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令和元年をSeminar Shelf(セミナーシェルフ)で、あなたの動画マーケティング元年に。日経ID会員からの集客を中心に、オープン後半年で会員数6,000名超！
[19/04/18]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
開催したい企業と参加したいビジネスパーソンを繋ぐ「いつでも・どこでも・無料で」セミナー動画を視聴
「働く」を変え、組織や個人が成長できる社会をめざす、株式会社イノベーション（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：富田直人、以下「イノベーション」）は、いつでも・どこでも・手軽に視聴できる会員制セミナー動画プラットフォーム「SeminarShelf（セミナーシェルフ）」の会員数が、日経ID会員からの集客を中心に、オープン後半年で6,000名を超えたことをご報告いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14573/75/resize/d14573-75-774050-4.jpg ]
サイトURL：https://seminarshelf.com/
2.5人に1人は、参加したくても参加できなかったセミナーがある
働き方改革の必要性が叫ばれている今、業務効率化と生産性向上は各企業が課題としており、そのために必要な情報収集の重要性が高まっています。そのような背景から、ビジネスパーソンは、最新情報や事例などの情報収集の手段として、各企業が開催するセミナーへ参加しています。
しかしながら、セミナーには開催時間や場所に制約があり、誰しもが参加しやすいとは言えません。当社の調査でも、ビジネスパーソンの2.5人に1人が「参加したくても参加できなかったセミナーがある」と回答し、その理由には「時間が合わずにセミナーに行けない」「開催場所が遠方だった」という回答が多く挙げられました。
また、セミナー開催企業側としても、セミナーの度に開催地・登壇者を決め、参加者を募り準備をすることは、それなりの工数がかかるため、担当者にも負担が掛かります。
動画セミナーは、ユーザーとプラットフォームの相性が重要
これらの課題解決としてウェビナーを導入する企業も増えてきていますが、ターゲットとなるビジネスパーソンに届かなければ観てもらうことができません。ウェビナーで成果を上げるためには、ターゲットが利用しているようなプラットフォームを活用することも重要です。
ビジネスパーソン・セミナー開催企業双方の課題を解決する、会員制セミナー動画プラットフォーム「Seminar Shelf（セミナーシェルフ）」は、日経ID会員であるビジネスユーザーを中心に、半年で6,000名を超えています。
掲載企業事例
株式会社クラウドワークス
プロダクトDiv. マーケティングチーム 編集長 星野尭洋様
事業内容：日本最大級のクラウドソーシングプラットフォーム
従業員規模：100人以上200人未満
[画像2: https://prtimes.jp/i/14573/75/resize/d14573-75-527517-1.jpg ]
■動画セミナーは初めての切り口だった
企業に対して、クラウドワークスというサービスであれば、クラウドワーカーの力量次第で何でもお仕事依頼ができるということの認知を拡大していきたいと考えていました。 しかし、そのことを一文で示し伝えるのは難しく、施策を検討していたタイミングで、「Seminar Shelfであれば、情報を多く伝えられるセミナーが、いつでも、どこでも視聴可能な動画で実施できる」とご提案いただきました。資料や動画素材はなくゼロから制作する必要がありましたが、撮影や編集は、Seminar Shelf提携スタジオが担当してくれますし、営業担当者もフォローしてくれるため、とても助かりました。
■自社開拓では難しい層によるセミナー動画の視聴実績
Seminar Shelfは、当時まだスタートしたばかりのサービスでしたが、日経ID会員であるビジネスユーザーからの集客が強みということで、実際に想像以上の動画視聴数がありました。特に社内の改革を検討し決裁権を持っている方の視聴があり、通常アプローチすることが難しい層への情報提供を実現し、日経ID会員からの集客とプラットフォームの強さを感じました。
■新機能の活用や見込み顧客の育成
これまでは指名検索からのクライアント流入が多かったですが、動画視聴者への継続的なフォローや、セミナー動画をブラッシュアップして別の手法へ展開するなど、今後の方向性が明確になってきました。また、Seminar Shelfは、動画の視聴時間や視聴箇所の分析もできるので、そのデータも活用していきたいと思っています。
■導入の決め手
決め手のひとつは、成果報酬型で施策を実施できる点が取り組みをスタートする上で低リスクであったため、導入しやすかったという点が挙げられます。また、日経ID会員のビジネスユーザー中心の集客なので、セミナー内容に親和性の高いユーザーが多い点も、導入の決め手になりました。
サービスの概要
「Seminar Shelf（セミナーシェルフ）」は、企業のセミナー動画をいつでも・どこでも・無料で視聴できる会員制セミナー動画プラットフォームです。ビジネスに活かせるヒントをセミナーで得たい、ビジネスパーソンをユーザーとして想定しております。カテゴリごとに掲載されているセミナー動画の中から興味があるものを選び、いくつでも無料で視聴することができます。日経ID会員であるビジネスパーソンを中心とする集客のため、指名検索では得られない興味関心のある層へ訴求や動画の視聴解析も可能です。
ユーザーのメリット
・いつでも、どこでも、無料で、いくつでも、セミナー動画を視聴できる
・ビジネスに生かせるヒントを見つけた際、社内共有時の説明が動画の視聴で容易になる
・カテゴリ毎に集約されているため、複数のセミナー視聴が手軽にできる
掲載企業のメリット
・日経ID会員中心の集客のため、ターゲットとなるビジネスパーソンへの訴求が可能
・会員制のため、動画を視聴したユーザーの情報や興味度合い、課題感などのデータが取得できる
・初期費用5万円でセミナー動画の制作が可能。掲載は無料で、動画再生数による成果報酬モデル■実績と展望
オープンから半年が経過し、登録会員数6,000名以上、掲載セミナー動画60本以上と推移しております。
オープン当初は「営業・マーケティング戦略に役立つセミナー動画」に特化して掲載してまいりましたが、
人事、組織・働き方、事業・IT戦略のカテゴリが追加し、カテゴライズの細分化などUIの改良も実施いたしました。
セミナー動画の掲載はこちら https://seminarshelf.com/contact
[画像3: https://prtimes.jp/i/14573/75/resize/d14573-75-145279-2.png ]
今後は、セミナー動画に留まらず、デモ／チュートリアル動画など、ツールやサービスの活用につながるコンテンツも掲載予定です。
今後も動画を活用した新しいサービスを通じて、ビジネスパーソンと企業の「働くを変える」ことへ寄与してまいります。
株式会社イノベーションについて
株式会社イノベーションは、”「働く」を変え、組織や個人が成長できる社会へ”をミッションとして掲げ、2000年の設立以来、法人営業・マーケティング分野に特化してサービス提供をおこなってきました。
・2005年9月、個人情報の取扱いが適切な事業者であるかを評価する「プライバシーマーク」を取得。
・2007年7月、IT製品の比較・資料請求ができるサイト「ITトレンド」を開設。（https://it-trend.jp/）
同サイトは、1,000万人以上（2010年4月〜現在）が利用し法人向けIT製品比較・検討サイトNo.1（2017年5月）に成長。国内最大級の約1,900件、319カテゴリー（2018年3月）の製品を掲載。毎週更新のカテゴリー毎に紹介するランキングの他、お役立ち記事も満載。
・2008年1月、法人向けサービスを比較・資料請求ができるサイト「BIZトレンド」を開設。（https://biz-trend.jp/）
10周年を迎え、年間30万人（2017年）が利用しています。
・2012年12月、企業名が判明するマーケティングオートメーションツール「List finder」の提供を開始。（https://promote.list-finder.jp/）
主に中堅、中小企業様を中心に国内でBtoBシェアNo.1（2016年11月）1,200アカウント以上が導入。
・2016年2月、情報セキュリティに関する国際規格「ISO27001/ISMS」を全社で取得。
・2016年12月、東京証券取引所マザーズ市場へ上場。「ISO/IEC 27017:2015」を全社で取得。
・2017年12月、働き方改革とITをつなぐメディア「ITトレンドスタイル」オープン。（https://it-trend.jp/style/）
取り組み事例やインタビュー、お役立ちコラムなど掲載。
・2018年8月、営業・マーケティング戦略や、人事/組織戦略に役立つセミナー動画を集めたオンラインセミナー動画ポータルサイト「Seminar Shelf」オープン。（https://seminarshelf.com/）
「いつでも、どこでも」をキーワードに、ビジネスパーソンがPC/スマホで見たいセミナーを無料で視聴できるセミナー動画のプラットフォームです。
「働く」を変え、組織や個人が成長できる社会をめざす、株式会社イノベーション（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：富田直人、以下「イノベーション」）は、いつでも・どこでも・手軽に視聴できる会員制セミナー動画プラットフォーム「SeminarShelf（セミナーシェルフ）」の会員数が、日経ID会員からの集客を中心に、オープン後半年で6,000名を超えたことをご報告いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/14573/75/resize/d14573-75-774050-4.jpg ]
サイトURL：https://seminarshelf.com/
2.5人に1人は、参加したくても参加できなかったセミナーがある
働き方改革の必要性が叫ばれている今、業務効率化と生産性向上は各企業が課題としており、そのために必要な情報収集の重要性が高まっています。そのような背景から、ビジネスパーソンは、最新情報や事例などの情報収集の手段として、各企業が開催するセミナーへ参加しています。
しかしながら、セミナーには開催時間や場所に制約があり、誰しもが参加しやすいとは言えません。当社の調査でも、ビジネスパーソンの2.5人に1人が「参加したくても参加できなかったセミナーがある」と回答し、その理由には「時間が合わずにセミナーに行けない」「開催場所が遠方だった」という回答が多く挙げられました。
また、セミナー開催企業側としても、セミナーの度に開催地・登壇者を決め、参加者を募り準備をすることは、それなりの工数がかかるため、担当者にも負担が掛かります。
動画セミナーは、ユーザーとプラットフォームの相性が重要
これらの課題解決としてウェビナーを導入する企業も増えてきていますが、ターゲットとなるビジネスパーソンに届かなければ観てもらうことができません。ウェビナーで成果を上げるためには、ターゲットが利用しているようなプラットフォームを活用することも重要です。
ビジネスパーソン・セミナー開催企業双方の課題を解決する、会員制セミナー動画プラットフォーム「Seminar Shelf（セミナーシェルフ）」は、日経ID会員であるビジネスユーザーを中心に、半年で6,000名を超えています。
掲載企業事例
株式会社クラウドワークス
プロダクトDiv. マーケティングチーム 編集長 星野尭洋様
事業内容：日本最大級のクラウドソーシングプラットフォーム
従業員規模：100人以上200人未満
[画像2: https://prtimes.jp/i/14573/75/resize/d14573-75-527517-1.jpg ]
■動画セミナーは初めての切り口だった
企業に対して、クラウドワークスというサービスであれば、クラウドワーカーの力量次第で何でもお仕事依頼ができるということの認知を拡大していきたいと考えていました。 しかし、そのことを一文で示し伝えるのは難しく、施策を検討していたタイミングで、「Seminar Shelfであれば、情報を多く伝えられるセミナーが、いつでも、どこでも視聴可能な動画で実施できる」とご提案いただきました。資料や動画素材はなくゼロから制作する必要がありましたが、撮影や編集は、Seminar Shelf提携スタジオが担当してくれますし、営業担当者もフォローしてくれるため、とても助かりました。
■自社開拓では難しい層によるセミナー動画の視聴実績
Seminar Shelfは、当時まだスタートしたばかりのサービスでしたが、日経ID会員であるビジネスユーザーからの集客が強みということで、実際に想像以上の動画視聴数がありました。特に社内の改革を検討し決裁権を持っている方の視聴があり、通常アプローチすることが難しい層への情報提供を実現し、日経ID会員からの集客とプラットフォームの強さを感じました。
■新機能の活用や見込み顧客の育成
これまでは指名検索からのクライアント流入が多かったですが、動画視聴者への継続的なフォローや、セミナー動画をブラッシュアップして別の手法へ展開するなど、今後の方向性が明確になってきました。また、Seminar Shelfは、動画の視聴時間や視聴箇所の分析もできるので、そのデータも活用していきたいと思っています。
■導入の決め手
決め手のひとつは、成果報酬型で施策を実施できる点が取り組みをスタートする上で低リスクであったため、導入しやすかったという点が挙げられます。また、日経ID会員のビジネスユーザー中心の集客なので、セミナー内容に親和性の高いユーザーが多い点も、導入の決め手になりました。
サービスの概要
「Seminar Shelf（セミナーシェルフ）」は、企業のセミナー動画をいつでも・どこでも・無料で視聴できる会員制セミナー動画プラットフォームです。ビジネスに活かせるヒントをセミナーで得たい、ビジネスパーソンをユーザーとして想定しております。カテゴリごとに掲載されているセミナー動画の中から興味があるものを選び、いくつでも無料で視聴することができます。日経ID会員であるビジネスパーソンを中心とする集客のため、指名検索では得られない興味関心のある層へ訴求や動画の視聴解析も可能です。
ユーザーのメリット
・いつでも、どこでも、無料で、いくつでも、セミナー動画を視聴できる
・ビジネスに生かせるヒントを見つけた際、社内共有時の説明が動画の視聴で容易になる
・カテゴリ毎に集約されているため、複数のセミナー視聴が手軽にできる
掲載企業のメリット
・日経ID会員中心の集客のため、ターゲットとなるビジネスパーソンへの訴求が可能
・会員制のため、動画を視聴したユーザーの情報や興味度合い、課題感などのデータが取得できる
・初期費用5万円でセミナー動画の制作が可能。掲載は無料で、動画再生数による成果報酬モデル■実績と展望
オープンから半年が経過し、登録会員数6,000名以上、掲載セミナー動画60本以上と推移しております。
オープン当初は「営業・マーケティング戦略に役立つセミナー動画」に特化して掲載してまいりましたが、
人事、組織・働き方、事業・IT戦略のカテゴリが追加し、カテゴライズの細分化などUIの改良も実施いたしました。
セミナー動画の掲載はこちら https://seminarshelf.com/contact
[画像3: https://prtimes.jp/i/14573/75/resize/d14573-75-145279-2.png ]
今後は、セミナー動画に留まらず、デモ／チュートリアル動画など、ツールやサービスの活用につながるコンテンツも掲載予定です。
今後も動画を活用した新しいサービスを通じて、ビジネスパーソンと企業の「働くを変える」ことへ寄与してまいります。
株式会社イノベーションについて
株式会社イノベーションは、”「働く」を変え、組織や個人が成長できる社会へ”をミッションとして掲げ、2000年の設立以来、法人営業・マーケティング分野に特化してサービス提供をおこなってきました。
・2005年9月、個人情報の取扱いが適切な事業者であるかを評価する「プライバシーマーク」を取得。
・2007年7月、IT製品の比較・資料請求ができるサイト「ITトレンド」を開設。（https://it-trend.jp/）
同サイトは、1,000万人以上（2010年4月〜現在）が利用し法人向けIT製品比較・検討サイトNo.1（2017年5月）に成長。国内最大級の約1,900件、319カテゴリー（2018年3月）の製品を掲載。毎週更新のカテゴリー毎に紹介するランキングの他、お役立ち記事も満載。
・2008年1月、法人向けサービスを比較・資料請求ができるサイト「BIZトレンド」を開設。（https://biz-trend.jp/）
10周年を迎え、年間30万人（2017年）が利用しています。
・2012年12月、企業名が判明するマーケティングオートメーションツール「List finder」の提供を開始。（https://promote.list-finder.jp/）
主に中堅、中小企業様を中心に国内でBtoBシェアNo.1（2016年11月）1,200アカウント以上が導入。
・2016年2月、情報セキュリティに関する国際規格「ISO27001/ISMS」を全社で取得。
・2016年12月、東京証券取引所マザーズ市場へ上場。「ISO/IEC 27017:2015」を全社で取得。
・2017年12月、働き方改革とITをつなぐメディア「ITトレンドスタイル」オープン。（https://it-trend.jp/style/）
取り組み事例やインタビュー、お役立ちコラムなど掲載。
・2018年8月、営業・マーケティング戦略や、人事/組織戦略に役立つセミナー動画を集めたオンラインセミナー動画ポータルサイト「Seminar Shelf」オープン。（https://seminarshelf.com/）
「いつでも、どこでも」をキーワードに、ビジネスパーソンがPC/スマホで見たいセミナーを無料で視聴できるセミナー動画のプラットフォームです。
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