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【経営者100名に調査】広報部立ち上げで狙うは「サービスPR」の強化、一方4割以上の企業が「新しい広報・PR手法の開発」に苦悩
[22/12/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜『自社のメディア露出が少ない...』76.0%の経営者がコンテンツを量産できる「パブリシティ調査」に意欲〜
国内最速級のリサーチPR「リサピー(R)?」（https://research-pr.jp/material）を運営する株式会社IDEATECH（本社：東京都港区、代表取締役：石川友夫）は、企業にて広報部門を立ち上げてから5年未満の経営者100名を対象に、広報部立ち上げに関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。
調査サマリー
[画像1: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-983c1598cce35a3d5dd7-11.jpg ]
調査概要
調査概要：広報部立ち上げに関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)?」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年11月15日〜同年11月25日
有効回答：企業にて広報部門を立ち上げてから5年未満の経営者100名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「リサピー(R)?」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://research-pr.jp/
現在の広報部人数、半数以上が「5人以下」と回答
「Q1.現在、広報部には何人の方が所属していますか。」（n=100）と質問したところ、「2〜5人」が30.0%、「1人」が24.0%という回答となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-577177cc1f20a9a90598-3.jpg ]
・1人：24.0%
・2〜5人：30.0%
・6〜10人：11.0%
・11〜15人：9.0%
・16〜20人：10.0%
・21〜25人：3.0%
・26〜30人：6.0%
・31人以上：7.0%
広報部での業務、半数が「プレスリリースの配信」を実施
「Q2.現在、広報部ではどのような業務を実施していますか。当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「プレスリリースの配信」が50.0%、「オウンドメディアやSNSでの情報発信」が45.0%、「イベントやセミナーの実施」が43.0%という回答となりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-c089adf54e91e606d03f-7.jpg ]
・プレスリリースの配信：50.0%
・オウンドメディアやSNSでの情報発信：45.0%
・イベントやセミナーの実施：43.0%
・メディア関係者への対応：40.0%
・社内広報：40.0%
・CSR/SDGs広報：23.0%
・IR広報：21.0%
・その他：2.0%
プレスリリース配信を実施する広報部では、52.0%が「月平均2~4本」を配信
Q2で「プレスリリースの配信」と回答した方に、「Q3.現在、広報部では月に何本のプレスリリースを配信していますか。平均値をお答えください。」（n=50）と質問したところ、「1本以下」が22.1%、「2〜4本」が52.0%という回答となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-48bc9493db2cd81615f5-8.jpg ]
・1本以下：22.1%
・2〜4本：52.0%
・5〜7本：10.0%
・8〜10本：6.0%
・11本以上：10.0%
広報部の課題、「メディア露出の少なさ」が47.0%、「新しい広報・PR手法の開発」が43.0%
「Q4.現在、広報部が抱えている課題について、当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「メディア露出の少なさ」が47.0%、「新しい広報・PR手法の開発」が43.0%、「ノウハウや知識不足」が37.0%という回答となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-bdf0321e7075e3b65558-6.jpg ]
・メディア露出の少なさ：47.0%
・新しい広報・PR手法の開発：43.0%
・ノウハウや知識不足：37.0%
・予算不足：34.0%
・パブリシティネタ不足：31.0%
・人員・リソース不足：30.0%
・社内の理解不足：13.0%
・その他：1.0%
・特にない：7.0%
約6割が、今後は「サービスPR」に注力したいと回答
「Q5.今後、広報部で注力していきたいのは「サービスPR」と「コーポレートPR」のどちらですか。最も当てはまる方を1つお答えください。」（n=100）と質問したところ、「サービスPR」が55.9%、「コーポレートPR」が33.0%という回答となりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-54c963a040a1588ec24a-2.jpg ]
・サービスPR：55.9%
・コーポレートPR：33.0%
・わからない/答えられない：11.0%
業務としては「オウンドメディアやSNSでの情報発信」や「メディア関係者への対応」に注力したい意向も
「Q6.今後、特に広報部で注力していきたい業務は何ですか。最も当てはまるものを1つお答えください。」（n=100）と質問したところ、「オウンドメディアやSNSでの情報発信」が28.0%、「メディア関係者への対応」が18.0%という回答となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-b991dd0ef8d212b51860-10.jpg ]
・プレスリリースの配信：15.0%
・オウンドメディアやSNSでの情報発信：28.0%
・イベントやセミナーの実施：17.0%
・メディア関係者への対応：18.0%
・CSR/SDGs広報：9.0%
・社内広報：6.0%
・IR広報：6.0%
・その他：1.0%
ー45歳：web
約6割が今後「SNS」「Webメディア」での露出増加を希望
「Q7.今後、広報部として露出を増やしていきたいメディアは何ですか。当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「SNS」が61.0%、「WEBメディア」が55.0%、「テレビ」が27.0%という回答となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-7454c3d048324fab4738-4.jpg ]
・SNS：61.0%
・WEBメディア：55.0%
・テレビ：27.0%
・雑誌：22.0%
・新聞：20.0%
・ラジオ：12.0%
・その他：2.0%
ー47歳：YouTube
・特にない：5.0%
76.0%から「パブリシティ調査」の実施に意欲を見せる声も
「Q8.今後広報部において、自社商品/サービスに関するアンケート調査を行い、広報・PR活動に活かす「パブリシティ調査」を取り入れたいと思いますか。」（n=100）と質問したところ、「非常にそう思う」が31.0%、「ややそう思う」が45.0%という回答となりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-f1f57f094c418885f767-5.jpg ]
・非常にそう思う：31.0%
・ややそう思う：45.0%
・あまりそう思わない：16.0%
・全くそう思わない：4.0%
・わからない/答えられない：4.0%
理由として「メディアに転載・掲載されやすい」が64.5%で最多
Q8で「非常に思う」「少し思う」と回答した方に、「Q9.その理由について、当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=76）と質問したところ、「メディアに転載・掲載されやすい」が64.5%、「ネタがなくても情報発信の機会を量産できる」が46.1%、「業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える」が43.4%という回答となりました。
[画像10: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-1a6feefed9c88e2a8a74-9.jpg ]
・メディアに転載・掲載されやすい：64.5%
・ネタがなくても情報発信の機会を量産できる：46.1%
・業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える：43.4%
・SEO効果が期待できる：39.5%
・調査データが二次・三次活用でリード獲得などに繋げられる：27.6%
・企業としての信頼性を高めることができる：25.0%
・その他：1.3%
・特にない：2.6%
まとめ
今回は、企業にて広報部門を立ち上げてから5年未満の経営者100名を対象に、広報部立ち上げに関する実態調査を実施しました。
まず、現在の広報部での業務を伺うと、約半数が「プレスリリースの配信」を実施しており、52.0%の企業が「月平均2~4本」の頻度で配信していることが分かりました。また、広報部での課題についても伺うと、「メディア露出の少なさ」が47.0%で最多、続いて「新しい広報・PR手法の開発」が43.0%の結果となりました。
課題を踏まえた上で、今後は広報部の活動として「SNS」や「Webメディア」での露出増加を希望する経営者が多く、76.0%が「パブリシティ調査」の実施に意欲的であることも明らかになりました。「パブリシティ調査」には、「メディアに転載・掲載されやすい」「ネタがなくても情報発信の機会を量産できる」「業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える」といった観点で期待を示しており、コンテンツ不足の課題を解消し得る施策として関心を集めました。アンケート調査のデータは自社のサービス改善の糸口となる可能性も高く、今後もさらに調査PRへの関心は高まることが予想されます。
ファクトベースPRの決定版！クイックにアンケート調査ができる『リサピー(R)?』について
[画像11: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-a8b4b44897ba605dcd06-1.png ]
完全依頼型リサーチPR『リサピー(R)?』は、クイックに裏付けを取り、リサーチ結果をPRするワンストップサービスです。
n=100から調査データを取るため、スピードが早く、値段もお手頃。10営業日（*企画確定後の当社作業日数）からPRが可能です。
『リサピー(R)?』公式サイト｜https://research-pr.jp
『リサピー(R)?』公式note｜https://note.com/research_pr
『リサピー(R)?』公式Twitter｜https://mobile.twitter.com/researchprjp
＜IDEATECH/リサーチPR『リサピー(R)?』公式 note＞
広報・マーケティング担当者や経営者に向けたPRに関する知見を発信しています！
https://note.com/research_pr
＜マーケター・PRご担当者様必見の無料ホワイトペーパー＞
〜プロのマーケリサーチャーが教える〜調査パターンパーフェクトガイド｜
https://research-pr.jp/dl-020/?utm_source=pr_221118_1
〜プロのPRコンサルタントが教える〜戦略PR手法パーフェクトガイド｜
https://research-pr.jp/dl-011/?utm_source=pr_221118_1
＜マーケター・PRご担当者様向けコンテンツ＞
・【2022年最新】調査PRの成功事例8選を紹介｜Yahoo!ニュース掲載・パブリシティ掲載を狙うコツとは？
https://research-pr.jp/posts/sc-220113
・調査リリースの書き方を工夫してPR効果を最大化！事例からわかりやすく解説
https://research-pr.jp/posts/sc-220115
『リサピー(R)?』は、おかげさまで2周年
[画像12: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-cc4d7a2d076dc9882bed-12.png ]
みなさまにご利用いただいて、「リサピー(R)?」は2周年を迎えました。
創業当時、「もっと手軽にリサーチPRをできないか」という潜在的ニーズにお応えし、サービス化に至った「リサピー(R)?」。100社を越える企業のリサーチPRと携わるなかで、「リサピー(R)?」はサービスの精度を高め、より効果のあるPRを目指し、日々研究・実践してまいりました。正直なところ、すべてのPRが実を結ぶほどマーケットは単純ではありません。めまぐるしく変化する社会の中に、瞬発力のある企画と行動が求められる、言い換えれば、極めて効率化の難しい領域です。そんな難しいサービスの運営にあたり、「身体と脳で汗をかこう」というIDEATECH代表の石川の哲学に集う「リサピー(R)?」のスタッフたちが、このサービスの水準を押し上げてきました。今後さらに精度の高いサービスをお届けする決意と併せて、これまでに携わってきた数多くの企業様、スタッフの皆様に感謝の気持ちをお伝えします。
「リサピー(R)?」2周年記念サイト：https://research-pr.jp/2nd-anniversary
会社概要
会社名 ：株式会社IDEATECH
代表者 ：代表取締役 石川友夫
所在地 ：〒107-0061 東京都港区北青山2-7-26 メゾン青山1001
設立日 ：2010年2月
事業内容：PRコンサルティングサービス、リサーチPR「リサピー(R)?」事業、レポートPR「レポピー(R)?」事業
URL ：https://ideatech.jp
国内最速級のリサーチPR「リサピー(R)?」（https://research-pr.jp/material）を運営する株式会社IDEATECH（本社：東京都港区、代表取締役：石川友夫）は、企業にて広報部門を立ち上げてから5年未満の経営者100名を対象に、広報部立ち上げに関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。
調査サマリー
[画像1: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-983c1598cce35a3d5dd7-11.jpg ]
調査概要
調査概要：広報部立ち上げに関する実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)?」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年11月15日〜同年11月25日
有効回答：企業にて広報部門を立ち上げてから5年未満の経営者100名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「リサピー(R)?」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://research-pr.jp/
現在の広報部人数、半数以上が「5人以下」と回答
「Q1.現在、広報部には何人の方が所属していますか。」（n=100）と質問したところ、「2〜5人」が30.0%、「1人」が24.0%という回答となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-577177cc1f20a9a90598-3.jpg ]
・1人：24.0%
・2〜5人：30.0%
・6〜10人：11.0%
・11〜15人：9.0%
・16〜20人：10.0%
・21〜25人：3.0%
・26〜30人：6.0%
・31人以上：7.0%
広報部での業務、半数が「プレスリリースの配信」を実施
「Q2.現在、広報部ではどのような業務を実施していますか。当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「プレスリリースの配信」が50.0%、「オウンドメディアやSNSでの情報発信」が45.0%、「イベントやセミナーの実施」が43.0%という回答となりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-c089adf54e91e606d03f-7.jpg ]
・プレスリリースの配信：50.0%
・オウンドメディアやSNSでの情報発信：45.0%
・イベントやセミナーの実施：43.0%
・メディア関係者への対応：40.0%
・社内広報：40.0%
・CSR/SDGs広報：23.0%
・IR広報：21.0%
・その他：2.0%
プレスリリース配信を実施する広報部では、52.0%が「月平均2~4本」を配信
Q2で「プレスリリースの配信」と回答した方に、「Q3.現在、広報部では月に何本のプレスリリースを配信していますか。平均値をお答えください。」（n=50）と質問したところ、「1本以下」が22.1%、「2〜4本」が52.0%という回答となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-48bc9493db2cd81615f5-8.jpg ]
・1本以下：22.1%
・2〜4本：52.0%
・5〜7本：10.0%
・8〜10本：6.0%
・11本以上：10.0%
広報部の課題、「メディア露出の少なさ」が47.0%、「新しい広報・PR手法の開発」が43.0%
「Q4.現在、広報部が抱えている課題について、当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「メディア露出の少なさ」が47.0%、「新しい広報・PR手法の開発」が43.0%、「ノウハウや知識不足」が37.0%という回答となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-bdf0321e7075e3b65558-6.jpg ]
・メディア露出の少なさ：47.0%
・新しい広報・PR手法の開発：43.0%
・ノウハウや知識不足：37.0%
・予算不足：34.0%
・パブリシティネタ不足：31.0%
・人員・リソース不足：30.0%
・社内の理解不足：13.0%
・その他：1.0%
・特にない：7.0%
約6割が、今後は「サービスPR」に注力したいと回答
「Q5.今後、広報部で注力していきたいのは「サービスPR」と「コーポレートPR」のどちらですか。最も当てはまる方を1つお答えください。」（n=100）と質問したところ、「サービスPR」が55.9%、「コーポレートPR」が33.0%という回答となりました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-54c963a040a1588ec24a-2.jpg ]
・サービスPR：55.9%
・コーポレートPR：33.0%
・わからない/答えられない：11.0%
業務としては「オウンドメディアやSNSでの情報発信」や「メディア関係者への対応」に注力したい意向も
「Q6.今後、特に広報部で注力していきたい業務は何ですか。最も当てはまるものを1つお答えください。」（n=100）と質問したところ、「オウンドメディアやSNSでの情報発信」が28.0%、「メディア関係者への対応」が18.0%という回答となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-b991dd0ef8d212b51860-10.jpg ]
・プレスリリースの配信：15.0%
・オウンドメディアやSNSでの情報発信：28.0%
・イベントやセミナーの実施：17.0%
・メディア関係者への対応：18.0%
・CSR/SDGs広報：9.0%
・社内広報：6.0%
・IR広報：6.0%
・その他：1.0%
ー45歳：web
約6割が今後「SNS」「Webメディア」での露出増加を希望
「Q7.今後、広報部として露出を増やしていきたいメディアは何ですか。当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「SNS」が61.0%、「WEBメディア」が55.0%、「テレビ」が27.0%という回答となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-7454c3d048324fab4738-4.jpg ]
・SNS：61.0%
・WEBメディア：55.0%
・テレビ：27.0%
・雑誌：22.0%
・新聞：20.0%
・ラジオ：12.0%
・その他：2.0%
ー47歳：YouTube
・特にない：5.0%
76.0%から「パブリシティ調査」の実施に意欲を見せる声も
「Q8.今後広報部において、自社商品/サービスに関するアンケート調査を行い、広報・PR活動に活かす「パブリシティ調査」を取り入れたいと思いますか。」（n=100）と質問したところ、「非常にそう思う」が31.0%、「ややそう思う」が45.0%という回答となりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-f1f57f094c418885f767-5.jpg ]
・非常にそう思う：31.0%
・ややそう思う：45.0%
・あまりそう思わない：16.0%
・全くそう思わない：4.0%
・わからない/答えられない：4.0%
理由として「メディアに転載・掲載されやすい」が64.5%で最多
Q8で「非常に思う」「少し思う」と回答した方に、「Q9.その理由について、当てはまるものを全て教えてください。（複数回答）」（n=76）と質問したところ、「メディアに転載・掲載されやすい」が64.5%、「ネタがなくても情報発信の機会を量産できる」が46.1%、「業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える」が43.4%という回答となりました。
[画像10: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-1a6feefed9c88e2a8a74-9.jpg ]
・メディアに転載・掲載されやすい：64.5%
・ネタがなくても情報発信の機会を量産できる：46.1%
・業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える：43.4%
・SEO効果が期待できる：39.5%
・調査データが二次・三次活用でリード獲得などに繋げられる：27.6%
・企業としての信頼性を高めることができる：25.0%
・その他：1.3%
・特にない：2.6%
まとめ
今回は、企業にて広報部門を立ち上げてから5年未満の経営者100名を対象に、広報部立ち上げに関する実態調査を実施しました。
まず、現在の広報部での業務を伺うと、約半数が「プレスリリースの配信」を実施しており、52.0%の企業が「月平均2~4本」の頻度で配信していることが分かりました。また、広報部での課題についても伺うと、「メディア露出の少なさ」が47.0%で最多、続いて「新しい広報・PR手法の開発」が43.0%の結果となりました。
課題を踏まえた上で、今後は広報部の活動として「SNS」や「Webメディア」での露出増加を希望する経営者が多く、76.0%が「パブリシティ調査」の実施に意欲的であることも明らかになりました。「パブリシティ調査」には、「メディアに転載・掲載されやすい」「ネタがなくても情報発信の機会を量産できる」「業界内でのポジショニング・ブランディングが狙える」といった観点で期待を示しており、コンテンツ不足の課題を解消し得る施策として関心を集めました。アンケート調査のデータは自社のサービス改善の糸口となる可能性も高く、今後もさらに調査PRへの関心は高まることが予想されます。
ファクトベースPRの決定版！クイックにアンケート調査ができる『リサピー(R)?』について
[画像11: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-a8b4b44897ba605dcd06-1.png ]
完全依頼型リサーチPR『リサピー(R)?』は、クイックに裏付けを取り、リサーチ結果をPRするワンストップサービスです。
n=100から調査データを取るため、スピードが早く、値段もお手頃。10営業日（*企画確定後の当社作業日数）からPRが可能です。
『リサピー(R)?』公式サイト｜https://research-pr.jp
『リサピー(R)?』公式note｜https://note.com/research_pr
『リサピー(R)?』公式Twitter｜https://mobile.twitter.com/researchprjp
＜IDEATECH/リサーチPR『リサピー(R)?』公式 note＞
広報・マーケティング担当者や経営者に向けたPRに関する知見を発信しています！
https://note.com/research_pr
＜マーケター・PRご担当者様必見の無料ホワイトペーパー＞
〜プロのマーケリサーチャーが教える〜調査パターンパーフェクトガイド｜
https://research-pr.jp/dl-020/?utm_source=pr_221118_1
〜プロのPRコンサルタントが教える〜戦略PR手法パーフェクトガイド｜
https://research-pr.jp/dl-011/?utm_source=pr_221118_1
＜マーケター・PRご担当者様向けコンテンツ＞
・【2022年最新】調査PRの成功事例8選を紹介｜Yahoo!ニュース掲載・パブリシティ掲載を狙うコツとは？
https://research-pr.jp/posts/sc-220113
・調査リリースの書き方を工夫してPR効果を最大化！事例からわかりやすく解説
https://research-pr.jp/posts/sc-220115
『リサピー(R)?』は、おかげさまで2周年
[画像12: https://prtimes.jp/i/45863/60/resize/d45863-60-cc4d7a2d076dc9882bed-12.png ]
みなさまにご利用いただいて、「リサピー(R)?」は2周年を迎えました。
創業当時、「もっと手軽にリサーチPRをできないか」という潜在的ニーズにお応えし、サービス化に至った「リサピー(R)?」。100社を越える企業のリサーチPRと携わるなかで、「リサピー(R)?」はサービスの精度を高め、より効果のあるPRを目指し、日々研究・実践してまいりました。正直なところ、すべてのPRが実を結ぶほどマーケットは単純ではありません。めまぐるしく変化する社会の中に、瞬発力のある企画と行動が求められる、言い換えれば、極めて効率化の難しい領域です。そんな難しいサービスの運営にあたり、「身体と脳で汗をかこう」というIDEATECH代表の石川の哲学に集う「リサピー(R)?」のスタッフたちが、このサービスの水準を押し上げてきました。今後さらに精度の高いサービスをお届けする決意と併せて、これまでに携わってきた数多くの企業様、スタッフの皆様に感謝の気持ちをお伝えします。
「リサピー(R)?」2周年記念サイト：https://research-pr.jp/2nd-anniversary
会社概要
会社名 ：株式会社IDEATECH
代表者 ：代表取締役 石川友夫
所在地 ：〒107-0061 東京都港区北青山2-7-26 メゾン青山1001
設立日 ：2010年2月
事業内容：PRコンサルティングサービス、リサーチPR「リサピー(R)?」事業、レポートPR「レポピー(R)?」事業
URL ：https://ideatech.jp
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