翻訳サービス「365翻訳」、ECオープンプラットフォーム「EC-CUBE」で提供開始。越境EC(※1)における翻訳業務の支援を強化。
[13/07/10]
提供元:PRTIMES
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株式会社クロスランゲージ(所在地:東京都千代田区 代表取締役社長:古賀 勝夫、以下クロスランゲージ)は、株式会社ロックオン(所在地:大阪市北区 代表取締役社長:岩田 進、以下ロックオン)が提供する「EC-CUBEオーナーズストア」で、365日いつでも翻訳のオーダーが可能な翻訳サービス「365翻訳」の提供を開始いたしました。
クロスランゲージが提供する「365翻訳」は、WEBサイトから24時間、365日いつでも翻訳のオーダーが可能な翻訳サービスです。お客様と翻訳者とを効率的にマッチングし、わかりやすい発注方法と高品質翻訳で、1文字5円からの低価格を実現しています。
「365翻訳」を利用することにより、「EC-CUBE」で構築されたECサイトに掲載する商品名や、海外からの問合せメールの翻訳も可能となります。
これにより、日本国内の通販事業者・EC事業者が海外展開を開始・拡大する際の大きなハードルであった言語の壁を大きく引き下げることができます。
「365翻訳」については、以下からお問い合わせが可能です。
・EC-CUBEオーナーズストア掲載ページ :
http://www.ec-cube.net/products/detail.php?product_id=519
店舗主・Webサイト制作会社・各種ECサービス事業主の方に対して、海外展開におけるパートナーシップも募集しておりますので、以下よりご連絡下さい。
・お問い合わせフォーム: https://www.ec-cube.net/contact/
■ 「365翻訳」について
・文字単価5円/文字〜23円/文字から選択して依頼できる安心の翻訳料金体系。
・EC-CUBEに掲載する商品名や、海外から問合せメールの翻訳にも対応しています。
・日本語から英語だけでなく、中国語、韓国語への翻訳も可能。
・24時間365日、国内外2000人の翻訳者とマッチングしています。
■「EC-CUBE」について
「EC-CUBE」は、ロックオンが開発したECサイト構築パッケージをオープンソースとして2006年9月に公開したもので、現在、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定されており(※2)、推定20,000店舗以上で実際に稼働しています(ロックオン調べ)。
また2012年5月にブランドを刷新し、ECサイトのカート部分に限定されない、自由で柔軟なEコマースを実現するため、プラグイン機能を実装した「EC-CUBE2.12」及び、プラグイン等を配布するためのオーナーズストアを提供しています。
■「365翻訳」関連サイト
・365翻訳URL : http://www.crosslanguage.co.jp/internet/365/
・EC-CUBEオーナーズストア掲載ページ URL :
http://www.ec-cube.net/products/detail.php?product_id=519
■ 「EC-CUBE」関連サイト
・EC-CUBEオフィシャルサイト URL : http://www.ec-cube.net/
・EC-CUBE開発コミュニティ URL : http://xoops.ec-cube.net/
・EC-CUBE英語版オフィシャルサイト URL : http://en.ec-cube.net/
■本件に関するお問い合せ先
株式会社ロックオン 広報担当:又座(またざ)、足立(あだち)
TEL :06-4795-7500
お問い合わせフォーム:https://www.ec-cube.net/contact/
株式会社クロスランゲージ マーケティング1部 松本
TEL:03-5215-7633
E-mail:solution@crosslanguage.co.jp
■株式会社ロックオン概要
会社名 :株式会社ロックオン
大阪本社:〒530-0001 大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京支社:〒104-0061 東京都中央区銀座5-9-8 クロス銀座6F
代表者 :岩田 進(いわたすすむ)
設立 :2001年6月4日
URL :http://www.lockon.co.jp/
事業内容:Eコマース関連ソフトウェアの企画・開発・販売
インターネット広告関連ソフトウェアの企画・開発・販売
■株式会社クロスランゲージ概要
会社名 :株式会社クロスランゲージ
本社 :東京都千代田区紀尾井町3番6号 紀尾井町パークビル2階
代表者 :代表取締役社長 古賀勝夫
設立 :1998年5月11日
URL :http://www.crosslanguage.co.jp/
事業内容: 翻訳・通訳事業 翻訳システム企画・開発・販売、辞書構築・言語解析調査 プロモーション事業 カスタマーサポート事業
*1 越境EC:国を越えインターネットで商品やサービスの売買を行うこと(経済産業省「平成23年度我が国情報経済
社会における基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」参照)
*2 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による
クロスランゲージが提供する「365翻訳」は、WEBサイトから24時間、365日いつでも翻訳のオーダーが可能な翻訳サービスです。お客様と翻訳者とを効率的にマッチングし、わかりやすい発注方法と高品質翻訳で、1文字5円からの低価格を実現しています。
「365翻訳」を利用することにより、「EC-CUBE」で構築されたECサイトに掲載する商品名や、海外からの問合せメールの翻訳も可能となります。
これにより、日本国内の通販事業者・EC事業者が海外展開を開始・拡大する際の大きなハードルであった言語の壁を大きく引き下げることができます。
「365翻訳」については、以下からお問い合わせが可能です。
・EC-CUBEオーナーズストア掲載ページ :
http://www.ec-cube.net/products/detail.php?product_id=519
店舗主・Webサイト制作会社・各種ECサービス事業主の方に対して、海外展開におけるパートナーシップも募集しておりますので、以下よりご連絡下さい。
・お問い合わせフォーム: https://www.ec-cube.net/contact/
■ 「365翻訳」について
・文字単価5円/文字〜23円/文字から選択して依頼できる安心の翻訳料金体系。
・EC-CUBEに掲載する商品名や、海外から問合せメールの翻訳にも対応しています。
・日本語から英語だけでなく、中国語、韓国語への翻訳も可能。
・24時間365日、国内外2000人の翻訳者とマッチングしています。
■「EC-CUBE」について
「EC-CUBE」は、ロックオンが開発したECサイト構築パッケージをオープンソースとして2006年9月に公開したもので、現在、日本No.1 EC構築オープンソースとして認定されており(※2)、推定20,000店舗以上で実際に稼働しています(ロックオン調べ)。
また2012年5月にブランドを刷新し、ECサイトのカート部分に限定されない、自由で柔軟なEコマースを実現するため、プラグイン機能を実装した「EC-CUBE2.12」及び、プラグイン等を配布するためのオーナーズストアを提供しています。
■「365翻訳」関連サイト
・365翻訳URL : http://www.crosslanguage.co.jp/internet/365/
・EC-CUBEオーナーズストア掲載ページ URL :
http://www.ec-cube.net/products/detail.php?product_id=519
■ 「EC-CUBE」関連サイト
・EC-CUBEオフィシャルサイト URL : http://www.ec-cube.net/
・EC-CUBE開発コミュニティ URL : http://xoops.ec-cube.net/
・EC-CUBE英語版オフィシャルサイト URL : http://en.ec-cube.net/
■本件に関するお問い合せ先
株式会社ロックオン 広報担当:又座(またざ)、足立(あだち)
TEL :06-4795-7500
お問い合わせフォーム:https://www.ec-cube.net/contact/
株式会社クロスランゲージ マーケティング1部 松本
TEL:03-5215-7633
E-mail:solution@crosslanguage.co.jp
■株式会社ロックオン概要
会社名 :株式会社ロックオン
大阪本社:〒530-0001 大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー13F
東京支社:〒104-0061 東京都中央区銀座5-9-8 クロス銀座6F
代表者 :岩田 進(いわたすすむ)
設立 :2001年6月4日
URL :http://www.lockon.co.jp/
事業内容:Eコマース関連ソフトウェアの企画・開発・販売
インターネット広告関連ソフトウェアの企画・開発・販売
■株式会社クロスランゲージ概要
会社名 :株式会社クロスランゲージ
本社 :東京都千代田区紀尾井町3番6号 紀尾井町パークビル2階
代表者 :代表取締役社長 古賀勝夫
設立 :1998年5月11日
URL :http://www.crosslanguage.co.jp/
事業内容: 翻訳・通訳事業 翻訳システム企画・開発・販売、辞書構築・言語解析調査 プロモーション事業 カスタマーサポート事業
*1 越境EC:国を越えインターネットで商品やサービスの売買を行うこと(経済産業省「平成23年度我が国情報経済
社会における基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」参照)
*2 独立行政法人情報処理推進機構「第3回オープンソースソフトウェア活用ビジネス実態調査」による