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転職理由ランキング発表 「ほかにやりたい仕事がある」が8回連続1位
[16/11/14]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜求人数の増加が続く今がチャンスと、待遇面の改善やU・Iターンを希望する人も〜
総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾太郎）が運営する転職サービス「DODA（デューダ）」< https://doda.jp >は、2016年4月〜9月のあいだに「DODA」に登録した転職希望者のうち約3万人を対象に、転職理由についての調査を行いましたのでお知らせいたします。
※ DODA「転職理由ランキング」はこちら。http://doda.jp/guide/reason/
■総合結果 〜「ほかにやりたい仕事がある」が0.8pt増！「U・Iターンしたい」も順位アップ。
＜転職理由ランキング（総合）＞
[画像1: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-344054-4.jpg ]
※前回比について：＋0.5%以上…赤字、-0.5%以下…青字
今回は、2012年上半期（2012年4〜9月）から8回連続で「ほかにやりたい仕事がある」（13.0%）が1位となりました。次いで2位が「会社の将来性が不安」（9.3%）、3位が「給与に不満がある」（7.7%）という結果でした。
今回の特徴として、1位の「ほかにやりたい仕事がある」が前回から0.8pt増加したことが挙げられます。求人数の増加が続き、選べるキャリアのバリエーションも広がっているため、転職希望者は今がチャンスと捉え、転職活動を考えるようになっています。「いまの仕事での不満を解消できそうな仕事に就けないだろうか」と、興味のある仕事を探し始める人が増えているようです。
3位「給与に不満がある」（前回比+0.2pt）、4位「残業が多い／休日が少ない」（前回比+0.3pt）も割合が増加しました。求人倍率が高い状態が続いているため、今のうちに転職をして年収を上げようとする人が増えているようです。一方で企業側は、採用が難しい状況が続いているので、人員不足の現場ではなかなか増員されず、社員1人あたりの勤務時間が増え、個人の不満につながっているのかもしれ
ません。前回8位だった「U・Iターンしたい」は0.2pt増加し、7位に順位を上げました。地方の求人も増えている今、地元やゆかりのある地域への移住を希望した人が増えたと考えられます。（DODA編集長 木下 学）
＜転職理由の経年変化（半期ごと）＞
[画像2: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-812541-8.jpg ]
■業種別 〜求人倍率の高い「IT／通信／インターネット」では、「給与に不満がある」が2位まで上昇
8つの業種の中で、「ほかにやりたい仕事がある」が1位だったのは前回調査と同じく7業種でした。「メディカル」「金融」「小売／外食」では、割合が前回から1.0pt以上上昇。求人数の増加に伴い、異業種へ転職できるチャンスが広がっていることや、同業種内でのステップアップがしやすいことを受けたものと考えられます。
「IT／通信／インターネット」では、「給与に不満がある」が前回から1.1pt増加し順位を2つ上げ2位になりました。この業種は、8業種の中で求人倍率が最も高く、特にITコンサルティングファームでの採用が活発です。ITコンサルティングファームは平均年収が高い傾向にあるため、転職した場合に年収が上がる確率が高く、給与に不満を持つ人は現職での昇給を待たずに転職で年収アップを狙う人が目立つようになっています。
「メーカー」では、1位の「会社の将来性が不安」が前回から0.5pt上昇し、14.0％に。経営難で今すぐに転職しなければならない人は少ないものの、求人数の多い今のうちに、今後需要が伸びそうな商品を持つメーカーや異業種への転職を考える方が増えているようです。
＜業種別の転職理由＞
[画像3: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-491378-9.jpg ]
[画像4: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-535303-10.jpg ]
■男女別 〜女性は「専門知識・技術力を習得したい」が5位に上昇。結婚・出産後も働きたい人が増加。
「男性」の転職理由は、1位〜5位までは前回と同じでした。1位の「ほかにやりたい仕事がある」（前回比+0.7pt）4位の「残業が多い／休日が少ない」（前回比+0.5pt）で割合が特に増加しました。男性の「残業が多い／休日が少ない」の割合は近年上昇傾向にあり、仕事内容にこだわりは持ちつつも、勤務時間などの労働条件も加味して転職先を決める傾向が強くなっています。30代を中心に、家庭を持ったタイミングでこれまでの働き方を見直し、家事や育児に参加する時間を持ちたいと希望する人が増えているようです。
「女性」の転職理由は、1位〜4位までは前回と同じでしたが、5位は「専門知識・技術力を習得したい」となりました。前回の7位から2つ順位を上げ、2回連続で割合も上昇しました。結婚や出産を経ても働き続けたいと考える人は増えており、そのために知識や技術力といった専門性を身につけたいと希望する人が目立つようになっています。反面、女性の転職理由で特徴的だった「女性が働きにくい環境である」は順位を下げて10位となり、環境よりも専門知識や技術力の習得に重きを置く人が増えているようです。
＜男女別の転職理由＞
[画像5: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-959109-11.jpg ]
※ 職種別・年収別のデータなど、調査結果の詳細はDODAサイトにて公開しています。http://doda.jp/guide/reason/
■調査概要
【データ出典】DODAサービスにご登録いただいている方のデータを元に集計
【データ抽出期間】2016年4月〜9月
【有効回答数】31,338件
「DODA」について < https://doda.jp >
「DODA」は、「いい転職が、未来を変える。」をブランドスローガンに掲げ、転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供する転職サービスです。求人数は10万件以上。求人情報が探せる転職サイトとしての機能に加え、転職のプロが一人ひとりに合った求人を紹介するエージェントサービスや、オファーが企業から直接届くスカウトサービス、日本最大級のDODA転職フェアをはじめとするイベントや各種診断サービスなど、多様なサービスをワンブランドで展開しています。
「PERSOL（パーソル）」について
2016年7月に誕生した、国内外80社を超える「テンプグループ」の新たなグループブランドです。ブランド名の由来は「PERSON＝人の成長を通じて」と「SOLUTION＝社会の課題を解決する」。「人は仕事を通じて成長し、社会の課題を解決していく。だからこそ、はたらく人の成長を支援し、輝く未来を目指したい」という想いを込めています。当グループは今後「PERSOL（パーソル）グループ」として、グループビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」を実現すべく、グループ一体となって労働・雇用の課題の解決に全力で取り組んでまいります。
総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：峯尾太郎）が運営する転職サービス「DODA（デューダ）」< https://doda.jp >は、2016年4月〜9月のあいだに「DODA」に登録した転職希望者のうち約3万人を対象に、転職理由についての調査を行いましたのでお知らせいたします。
※ DODA「転職理由ランキング」はこちら。http://doda.jp/guide/reason/
■総合結果 〜「ほかにやりたい仕事がある」が0.8pt増！「U・Iターンしたい」も順位アップ。
＜転職理由ランキング（総合）＞
[画像1: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-344054-4.jpg ]
※前回比について：＋0.5%以上…赤字、-0.5%以下…青字
今回は、2012年上半期（2012年4〜9月）から8回連続で「ほかにやりたい仕事がある」（13.0%）が1位となりました。次いで2位が「会社の将来性が不安」（9.3%）、3位が「給与に不満がある」（7.7%）という結果でした。
今回の特徴として、1位の「ほかにやりたい仕事がある」が前回から0.8pt増加したことが挙げられます。求人数の増加が続き、選べるキャリアのバリエーションも広がっているため、転職希望者は今がチャンスと捉え、転職活動を考えるようになっています。「いまの仕事での不満を解消できそうな仕事に就けないだろうか」と、興味のある仕事を探し始める人が増えているようです。
3位「給与に不満がある」（前回比+0.2pt）、4位「残業が多い／休日が少ない」（前回比+0.3pt）も割合が増加しました。求人倍率が高い状態が続いているため、今のうちに転職をして年収を上げようとする人が増えているようです。一方で企業側は、採用が難しい状況が続いているので、人員不足の現場ではなかなか増員されず、社員1人あたりの勤務時間が増え、個人の不満につながっているのかもしれ
ません。前回8位だった「U・Iターンしたい」は0.2pt増加し、7位に順位を上げました。地方の求人も増えている今、地元やゆかりのある地域への移住を希望した人が増えたと考えられます。（DODA編集長 木下 学）
＜転職理由の経年変化（半期ごと）＞
[画像2: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-812541-8.jpg ]
■業種別 〜求人倍率の高い「IT／通信／インターネット」では、「給与に不満がある」が2位まで上昇
8つの業種の中で、「ほかにやりたい仕事がある」が1位だったのは前回調査と同じく7業種でした。「メディカル」「金融」「小売／外食」では、割合が前回から1.0pt以上上昇。求人数の増加に伴い、異業種へ転職できるチャンスが広がっていることや、同業種内でのステップアップがしやすいことを受けたものと考えられます。
「IT／通信／インターネット」では、「給与に不満がある」が前回から1.1pt増加し順位を2つ上げ2位になりました。この業種は、8業種の中で求人倍率が最も高く、特にITコンサルティングファームでの採用が活発です。ITコンサルティングファームは平均年収が高い傾向にあるため、転職した場合に年収が上がる確率が高く、給与に不満を持つ人は現職での昇給を待たずに転職で年収アップを狙う人が目立つようになっています。
「メーカー」では、1位の「会社の将来性が不安」が前回から0.5pt上昇し、14.0％に。経営難で今すぐに転職しなければならない人は少ないものの、求人数の多い今のうちに、今後需要が伸びそうな商品を持つメーカーや異業種への転職を考える方が増えているようです。
＜業種別の転職理由＞
[画像3: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-491378-9.jpg ]
[画像4: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-535303-10.jpg ]
■男女別 〜女性は「専門知識・技術力を習得したい」が5位に上昇。結婚・出産後も働きたい人が増加。
「男性」の転職理由は、1位〜5位までは前回と同じでした。1位の「ほかにやりたい仕事がある」（前回比+0.7pt）4位の「残業が多い／休日が少ない」（前回比+0.5pt）で割合が特に増加しました。男性の「残業が多い／休日が少ない」の割合は近年上昇傾向にあり、仕事内容にこだわりは持ちつつも、勤務時間などの労働条件も加味して転職先を決める傾向が強くなっています。30代を中心に、家庭を持ったタイミングでこれまでの働き方を見直し、家事や育児に参加する時間を持ちたいと希望する人が増えているようです。
「女性」の転職理由は、1位〜4位までは前回と同じでしたが、5位は「専門知識・技術力を習得したい」となりました。前回の7位から2つ順位を上げ、2回連続で割合も上昇しました。結婚や出産を経ても働き続けたいと考える人は増えており、そのために知識や技術力といった専門性を身につけたいと希望する人が目立つようになっています。反面、女性の転職理由で特徴的だった「女性が働きにくい環境である」は順位を下げて10位となり、環境よりも専門知識や技術力の習得に重きを置く人が増えているようです。
＜男女別の転職理由＞
[画像5: http://prtimes.jp/i/16455/61/resize/d16455-61-959109-11.jpg ]
※ 職種別・年収別のデータなど、調査結果の詳細はDODAサイトにて公開しています。http://doda.jp/guide/reason/
■調査概要
【データ出典】DODAサービスにご登録いただいている方のデータを元に集計
【データ抽出期間】2016年4月〜9月
【有効回答数】31,338件
「DODA」について < https://doda.jp >
「DODA」は、「いい転職が、未来を変える。」をブランドスローガンに掲げ、転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供する転職サービスです。求人数は10万件以上。求人情報が探せる転職サイトとしての機能に加え、転職のプロが一人ひとりに合った求人を紹介するエージェントサービスや、オファーが企業から直接届くスカウトサービス、日本最大級のDODA転職フェアをはじめとするイベントや各種診断サービスなど、多様なサービスをワンブランドで展開しています。
「PERSOL（パーソル）」について
2016年7月に誕生した、国内外80社を超える「テンプグループ」の新たなグループブランドです。ブランド名の由来は「PERSON＝人の成長を通じて」と「SOLUTION＝社会の課題を解決する」。「人は仕事を通じて成長し、社会の課題を解決していく。だからこそ、はたらく人の成長を支援し、輝く未来を目指したい」という想いを込めています。当グループは今後「PERSOL（パーソル）グループ」として、グループビジョン「人と組織の成長創造インフラへ」を実現すべく、グループ一体となって労働・雇用の課題の解決に全力で取り組んでまいります。
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