツ）の教育利用に関する定点調査報告書 ほか多数
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
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■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野 5 丁目 3 番 4 号 e ラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役 はが 弘明
URL: https://www.digital-knowledge.co.jp/
【本リリースに関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：平山
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
【取材に関するお問合せ先】
株式会社デジタル・ナレッジ
担当：広報 濱田
TEL：03-5846-2131（代表）
E-mail：infoadmin@d-k.jp
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