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【12/16開催｜無料ウェビナー】住宅・不動産業界向け「DXサミット」〜企業の生産性を飛躍的に向上させる次のテクノロジーとは？〜
[21/11/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
「本当に必要なDX」と「目指すべき働き方改革」について解説
住友商事株式会社の100%子会社、SCデジタルメディア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長：野崎健、以下 SCデジタルメディア）は、株式会社アンドパット（東京都千代田区、代表取締役： 稲田武夫、以下 アンドパット）、iYell株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：窪田光洋、以下 iYell）、株式会社PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、以下 PR TIMES）と、住宅・不動産業界向けの無料ウェビナー「DXサミット〜企業の生産性を飛躍的に向上させる次のテクノロジーとは？〜」を、12月16日(木)11:00より共催いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/33617/74/resize/d33617-74-f85a0a2b5178a9a03efb-0.jpg ]
2020年以降、大きく進展した住宅・不動産業界のDX化。多くの企業が「働き方改革」「テレワーク」「DX」などをキーワードに様々なツールの導入を進めています。
しかしながら、デジタルトランスフォーメーション（DX）に成功している日本企業は非常に少なく、さらに、テレワークの導入による生産性低下も企業の課題となっています。
成功している企業は、どのような形でDXを取り入れているのでしょうか。
本サミットでは、住宅・不動産業界におけるDX化を推進する企業が「本当に必要なDX」と「目指すべき働き方改革」について解説いたします。
▼お申し込みはこちら▼
https://forms.gle/u6s49dUUnRKvMb3MA
ウェビナー概要
・開催日：2021年12月16日(木) 11:00〜12:00
・開催方法：Zoomにて開催（開催日が近づきましたら申込者にリンクをお送りします）
・参加費：無料
・共催企業： アンドパット・iYell・PR TIMES
＜こんな方におすすめ＞
・住宅・不動産企業でDX化を進めたいと思っている経営者・経営幹部
・デジタルツールを入れたものの、なかなか事業の生産性向上を感じられない方
・デジタルツールの導入を検討しているものの、何から導入したらいいか分からない方
プログラム
第１部：業界をリードする、アンドパッド・iYell・PR TIMESによる事業内容説明
第２部：住宅・不動産業界にとって本当に必要なDXと、目指すべき働き方改革について
第３部：質疑応答
登壇者プロフィール
＜モデレーター＞
SCデジタルメディア
マネージャー 川村 真一
業界最大手ハウスメーカーのマネージャーとして従事後、アメリカ、イギリス、中国を渡り歩き、現地で職務経験を積みながら経営学修士（MBA）を取得。その後、国内コンサルティング会社に所属し、コンサルティング事業部マネージャーに就任。東証1部上場企業から、地域密着の中小企業まで様々なコンサルティングを行う。2017年、創業50年の建設業企業にて取締役就任。2020年、SCデジタルメディア株式会社に参画し、事業開発に従事。
＜パネリスト＞
アンドパッド
VP of New Business 今井 亮介氏
大学院卒業後、日本設計にて建築士として国内外の大規模開発に携わったのち、ブランド・コンサル・ファームにて新規ブランド開発のプロジェクト・マネージャーとして従事。その後、個人で新規事業開発コンサルティングを提供しつつ、自身で複数のスタートアップ立上げを経験。2020年5月よりアンドパッドに新規事業開発の責任者として参画。
iYell
社長室室長 石川 仁健氏
2004年、建材メーカー入社。2011年、リニュアル仲介（全国約600社の不動産・建築事業者ネットワーク本部）の創業メンバーとして執行役員不動産事業部長に就任。不動産仲介事業の立上げを経験。並行して、国交省の中古住宅取引普及促進モデル事業として採択された、首都圏既存住宅流通推進協議会 事務局長を兼務。中古住宅取引における、宅建業者と建築業者や金融機関等との連携モデルの検証や、インスペクション、瑕疵保険、住宅履歴情報の活用や消費者への周知、普及促進のための活動を行なう。2019年、iYellに転職。マーケティング、カスタマーサクセスの責任者を経て、2020年10月より現職。大手住宅事業者とのアライアンスを担当。
PR TIMES
事業部長 山田 真輔氏
業界最大手のマーケティングリサーチ会社にて、セールスマネージャーとして新組織立ち上げを行う。その後、デジタルマーケティング部門マネージャーとしてサービス開発を担当。2020年、社会人向け教育事業会社の取締役COOに就任（現在は非常勤にて支援）。2021年、PR TIMESに参画。同社運営のタスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」責任者。
SCデジタルメディア株式会社 概要
SC デジタルメディアは、住友商事メディア事業のデジタル領域における新規ビジネスの推進母体として、2017年12月に設立しました。動画・PR・イベントライブ配信などのコンテンツ制作、SNSの企画運営などのデジタル広告代理店業務を展開する「ブランドコミュニケーション」、データを利活用したマーケティングのコンサルティング・システム導入・運用支援を行う「データマーケティング」、メディアコマース等の新たな開発や支援を推進する「デジタルメディア」の3つの領域で事業を展開しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/33617/74/resize/d33617-74-fd12293a3ae9cc1faa51-1.png ]
名称：SCデジタルメディア株式会社
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目ビル7番5号 ヒューリック渋谷2丁目ビル 2F
代表者：代表取締役社長 野崎健
事業内容：ブランドコミュニケーション、データマーケティング、デジタルメディアの各事業領域における投資・開発・運営
資本金：50,000,000円
設立：2017年12月28日
URL：https://www.sc-dmedia.com/
住友商事株式会社の100%子会社、SCデジタルメディア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長：野崎健、以下 SCデジタルメディア）は、株式会社アンドパット（東京都千代田区、代表取締役： 稲田武夫、以下 アンドパット）、iYell株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：窪田光洋、以下 iYell）、株式会社PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、以下 PR TIMES）と、住宅・不動産業界向けの無料ウェビナー「DXサミット〜企業の生産性を飛躍的に向上させる次のテクノロジーとは？〜」を、12月16日(木)11:00より共催いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/33617/74/resize/d33617-74-f85a0a2b5178a9a03efb-0.jpg ]
2020年以降、大きく進展した住宅・不動産業界のDX化。多くの企業が「働き方改革」「テレワーク」「DX」などをキーワードに様々なツールの導入を進めています。
しかしながら、デジタルトランスフォーメーション（DX）に成功している日本企業は非常に少なく、さらに、テレワークの導入による生産性低下も企業の課題となっています。
成功している企業は、どのような形でDXを取り入れているのでしょうか。
本サミットでは、住宅・不動産業界におけるDX化を推進する企業が「本当に必要なDX」と「目指すべき働き方改革」について解説いたします。
▼お申し込みはこちら▼
https://forms.gle/u6s49dUUnRKvMb3MA
ウェビナー概要
・開催日：2021年12月16日(木) 11:00〜12:00
・開催方法：Zoomにて開催（開催日が近づきましたら申込者にリンクをお送りします）
・参加費：無料
・共催企業： アンドパット・iYell・PR TIMES
＜こんな方におすすめ＞
・住宅・不動産企業でDX化を進めたいと思っている経営者・経営幹部
・デジタルツールを入れたものの、なかなか事業の生産性向上を感じられない方
・デジタルツールの導入を検討しているものの、何から導入したらいいか分からない方
プログラム
第１部：業界をリードする、アンドパッド・iYell・PR TIMESによる事業内容説明
第２部：住宅・不動産業界にとって本当に必要なDXと、目指すべき働き方改革について
第３部：質疑応答
登壇者プロフィール
＜モデレーター＞
SCデジタルメディア
マネージャー 川村 真一
業界最大手ハウスメーカーのマネージャーとして従事後、アメリカ、イギリス、中国を渡り歩き、現地で職務経験を積みながら経営学修士（MBA）を取得。その後、国内コンサルティング会社に所属し、コンサルティング事業部マネージャーに就任。東証1部上場企業から、地域密着の中小企業まで様々なコンサルティングを行う。2017年、創業50年の建設業企業にて取締役就任。2020年、SCデジタルメディア株式会社に参画し、事業開発に従事。
＜パネリスト＞
アンドパッド
VP of New Business 今井 亮介氏
大学院卒業後、日本設計にて建築士として国内外の大規模開発に携わったのち、ブランド・コンサル・ファームにて新規ブランド開発のプロジェクト・マネージャーとして従事。その後、個人で新規事業開発コンサルティングを提供しつつ、自身で複数のスタートアップ立上げを経験。2020年5月よりアンドパッドに新規事業開発の責任者として参画。
iYell
社長室室長 石川 仁健氏
2004年、建材メーカー入社。2011年、リニュアル仲介（全国約600社の不動産・建築事業者ネットワーク本部）の創業メンバーとして執行役員不動産事業部長に就任。不動産仲介事業の立上げを経験。並行して、国交省の中古住宅取引普及促進モデル事業として採択された、首都圏既存住宅流通推進協議会 事務局長を兼務。中古住宅取引における、宅建業者と建築業者や金融機関等との連携モデルの検証や、インスペクション、瑕疵保険、住宅履歴情報の活用や消費者への周知、普及促進のための活動を行なう。2019年、iYellに転職。マーケティング、カスタマーサクセスの責任者を経て、2020年10月より現職。大手住宅事業者とのアライアンスを担当。
PR TIMES
事業部長 山田 真輔氏
業界最大手のマーケティングリサーチ会社にて、セールスマネージャーとして新組織立ち上げを行う。その後、デジタルマーケティング部門マネージャーとしてサービス開発を担当。2020年、社会人向け教育事業会社の取締役COOに就任（現在は非常勤にて支援）。2021年、PR TIMESに参画。同社運営のタスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」責任者。
SCデジタルメディア株式会社 概要
SC デジタルメディアは、住友商事メディア事業のデジタル領域における新規ビジネスの推進母体として、2017年12月に設立しました。動画・PR・イベントライブ配信などのコンテンツ制作、SNSの企画運営などのデジタル広告代理店業務を展開する「ブランドコミュニケーション」、データを利活用したマーケティングのコンサルティング・システム導入・運用支援を行う「データマーケティング」、メディアコマース等の新たな開発や支援を推進する「デジタルメディア」の3つの領域で事業を展開しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/33617/74/resize/d33617-74-fd12293a3ae9cc1faa51-1.png ]
名称：SCデジタルメディア株式会社
所在地：東京都渋谷区渋谷2丁目ビル7番5号 ヒューリック渋谷2丁目ビル 2F
代表者：代表取締役社長 野崎健
事業内容：ブランドコミュニケーション、データマーケティング、デジタルメディアの各事業領域における投資・開発・運営
資本金：50,000,000円
設立：2017年12月28日
URL：https://www.sc-dmedia.com/
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