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厚生労働省の熱中症対策を参考に、本年度も「STOP!熱中症 クールワーク推進」を実施

〜塩タブレットやクールネックリング等、常備品設置のバリエーションを増やし、従業員の健康と安全を強化〜




 「脱炭素を、難問にしない」をミッションとして掲げるレジル株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 丹治保積、以下 当社)は、2024年度も引き続き、「STOP!熱中症 クールワーク推進」(レジルVer.以下 本取り組み)を実施いたします。本取り組みは、従業員の安全と健康を守るため、厚生労働省推奨の熱中症対策を参考にしており、今年度は常備品設置のバリエーションを増やすなど、一部取り組みをバージョンアップさせました。


■2024年度の「STOP!熱中症 クールワーク推進」(レジルVer.)について
 オフィス環境においては、室内の温度が28度以上にならないよう適切な温度管理を行っています。エアコンのこまめな温度調整も実施しつつ、テレキューブ利用時など、熱がこもりやすい環境下でもサーキュレータで空調を補助し、空気の循環を促進しています。また、外出時や勤務時に口にできる塩タブレットの設置や、経口補水液や瞬間冷却剤を救急箱に常備することを昨年に引き続き実施しています。さらに今年度より、外出時やテレキューブ使用時のに使用できるクールネックリングを冷凍庫に設置するなど、一部対策を強化しました。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85002/60/85002-60-88d3d8f84342c03692ba32d3a33ce9f1-1370x948.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
電気設備の保安点検時にクールネックリングを使用

 
 社内においても、当社の安全衛生委員会が主導となり、啓発活動を行なっています。具体的には、オフィス環境における取り組み以外にも、熱中症の予防を呼びかけることに加え、熱中症時の応急処置も周知しています。厚生労働省の熱中症についての「自分でできる7つのこと」を参考に、水分補給のタイミングや水分と塩分の同時摂取を推奨し、外出の多い部署には日除け対策や空調服の着用を呼びかけています。また、熱中症における応急処置のフローチャートを展開し、熱中症時に適切な処置ができるよう啓発を行なっております。

 当社では、従業員全員が一丸となって取り組み、熱中症ゼロを目指します。今後も更なる対策強化を図り、体調不良を感じた従業員が申し出しやすい雰囲気づくりと、緊急時の対策に努めながら従業員の安全と健康を守ります。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85002/60/85002-60-c44da2f249335e262fa7208ab71dcc2f-1093x1160.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※厚生労働省 熱中症を防ぐために知っておきたいこと 熱中症予防のための情報・資料サイトよりhttps://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/nettyuu/nettyuu_taisaku/happen.html



■レジル株式会社について
 レジルは、2004年に事業化したマンション一括受電サービスを通じて、マンションの修繕積立金不足という社会課題の解決に貢献してきました。現在は「結束点として、社会課題に抗い続ける」をパーパスとして掲げています。社会課題の解決という志を同じくする人々の結束点となり、協力しつつ一丸となって社会課題を解決する企業となることを目指し、分散型エネルギー事業、グリーンエネルギー事業、エネルギーDX事業、脱炭素ソリューション事業の4事業を展開しています。
2024年4月24日に東証グロース市場に新規上場しました(証券コード:176A)。

■企業情報
会社名 : レジル株式会社 ※2024年4月24日に東証グロース市場に新規上場しました(証券コード:176A)
代表者名:代表取締役社長 丹治保積
本社所在地 :東京本社 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館 14階 
設立日:1994年11月21日
資本金:3.5億円(2024年5月27日時点)
会社HP:https://rezil.co.jp
事業内容:
【分散型エネルギー事業】集合住宅への電力供給及び分散型電源の開発
【グリーンエネルギー事業】法人への再生可能エネルギーを主体とした電力供給
【エネルギーDX事業】エネルギー事業者へのBPO及びSaaSの提供を通じたDX支援
【脱炭素ソリューション事業】自治体や企業の課題に合わせた脱炭素に必要なソリューションをワンストップで提供

■お問い合わせ
【報道関係のお問い合わせ】
レジル株式会社 広報チーム 担当:新開(しんかい)
TEL:03-6846-0908 MAIL:koho@rezil.co.jp
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