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製造業に従事する男性の19％が高ストレス者
[18/05/09]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜ストレスチェックの回答結果から業種別ストレス平均値を算出〜
東大発ベンチャーである株式会社情報基盤開発（本社：東京都文京区、代表取締役：鎌田長明）は、弊社サービス「AltPaperストレスチェックキット」をご利用いただいたお客様からデータ ※1をご提供いただき、高ストレス者 ※2の割合・総合健康リスク ※3・各種ストレス尺度について業種別に平均値を算出しました。また、各業種をさらに職種別に細分化したものなど、詳細な分析結果につきましては、弊社公式ブログ「AltPaperストレスチェックマガジン」（http://www.altpaper.net/b/）にて順次公開して参りますので、そちらをご参照ください。
調査結果概要
[画像1: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-310341-14.jpg ]
事業者様ごとに男性と女性のデータを分けて、高ストレス者の割合・総合健康リスク・各種ストレス尺度の平均値を求めました。その後、業種別の平均値を算出しました。以下に結果の要旨を示します。
本分析の結果、同業種内で比較すると、全体的に女性よりも男性の方が高ストレス者の割合及び総合健康リスクが高い傾向にあることが分かりました。この結果から、事業者において男性の方が高負荷の業務にあたるケースが多いのではないかと推測されます。また、E. 製造業の従事者については、男女共に高ストレス者の割合及び総合健康リスクが高く出ています。
さらに、業種別に見ていくと、男性の高ストレス者の割合が15%以上を占めたのは、E. 製造業、I. 卸売業，小売業、J. 金融業・保険業、K. 不動産業・物品賃貸業、M. 宿泊業，飲食サービス業、R. サービス業（他に分類されないもの）、S. 公務（他に分類されるものを除く）です。
一方で、女性については、高ストレス者の割合が15％を超える業種はありませんでした。比較的高ストレス者の割合が高い業種は、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業、P83. 医療業です。特に、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業については、総合健康リスクも共に高い数値が出ています。
総合健康リスクについては、ほとんどの業種で全国平均の100を下回る低めの数値が出ています。
しかし、健康問題が発生するリスクが全国平均より10%高いと推定される業種（全国平均100を10上回っている業種）もいくつか見られます。男性で総合健康リスクが110を超えたのは、A. 農業・林業、B. 漁業、D. 建設業、E. 製造業です。女性では総合健康リスクが110を超えた業種は見られませんでしたが、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業、Q. 複合サービス事業では、比較的高い数値が出ています。
全体を通して見ると、「高ストレス者の割合が高いにも関わらず総合健康リスクは低い」という、通常とは逆の関係性が生じた業種もいくつか見られました。今後、高ストレス者の定義づけや総合健康リスクの算出について、再検討していく必要があると思われます。
その他、健康リスクの数値を表す「仕事のストレス判定図」、「高ストレス者と総合健康リスクの関係性」につきましては、以下の【業種別ストレス平均値 調査結果詳細】をご覧ください。
データの取り扱いについて
・各事業者様にご提供いただいたデータにつきましては、業種・規模・地域をお伺いして分類することとし、個々の事業者様・受検者様を識別できないようにして取り扱っております。
・各受検者様の回答につきましては、性別・職種と57項目・80項目の回答データのみ使用することとし、個人を識別できないようにして取り扱っております。
「高ストレス者」とは
厚生労働省（2015）が公表したマニュアルに基づいており、以下(1)及び(2)に該当する者を指します。(1)及び(2)に該当する者の割合については、概ね全体の10％程度とします。
(1)「心身のストレス反応（29項目6尺度）」の合計が12点以下
(2)「心身のストレス反応（29項目6尺度）」の合計が17点以下で「仕事のストレス要因（17項目9尺度）」及び「周囲のサポート（9項目3尺度）」の合計が26点以下
「健康リスク」とは
基準値として設定された全国平均値100からどの程度乖離しているかで算出されます。また、健康リスクの数値を表す「仕事のストレス判定図」は、量-コントロール判定図と職場の支援判定図の二つをさらに男女別に分けたもので構成されます。この二つの調和平均が「総合健康リスク」となります。
◆仕事のストレス判定図
(1)量-コントロール判定図…仕事の量的負担とそれに対するコントロールの度合い（裁量権）による健康リスク
(2)職場の支援判定図…上司の支援と同僚の支援の状況・バランスによる健康リスク
【関連サイト】
・公式ブログ「AltPaperストレスチェックマガジン」：https://www.altpaper.net/b/
・「AltPaperストレスチェックキット」サービス詳細：http://www.altpaper.net/service/sc/stresscheck2.html
【株式会社情報基盤開発とは】
株式会社情報基盤開発は東京大学発のベンチャー企業です。学内で研究・開発された画像処理技術及びデータベース技術を用いて紙への書き込みをデータ化し、オフィスの生産性を向上することをミッションにしています。アンケート自動集計システム「AltPaper」によって紙アンケートのデータ入力業務を効率化する事業に取り組んでいます。
【報道関係者様・研究機関関係者様】
弊社は、ストレスチェック制度の更なる充実化・労働者のメンタルヘルスの向上に貢献したいと考えております。調査データのご提供や研究協力などのお役に立てたらと思っておりますので、興味・関心をお持ちいただけましたら、下記お問い合わせ先までご連絡ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社情報基盤開発 広報部
Tel：0120-922-552
E-mail：pr@altpaper.net
URL：http://www.altpaper.net/
〒113-0033東京都文京区本郷2-27-18本郷BNビル5階
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
【業種別ストレス平均値 調査結果詳細】
調査方法
業種別ストレス平均値は、弊社の「AltPaperストレスチェックキット」をご利用いただいた事業者様の中で集団分析データをご提供いただいた事業者様のデータのみを用いて、男女別・業種別の分析を行いました。2017年にストレスチェックを実施され、2017年12月末日までに弊社で集計を完了した457事業者様の男性35,349名、女性31,211名のデータを使用しております。
比較の基準としている「全国（厚労省データ）」は、“厚生労働省科学研究費補助金労働安全衛生総合研究事業「職業性ストレス簡易調査票及び労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストの職種に応じた活用法に関する研究」平成19年度総括・分担報告書 表4 職業性ストレス簡易調査票下位尺度の職種別平均値及び標準集団との比較”が出典です。
集計につきましては、事業者様ごとに男性と女性を分けて、高ストレス者の出現割合、健康リスク、各尺度の平均値を業種ごとに算出しました。
※業種の分類：日本標準産業分類の大分類（一部中分類）
A. 農業・林業，B. 漁業，D. 建設業
E. 製造業
F. 電気・ガス・熱供給・水道業
G. 情報通信業
H. 運輸業，郵便業
I. 卸売業，小売業
J. 金融業・保険業，K. 不動産業・物品賃貸業
L. 学術研究，専門・技術サービス業
M. 宿泊業，飲食サービス業
N. 生活関連サービス業，娯楽業
O. 教育，学習支援業
P83. 医療業
P84-85. 保健衛生、社会保険・社会福祉・介護事業
Q. 複合サービス事業
R. サービス業（他に分類されないもの），S. 公務（他に分類されるものを除く）
「C．鉱業、採石業、砂利採取業」については、今回の調査で該当する事業者様がございませんでしたので、省略しております。
仕事のストレス判定図
[画像2: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-882690-6.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-490785-7.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-399317-8.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-537500-9.jpg ]
業種別に見た時に、総合健康リスクが110を超えたのは、男性のA. 農業・林業、B. 漁業、D. 建設業、E. 製造業です。これらの業種については、量-コントロールによるリスク、職場の支援によるリスクも共に100を超えています。女性の総合健康リスクについては、110を超えた業種は見られませんでしたが、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業、Q. 複合サービス事業では、全国平均を上回る数値が出ました。
一方で、総合健康リスク、量-コントロール、職場の支援の全てが100未満であったのは、男女ともにG. 情報通信業、L. 学術研究，専門・技術サービス業、男性のN. 生活関連サービス業，娯楽業、女性のI. 卸売業，小売業、J. 金融業・保険業、K. 不動産業・物品賃貸業、M. 宿泊業，飲食サービス業です。
全体として総合健康リスクの値は女性よりも男性の方が高いことが見て取れますが、例外的にF. 電気・ガス・熱供給・水道業、N. 生活関連サービス業，娯楽業、Q. 複合サービス事業については女性の総合健康リスクの方が高くなりました。
高ストレス者と総合健康リスクの関係性について
[画像6: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-758141-13.jpg ]
通常は高ストレス者の割合が高いほど総合健康リスクの値は高くなると考えられます。
まず、男性のE. 製造業については、高ストレス者の割合が19％以上かつ総合健康リスクの値は110を超えています。その他に高ストレス者の割合が高かった業種の中でも、男性のI. 卸売業，小売業、R. サービス業（他に分類されないもの）、S. 公務（他に分類されるものを除く）、女性のE. 製造業、F. 電気・ガス・熱供給・水道業については、総合健康リスクも比較的高い数値が出ています。
そして、高ストレス者の割合と総合健康リスクが共に低かったのは、男性のO. 教育・学習支援業、Q. 複合サービス事業、女性のA. 農業・林業、B. 漁業、D. 建設業、H. 運輸業，郵便業、L. 学術研究，専門・技術サービス業です。
一方で、高ストレス者の割合が高いにも関らず総合健康リスクが低い業種もありました。例えば、男女ともにJ. 金融業・保険業、K. 不動産業・物品賃貸業、M. 宿泊業，飲食サービス業が該当します。総合健康リスクが低いからといって職場のメンタルヘルスに問題がないと一概には言えず、適切な対応が望まれます。
東大発ベンチャーである株式会社情報基盤開発（本社：東京都文京区、代表取締役：鎌田長明）は、弊社サービス「AltPaperストレスチェックキット」をご利用いただいたお客様からデータ ※1をご提供いただき、高ストレス者 ※2の割合・総合健康リスク ※3・各種ストレス尺度について業種別に平均値を算出しました。また、各業種をさらに職種別に細分化したものなど、詳細な分析結果につきましては、弊社公式ブログ「AltPaperストレスチェックマガジン」（http://www.altpaper.net/b/）にて順次公開して参りますので、そちらをご参照ください。
調査結果概要
[画像1: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-310341-14.jpg ]
事業者様ごとに男性と女性のデータを分けて、高ストレス者の割合・総合健康リスク・各種ストレス尺度の平均値を求めました。その後、業種別の平均値を算出しました。以下に結果の要旨を示します。
本分析の結果、同業種内で比較すると、全体的に女性よりも男性の方が高ストレス者の割合及び総合健康リスクが高い傾向にあることが分かりました。この結果から、事業者において男性の方が高負荷の業務にあたるケースが多いのではないかと推測されます。また、E. 製造業の従事者については、男女共に高ストレス者の割合及び総合健康リスクが高く出ています。
さらに、業種別に見ていくと、男性の高ストレス者の割合が15%以上を占めたのは、E. 製造業、I. 卸売業，小売業、J. 金融業・保険業、K. 不動産業・物品賃貸業、M. 宿泊業，飲食サービス業、R. サービス業（他に分類されないもの）、S. 公務（他に分類されるものを除く）です。
一方で、女性については、高ストレス者の割合が15％を超える業種はありませんでした。比較的高ストレス者の割合が高い業種は、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業、P83. 医療業です。特に、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業については、総合健康リスクも共に高い数値が出ています。
総合健康リスクについては、ほとんどの業種で全国平均の100を下回る低めの数値が出ています。
しかし、健康問題が発生するリスクが全国平均より10%高いと推定される業種（全国平均100を10上回っている業種）もいくつか見られます。男性で総合健康リスクが110を超えたのは、A. 農業・林業、B. 漁業、D. 建設業、E. 製造業です。女性では総合健康リスクが110を超えた業種は見られませんでしたが、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業、Q. 複合サービス事業では、比較的高い数値が出ています。
全体を通して見ると、「高ストレス者の割合が高いにも関わらず総合健康リスクは低い」という、通常とは逆の関係性が生じた業種もいくつか見られました。今後、高ストレス者の定義づけや総合健康リスクの算出について、再検討していく必要があると思われます。
その他、健康リスクの数値を表す「仕事のストレス判定図」、「高ストレス者と総合健康リスクの関係性」につきましては、以下の【業種別ストレス平均値 調査結果詳細】をご覧ください。
データの取り扱いについて
・各事業者様にご提供いただいたデータにつきましては、業種・規模・地域をお伺いして分類することとし、個々の事業者様・受検者様を識別できないようにして取り扱っております。
・各受検者様の回答につきましては、性別・職種と57項目・80項目の回答データのみ使用することとし、個人を識別できないようにして取り扱っております。
「高ストレス者」とは
厚生労働省（2015）が公表したマニュアルに基づいており、以下(1)及び(2)に該当する者を指します。(1)及び(2)に該当する者の割合については、概ね全体の10％程度とします。
(1)「心身のストレス反応（29項目6尺度）」の合計が12点以下
(2)「心身のストレス反応（29項目6尺度）」の合計が17点以下で「仕事のストレス要因（17項目9尺度）」及び「周囲のサポート（9項目3尺度）」の合計が26点以下
「健康リスク」とは
基準値として設定された全国平均値100からどの程度乖離しているかで算出されます。また、健康リスクの数値を表す「仕事のストレス判定図」は、量-コントロール判定図と職場の支援判定図の二つをさらに男女別に分けたもので構成されます。この二つの調和平均が「総合健康リスク」となります。
◆仕事のストレス判定図
(1)量-コントロール判定図…仕事の量的負担とそれに対するコントロールの度合い（裁量権）による健康リスク
(2)職場の支援判定図…上司の支援と同僚の支援の状況・バランスによる健康リスク
【関連サイト】
・公式ブログ「AltPaperストレスチェックマガジン」：https://www.altpaper.net/b/
・「AltPaperストレスチェックキット」サービス詳細：http://www.altpaper.net/service/sc/stresscheck2.html
【株式会社情報基盤開発とは】
株式会社情報基盤開発は東京大学発のベンチャー企業です。学内で研究・開発された画像処理技術及びデータベース技術を用いて紙への書き込みをデータ化し、オフィスの生産性を向上することをミッションにしています。アンケート自動集計システム「AltPaper」によって紙アンケートのデータ入力業務を効率化する事業に取り組んでいます。
【報道関係者様・研究機関関係者様】
弊社は、ストレスチェック制度の更なる充実化・労働者のメンタルヘルスの向上に貢献したいと考えております。調査データのご提供や研究協力などのお役に立てたらと思っておりますので、興味・関心をお持ちいただけましたら、下記お問い合わせ先までご連絡ください。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社情報基盤開発 広報部
Tel：0120-922-552
E-mail：pr@altpaper.net
URL：http://www.altpaper.net/
〒113-0033東京都文京区本郷2-27-18本郷BNビル5階
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【業種別ストレス平均値 調査結果詳細】
調査方法
業種別ストレス平均値は、弊社の「AltPaperストレスチェックキット」をご利用いただいた事業者様の中で集団分析データをご提供いただいた事業者様のデータのみを用いて、男女別・業種別の分析を行いました。2017年にストレスチェックを実施され、2017年12月末日までに弊社で集計を完了した457事業者様の男性35,349名、女性31,211名のデータを使用しております。
比較の基準としている「全国（厚労省データ）」は、“厚生労働省科学研究費補助金労働安全衛生総合研究事業「職業性ストレス簡易調査票及び労働者の疲労蓄積度自己診断チェックリストの職種に応じた活用法に関する研究」平成19年度総括・分担報告書 表4 職業性ストレス簡易調査票下位尺度の職種別平均値及び標準集団との比較”が出典です。
集計につきましては、事業者様ごとに男性と女性を分けて、高ストレス者の出現割合、健康リスク、各尺度の平均値を業種ごとに算出しました。
※業種の分類：日本標準産業分類の大分類（一部中分類）
A. 農業・林業，B. 漁業，D. 建設業
E. 製造業
F. 電気・ガス・熱供給・水道業
G. 情報通信業
H. 運輸業，郵便業
I. 卸売業，小売業
J. 金融業・保険業，K. 不動産業・物品賃貸業
L. 学術研究，専門・技術サービス業
M. 宿泊業，飲食サービス業
N. 生活関連サービス業，娯楽業
O. 教育，学習支援業
P83. 医療業
P84-85. 保健衛生、社会保険・社会福祉・介護事業
Q. 複合サービス事業
R. サービス業（他に分類されないもの），S. 公務（他に分類されるものを除く）
「C．鉱業、採石業、砂利採取業」については、今回の調査で該当する事業者様がございませんでしたので、省略しております。
仕事のストレス判定図
[画像2: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-882690-6.jpg ]
[画像3: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-490785-7.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-399317-8.jpg ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-537500-9.jpg ]
業種別に見た時に、総合健康リスクが110を超えたのは、男性のA. 農業・林業、B. 漁業、D. 建設業、E. 製造業です。これらの業種については、量-コントロールによるリスク、職場の支援によるリスクも共に100を超えています。女性の総合健康リスクについては、110を超えた業種は見られませんでしたが、F. 電気・ガス・熱供給・水道業、E. 製造業、Q. 複合サービス事業では、全国平均を上回る数値が出ました。
一方で、総合健康リスク、量-コントロール、職場の支援の全てが100未満であったのは、男女ともにG. 情報通信業、L. 学術研究，専門・技術サービス業、男性のN. 生活関連サービス業，娯楽業、女性のI. 卸売業，小売業、J. 金融業・保険業、K. 不動産業・物品賃貸業、M. 宿泊業，飲食サービス業です。
全体として総合健康リスクの値は女性よりも男性の方が高いことが見て取れますが、例外的にF. 電気・ガス・熱供給・水道業、N. 生活関連サービス業，娯楽業、Q. 複合サービス事業については女性の総合健康リスクの方が高くなりました。
高ストレス者と総合健康リスクの関係性について
[画像6: https://prtimes.jp/i/16738/62/resize/d16738-62-758141-13.jpg ]
通常は高ストレス者の割合が高いほど総合健康リスクの値は高くなると考えられます。
まず、男性のE. 製造業については、高ストレス者の割合が19％以上かつ総合健康リスクの値は110を超えています。その他に高ストレス者の割合が高かった業種の中でも、男性のI. 卸売業，小売業、R. サービス業（他に分類されないもの）、S. 公務（他に分類されるものを除く）、女性のE. 製造業、F. 電気・ガス・熱供給・水道業については、総合健康リスクも比較的高い数値が出ています。
そして、高ストレス者の割合と総合健康リスクが共に低かったのは、男性のO. 教育・学習支援業、Q. 複合サービス事業、女性のA. 農業・林業、B. 漁業、D. 建設業、H. 運輸業，郵便業、L. 学術研究，専門・技術サービス業です。
一方で、高ストレス者の割合が高いにも関らず総合健康リスクが低い業種もありました。例えば、男女ともにJ. 金融業・保険業、K. 不動産業・物品賃貸業、M. 宿泊業，飲食サービス業が該当します。総合健康リスクが低いからといって職場のメンタルヘルスに問題がないと一概には言えず、適切な対応が望まれます。
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