SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
SDGs評価、１位はヤフー。２位にはオリエンタルランド【情報・教育】
[22/09/30]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
業種別SDGs評価が高い企業ランキング〈情報・教育〉
株式会社ブランド総合研究所は国内有力企業のSDGs取組やESG活動を消費者視点で評価する「企業版SDGs調査2022」を実施。調査対象 全260社の結果のうち、情報・教育業界グループのSDGs評価ランキングを紹介する。
[画像1: https://prtimes.jp/i/266/70/resize/d266-70-3bb7032a7b4090693e13-0.png ]
◆オリエンタルランドやＵＳＪが上位にランクイン
情報・教育の業種グループで最も評価が高かったのはヤフー。同社の17ゴール別評価で最も順位が高かったのは「17.パートナーシップで目標を達成しよう」で３位。同社のSDGsキャッチフレーズも「豊かな未来のきっかけを届ける」としているように、SDGsに関する情報を消費者（ユーザー）に届けるというスタンスが強い。例えば「グラフィックで考えるSDGs」「社会人のためのSDGs基礎知識」などのコンテンツはその最たる例といえよう。
同業種グループでは、上位にネット関係の企業が多く含まれる中で、オリエンタルランド(TDR)とユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)の2社が上位にランクインしている。
２位のオリエンタルランド（TDR）は、「16.平和と公正をすべての人に」の評価が260社の中で最も高かった。また、「人や国の不平等をなくそう」が３位、「5.ジェンダー平等を実現しよう」が４位と、公正、平等などに関する項目が高い。
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)の業種グループ内順位は７位とTDRよりは低くなったが、17ゴール別評価のうち「健康と福祉」「働きがいと経済成長」「人や国の不平等」「街づくり」「作る・使う責任」「陸の豊かさ」「パートナーシップ」の７項目ではTDRを上回っている。
３位のNTTドコモは「10.人や国の不平等をなくそう」の評価が260社中４位と高くなっている。この項目では、SDGs評価で4位のソフトバンクは７位、同８位のKDDIは16位と通信キャリア３社ともに評価が高くなっている。その一方で、３社ともにカーボンニュートラルや教育などへの取り組みを推進しているが、これらの項目では目立った評価にはまだつながってはいないようだ。
このグループでは、他にアマゾンジャパン、グーグル（Google Japan）、任天堂は260社中で100位以内にランクインしている。
※当調査では「SDGsのゴール別評価」や「ESGイメージ(17項目)」「SDGs情報の入手経路」などについても、各企業の評価を数値化している。
【調査概要】
第3回企業版SDGs調査2022は、20歳以上の男女を対象に、2022年7月27日から30日にかけてインターネットで調査を実施し、各社1,000人（1人の回答者には10社について評価）となるように計26,000人の回答を集めた。不完全回答や信頼度の低い回答は集計対象外としたため、計22,554人を集計した。調査は各社のSDGs取組の評価、17ゴール別の評価、ESG活動の評価、情報入手経路などについての設問を設けたほか、各社の好感度、利用経験、就職意欲、投資意欲などについての質問も設け、SDGs活動による各社の企業評価への影響度を分析した。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/266/table/70_1_57487b8fbb09f87a5bc9e32f7c919fb9.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/266/70/resize/d266-70-52b15444b124fb67839a-1.png ]
◆調査対象企業
全260社のうち、【情報・教育】業種グループは以下の通り
ヤフー、オリエンタルランド（ＴＤＲ）、ＮＴＴドコモ、ソフトバンク、アマゾンジャパン、ＮＴＴ、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）、ＫＤＤＩ、Ｇｏｏｇｌｅ Ｊａｐａｎ、任天堂、楽天、ＮＴＴデータ、リクルート、ベネッセ、Ａｐｐｌｅ Ｊａｐａｎ、大日本印刷、日本マイクロソフト、バンダイナムコ、凸版印刷、ハウステンボス、ＤｅＮＡ、サイバーエージェント、ＤＭＭ.ｃｏｍ、やる気スイッチ、ＢＩＰＲＯＧＹ（旧:日本ユニシス）
[画像3: https://prtimes.jp/i/266/70/resize/d266-70-7681bfda42df5eca707b-2.png ]
調査結果をまとめた調査報告書をご用意しております。
詳細は、以下の特設ページをご確認ください。
特設ページ：https://news.tiiki.jp/Corpsdgs2022
＜ブランド総合研究所の会社概要＞
「都道府県・魅力度ランキング」など地域・自治体の評価指標として全国で利用されている「地域ブランド調査」を毎年実施する地域や企業の調査およびコンサルティングを行う専門企業です。同調査以外にも、地域ブランドに関する調査やシティプロモーションなどの戦略立案を実施しています。また、英国ギネスワールドレコーズの公式パートナーとして各地でギネス世界記録への挑戦サポートも行っています。
代表取締役社長の田中章雄は地域ブランドの提唱者として全国で地域ブランドに関する講演を行っているほか、地域ブランドアドバイザーとして全国各地の地域の活性化に取り組んでいます。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/266/table/70_2_409a4f7e512923fc54e9521056725e27.jpg ]
＜問合せ先（メディアおよび読者とも）＞
株式会社ブランド総合研究所 （担当 摺木）
Tel. 03-3539-3011(代) Fax.03-3539-3013
E-mail： sdgs@tiiki.jp
特設ページ：https://news.tiiki.jp/Corpsdgs2022
株式会社ブランド総合研究所は国内有力企業のSDGs取組やESG活動を消費者視点で評価する「企業版SDGs調査2022」を実施。調査対象 全260社の結果のうち、情報・教育業界グループのSDGs評価ランキングを紹介する。
[画像1: https://prtimes.jp/i/266/70/resize/d266-70-3bb7032a7b4090693e13-0.png ]
◆オリエンタルランドやＵＳＪが上位にランクイン
情報・教育の業種グループで最も評価が高かったのはヤフー。同社の17ゴール別評価で最も順位が高かったのは「17.パートナーシップで目標を達成しよう」で３位。同社のSDGsキャッチフレーズも「豊かな未来のきっかけを届ける」としているように、SDGsに関する情報を消費者（ユーザー）に届けるというスタンスが強い。例えば「グラフィックで考えるSDGs」「社会人のためのSDGs基礎知識」などのコンテンツはその最たる例といえよう。
同業種グループでは、上位にネット関係の企業が多く含まれる中で、オリエンタルランド(TDR)とユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)の2社が上位にランクインしている。
２位のオリエンタルランド（TDR）は、「16.平和と公正をすべての人に」の評価が260社の中で最も高かった。また、「人や国の不平等をなくそう」が３位、「5.ジェンダー平等を実現しよう」が４位と、公正、平等などに関する項目が高い。
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)の業種グループ内順位は７位とTDRよりは低くなったが、17ゴール別評価のうち「健康と福祉」「働きがいと経済成長」「人や国の不平等」「街づくり」「作る・使う責任」「陸の豊かさ」「パートナーシップ」の７項目ではTDRを上回っている。
３位のNTTドコモは「10.人や国の不平等をなくそう」の評価が260社中４位と高くなっている。この項目では、SDGs評価で4位のソフトバンクは７位、同８位のKDDIは16位と通信キャリア３社ともに評価が高くなっている。その一方で、３社ともにカーボンニュートラルや教育などへの取り組みを推進しているが、これらの項目では目立った評価にはまだつながってはいないようだ。
このグループでは、他にアマゾンジャパン、グーグル（Google Japan）、任天堂は260社中で100位以内にランクインしている。
※当調査では「SDGsのゴール別評価」や「ESGイメージ(17項目)」「SDGs情報の入手経路」などについても、各企業の評価を数値化している。
【調査概要】
第3回企業版SDGs調査2022は、20歳以上の男女を対象に、2022年7月27日から30日にかけてインターネットで調査を実施し、各社1,000人（1人の回答者には10社について評価）となるように計26,000人の回答を集めた。不完全回答や信頼度の低い回答は集計対象外としたため、計22,554人を集計した。調査は各社のSDGs取組の評価、17ゴール別の評価、ESG活動の評価、情報入手経路などについての設問を設けたほか、各社の好感度、利用経験、就職意欲、投資意欲などについての質問も設け、SDGs活動による各社の企業評価への影響度を分析した。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/266/table/70_1_57487b8fbb09f87a5bc9e32f7c919fb9.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/266/70/resize/d266-70-52b15444b124fb67839a-1.png ]
◆調査対象企業
全260社のうち、【情報・教育】業種グループは以下の通り
ヤフー、オリエンタルランド（ＴＤＲ）、ＮＴＴドコモ、ソフトバンク、アマゾンジャパン、ＮＴＴ、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）、ＫＤＤＩ、Ｇｏｏｇｌｅ Ｊａｐａｎ、任天堂、楽天、ＮＴＴデータ、リクルート、ベネッセ、Ａｐｐｌｅ Ｊａｐａｎ、大日本印刷、日本マイクロソフト、バンダイナムコ、凸版印刷、ハウステンボス、ＤｅＮＡ、サイバーエージェント、ＤＭＭ.ｃｏｍ、やる気スイッチ、ＢＩＰＲＯＧＹ（旧:日本ユニシス）
[画像3: https://prtimes.jp/i/266/70/resize/d266-70-7681bfda42df5eca707b-2.png ]
調査結果をまとめた調査報告書をご用意しております。
詳細は、以下の特設ページをご確認ください。
特設ページ：https://news.tiiki.jp/Corpsdgs2022
＜ブランド総合研究所の会社概要＞
「都道府県・魅力度ランキング」など地域・自治体の評価指標として全国で利用されている「地域ブランド調査」を毎年実施する地域や企業の調査およびコンサルティングを行う専門企業です。同調査以外にも、地域ブランドに関する調査やシティプロモーションなどの戦略立案を実施しています。また、英国ギネスワールドレコーズの公式パートナーとして各地でギネス世界記録への挑戦サポートも行っています。
代表取締役社長の田中章雄は地域ブランドの提唱者として全国で地域ブランドに関する講演を行っているほか、地域ブランドアドバイザーとして全国各地の地域の活性化に取り組んでいます。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/266/table/70_2_409a4f7e512923fc54e9521056725e27.jpg ]
＜問合せ先（メディアおよび読者とも）＞
株式会社ブランド総合研究所 （担当 摺木）
Tel. 03-3539-3011(代) Fax.03-3539-3013
E-mail： sdgs@tiiki.jp
特設ページ：https://news.tiiki.jp/Corpsdgs2022
SEO関連
