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〜直近約1年で会員が倍増!〜日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」登録会員20万人を突破!

日本調剤株式会社 ニュースリリース

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 博)が運用している自社開発の電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」は、このほど登録会員が20万人を突破いたしました。(平成29年9月15日現在)




「お薬手帳プラス」ロゴマーク日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、紙のお薬手帳にスマートフォンの特性を“プラス”した高い機能性を持ち、お薬の管理、飲み忘れ防止アラーム、薬局への処方せん送信機能のほか、健康情報コンテンツも提供するなど、日々のヘルスケアに役立つアプリとして好評を博しております。同アプリは
[画像1: https://prtimes.jp/i/13551/60/resize/d13551-60-969168-0.jpg ]

平成26年10月から運用を開始し、平成28年8月には会員数10万人を突破、そしてこのほど20万人を突破しており、直近約1年で会員数が倍増したことになります。

電子お薬手帳は、平成28年4月から国の医療制度変更に伴い、薬局でご利用いただくお薬手帳としてこれまで使用されていた紙の「お薬手帳」と同等に使用できることとなったことから、一般的にこの頃から薬局への導入が進んだと言われておりますが、日本調剤ではいち早く自社開発の電子お薬手帳を開発し、平成26年10月から患者さまへのご案内を開始しており、その利便性・機能性の高さから会員数が順調に増加しております。

[画像2: https://prtimes.jp/i/13551/60/resize/d13551-60-825979-1.jpg ]

日本調剤の「お薬手帳プラス」は開発当初、日本調剤の薬局をご利用の患者さまのみに対応しておりましたが、平成27年9月に準会員ステータスを追加したことで、当社薬局の患者さま以外でも利用できるようになりました※1。このようなアプリの仕様変更による利便性向上、および環境変化も後押しとなり、直近の約1年で2倍の会員数増加となったと考えられます。
※1:一部機能制限があります。

日本調剤では、患者さまの一元的かつ継続的な服薬管理に不可欠な「お薬手帳」の普及促進を行うため、紙のお薬手帳はもちろんのこと、スマートフォンの特長を生かした電子お薬手帳「お薬手帳プラス」の活用についても積極的に取り組み、より多くの皆さまにご利用いただけるよう、積極的な情報発信・利便性向上を図ってまいります。

<日本調剤 電子お薬手帳「お薬手帳プラス」 概要>
「お薬手帳プラス」は、紙のお薬手帳にスマートフォンの特性を“プラス”して、より便利で健康な生活をお手伝いする機能を取りそろえたアプリです。「お薬手帳機能」により、服薬情報をスマートフォンで管理できます。日本調剤の薬局でお渡ししたお薬については、来局ごとの服薬情報が自動登録されます※2。またお薬の待ち時間を有効活用できる「処方せん送信機能」もあります。
さらに、日々の健康管理に便利な体重・血圧・血糖値などを数値・グラフで記録できる「健康記録」をはじめ、病院や薬局の通院記録などの登録ができる「カレンダー機能」※2、健康管理をサポートするお役立ち機能「健康コンテンツ」など充実した機能を兼ねそなえています。また、登録した1台のスマートフォンで複数のユーザーの服薬情報を共有できる「家族管理」※2設定も可能です。
※2:日本調剤の薬局で紙のお薬手帳を使い、服薬管理されている方が対象の「本会員」登録が必要となります。

「お薬手帳プラス」の詳細は、サポートサイト(https://portal.okusuriplus.com)をご参照ください。

【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局 展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスを提供する「日本のかかりつけ薬局」を目指して取り組んでいます。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
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