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TikTok公認MCNであり所属クリエイターのフォロワー総数国内最大規模のクリエイター事務所「PPP STUDIO（ピピピスタジオ）」を運営し、ショートムービーマーケティング事業を展開する株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役：大社武）はショートムービープラットフォームTikTokでのマーケティング施策に加え、株式会社ゲート・ワン（住所：東京都港区、代表取締役社長CEO：藏田 一郎）が運営するファミリーマート店舗内（一部地域除く）のデジタルサイネージ・メディアを活用することで相乗効果を生む、フルファネルの新サービス「TikTokPR×FamilyMartVision」を2022年9月30日（金）にローンチいたします。

本サービスは、オンラインとオフラインのマーケティング施策を同時に行うことでより購買につなげていく取り組みです。オンライン施策としてTikTokマーケティングにおいてトレンドであるPR投稿(投稿後、一定の再生数に満たない場合は広告配信を実施)に加え、オフライン施策として「FamilyMartVision」で商品やサービスのプロモーション動画を配信いたします。

TikTokにおけるマーケティング施策で商品の認知・共感・理解を生み、「FamilyMartVision」ではTikTokでの施策でリーチしたユーザーにオフラインで再度アプローチすることで購買へのアクションを促進します。認知から購買まで即発させる仕掛けを設計できる、より効果的なマーケティングを行うことが可能です。


「TikTokPR×FamilyMartVision」概要


本サービスはTikTokクリエイターのPR投稿をブーストして再生数を伸ばします。

PR投稿の動画素材を「FamilyMartVision」用に編集し、全国約3,000店舗に設置(2022年8月時点)の大画面3連のデジタルサイネージを使用した、音声付のメディア「FamilyMartVision」で放映いたします。
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「TikTokPR×FamilyMartVision」メリット


TikTokに関しては「日経トレンディ」12月号の「2021年ヒット商品ベスト30」で第1位に選ばれた「TikTok売れ」という言葉が浸透しているように、インフルエンサーが投稿した動画を通して、商品を認知し共感を促進するという高いPR効果が出ています。直近消費者は様々なメディアを回遊し興味の湧いた段階で購入するというデータも出ているなかで共感と機会を与えることを本サービスは目的としています。また、FamilyMartへ商品展開されている事業者様はPOSデータを紐づけたレポートのご提出が可能です。

TikTokでのプロモーション施策のみの実施は多く見られますが、オフラインと連動したサービスは新たな試みであり、本サービス限定で通常価格から最大460万円ディスカウントいたします。



会社概要


株式会社TORIHADA（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大社武）はTikTokを始めとするショートムービーマーケティングを行う広告代理店であり、クリエイター向けのマネタイズプラットフォーム「Fanme」を開発中。TORIHADAは「意思ある個人による新しい経済をつくる」をパーパスに掲げ、クリエイターエコノミー時代に多様化するビジネスに対応するべく活動する法人・個人を支援している。また、同社子会社であるPPP STUDIO株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：若井映亮）ではTikTokクリエイターのマネジメント事業を展開。所属クリエイターの総フォロワー数は2.5億人以上。

ホームページ https://www.torihada.co.jp/