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お好み焼・鉄板焼「わらい」、店舗拡大を視野にClipLineを全店に導入
[20/02/10]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
人が教えるOJTを動画に置き換え、店長業務をデジタル化
サービス産業の生産性を双方向動画で改善するOJT変革システム「ClipLine（クリップライン）」を提供するClipLine株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：高橋 勇人、以下「当社」）は、株式会社治元（本社：京都市中京区、代表取締役社長：木元 一良）が運営する「お好み焼き・鉄板焼き『京都錦わらい』、以下『わらい』」全店にClipLineを導入したことをお知らせします。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=bcB-mX_j3cI ]
■概要
わらいは京都や大阪など関西地方を中心に約40店舗を展開しています。季節ごとに産地を変えるキャベツを始めとした食材のほか、ソースがなくてもおいしく食べられるお好み焼きを開発するなどのこだわりを持っています。
市場にはまだ拡大余地があり店舗の追加出店が見込める状況ですが、内部環境に目を向けると、店舗ごとに接客や調理工程でバラツキが見られ、メニューの再現性などにおいて課題がありました。
そこで、店長が一人ずつ教えなければならず、また、手本となる業務が教える側の技量に依存してしまうOJTに代えてClipLineを導入し、店長業務をデジタル化することで、確実なオペレーションを再現する体制を構築しました。
今後は、より良いクオリティとサービスを追及する体制を保ちながら新規出店を増やし、会社の成長を加速させるねらいです。
■活用用途
以下の内容をクリップ（短尺動画）化またカリキュラム化し、人が付きっきりで教える必要のない学習環境を構築します。
１．基本接客、レシピ、調理方法
２．新商品の作り方、提供方法
３．QSCチェック（※１）など、マネジャーが遠隔で店舗状況を確認する運用
４．新人を効率的、効果的に育成する教育カリキュラムを作成
※１…Quality「商品品質」、Service「接客」、Cleanliness「清潔さ」のこと
[画像1: https://prtimes.jp/i/11390/72/resize/d11390-72-269877-1.jpg ]
■導入企業ご担当者のコメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/11390/72/resize/d11390-72-328009-2.png ]
株式会社治元 執行役員 奥田 将司様
新規出店や既存店のブラッシュアップを限られた時間とリソースで遂行していくなか、動画ツールは非常に有効だと感じたのが導入のきっかけです。
これまで紙や人力に依存し、落とし込めていなかった暗黙知や職人技を映像で高解像度化にすることにより、更にクオリティやサービスをより一層高いレベルで再現できるように活用しています。
今後は既存店同士のベストプラクティスを共有したり、増えていく外国人スタッフに対しての教育ツールとして期待しています。
■ClipLine株式会社について
代表者 ：代表取締役社長 高橋 勇人
設立 ：2013年7月11日
所在地 ：〒108-0014 東京都港区芝4-13-3 PMO田町東5F
資本金 ：1億円（2019年8月31日現在)
主要株主 ：経営陣、インキュベイトファンド、株式会社INCJ、株式会社アニヴェルセルHOLDINGS、キャナルベンチャーズ株式会社、SMBCベンチャーキャピタル株式会社、みずほキャピタル株式会社、DBJキャピタル株式会社、三菱UFJキャピタル株式会社 他
企業URL ：https://corp.clipline.com/
事業内容 ：「ClipLine（クリップライン）」の開発・運営、及び経営コンサルティング
■ClipLineについて
ClipLineはサービス産業の生産性を双方向動画で改善し、OJT改革へ導くサービスです。OJTを１対１ではなく、１対多人数へ拡張し、24時間いつでもどこでも新人がひとりでトレーニングできる環境を構築するほか、遠隔での店舗マネジメントにも利用されています。
一橋大学の野中郁次郎名誉教授が提唱した「SECIモデル」を基本概念として開発され、現場のベストプラクティス（暗黙知）を形式知として全店舗に水平展開することが可能です。この仕組みは「映像音声クリップを利用した自律的学習システム」として特許を取得しています（特許第6140375号）。2014年10月にサービスを開始し、吉野家、日本ケンタッキー・フライドチキン、高島屋といった外食・小売企業の導入から始まり、現在では介護福祉・薬局・美容など幅広い分野で活用されるようになりました。財務効果実績として、基礎教育の均質化による顧客満足度向上を反映した売り上げアップ、離職率を3分の1に削減、新人教育の時間短縮などがあります。2020年12月末現在、約8,000店舗、17万人以上に利用されています。
■ClipLineのミッション
「できる」をふやす
■本件に関する報道関係者お問い合わせ
ClipLine株式会社
広報担当：井上
TEL：03-6809-3305 Email： pr@clipline.jp
サービス産業の生産性を双方向動画で改善するOJT変革システム「ClipLine（クリップライン）」を提供するClipLine株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：高橋 勇人、以下「当社」）は、株式会社治元（本社：京都市中京区、代表取締役社長：木元 一良）が運営する「お好み焼き・鉄板焼き『京都錦わらい』、以下『わらい』」全店にClipLineを導入したことをお知らせします。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=bcB-mX_j3cI ]
■概要
わらいは京都や大阪など関西地方を中心に約40店舗を展開しています。季節ごとに産地を変えるキャベツを始めとした食材のほか、ソースがなくてもおいしく食べられるお好み焼きを開発するなどのこだわりを持っています。
市場にはまだ拡大余地があり店舗の追加出店が見込める状況ですが、内部環境に目を向けると、店舗ごとに接客や調理工程でバラツキが見られ、メニューの再現性などにおいて課題がありました。
そこで、店長が一人ずつ教えなければならず、また、手本となる業務が教える側の技量に依存してしまうOJTに代えてClipLineを導入し、店長業務をデジタル化することで、確実なオペレーションを再現する体制を構築しました。
今後は、より良いクオリティとサービスを追及する体制を保ちながら新規出店を増やし、会社の成長を加速させるねらいです。
■活用用途
以下の内容をクリップ（短尺動画）化またカリキュラム化し、人が付きっきりで教える必要のない学習環境を構築します。
１．基本接客、レシピ、調理方法
２．新商品の作り方、提供方法
３．QSCチェック（※１）など、マネジャーが遠隔で店舗状況を確認する運用
４．新人を効率的、効果的に育成する教育カリキュラムを作成
※１…Quality「商品品質」、Service「接客」、Cleanliness「清潔さ」のこと
[画像1: https://prtimes.jp/i/11390/72/resize/d11390-72-269877-1.jpg ]
■導入企業ご担当者のコメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/11390/72/resize/d11390-72-328009-2.png ]
株式会社治元 執行役員 奥田 将司様
新規出店や既存店のブラッシュアップを限られた時間とリソースで遂行していくなか、動画ツールは非常に有効だと感じたのが導入のきっかけです。
これまで紙や人力に依存し、落とし込めていなかった暗黙知や職人技を映像で高解像度化にすることにより、更にクオリティやサービスをより一層高いレベルで再現できるように活用しています。
今後は既存店同士のベストプラクティスを共有したり、増えていく外国人スタッフに対しての教育ツールとして期待しています。
■ClipLine株式会社について
代表者 ：代表取締役社長 高橋 勇人
設立 ：2013年7月11日
所在地 ：〒108-0014 東京都港区芝4-13-3 PMO田町東5F
資本金 ：1億円（2019年8月31日現在)
主要株主 ：経営陣、インキュベイトファンド、株式会社INCJ、株式会社アニヴェルセルHOLDINGS、キャナルベンチャーズ株式会社、SMBCベンチャーキャピタル株式会社、みずほキャピタル株式会社、DBJキャピタル株式会社、三菱UFJキャピタル株式会社 他
企業URL ：https://corp.clipline.com/
事業内容 ：「ClipLine（クリップライン）」の開発・運営、及び経営コンサルティング
■ClipLineについて
ClipLineはサービス産業の生産性を双方向動画で改善し、OJT改革へ導くサービスです。OJTを１対１ではなく、１対多人数へ拡張し、24時間いつでもどこでも新人がひとりでトレーニングできる環境を構築するほか、遠隔での店舗マネジメントにも利用されています。
一橋大学の野中郁次郎名誉教授が提唱した「SECIモデル」を基本概念として開発され、現場のベストプラクティス（暗黙知）を形式知として全店舗に水平展開することが可能です。この仕組みは「映像音声クリップを利用した自律的学習システム」として特許を取得しています（特許第6140375号）。2014年10月にサービスを開始し、吉野家、日本ケンタッキー・フライドチキン、高島屋といった外食・小売企業の導入から始まり、現在では介護福祉・薬局・美容など幅広い分野で活用されるようになりました。財務効果実績として、基礎教育の均質化による顧客満足度向上を反映した売り上げアップ、離職率を3分の1に削減、新人教育の時間短縮などがあります。2020年12月末現在、約8,000店舗、17万人以上に利用されています。
■ClipLineのミッション
「できる」をふやす
■本件に関する報道関係者お問い合わせ
ClipLine株式会社
広報担当：井上
TEL：03-6809-3305 Email： pr@clipline.jp
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