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市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、日本を含む24ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）を企業に提供しています。

今年の2月から3月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施した調査の中で、「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞いたところ、「可能性が高い」と回答した人の割合は、日本では45%でした。




■ 1年以内にチャリティー、社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高い45%
調査の対象者に「1年以内に金銭または時間をチャリティーやサポートしている社会活動に費やす可能性」について聞きました。すると、日本では、可能性が「非常に高い」を選択した人が4%、「やや高い」が41%、「全くない」が55%という結果になりました。（タイトル表記の「可能性が高い」の45%は、「非常に高い」と「やや高い」の割合を合算した数値）

一方、ナイジェリアでは「全くない」を選択した人が5%で、残りの95%は1年以内にチャリティーやボランティアの「可能性が高い」という回答を選択していました。中国やアメリカでも「全くない」の回答は10〜20%程度でした。

■ 機会があれば、ものを貸し出してもいいと思う人27%
次に、対象者に「もし機会があったら、現在購入している多くのものを貸し出すことができたらと思うか」という質問をし、「非常にそう思う」、「ややそう思う」、「どちらとも言えない」、「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」の5つの選択肢から自分に該当するものを選んでもらいました。すると、日本では、「そう思う」（「非常にそう思う」、「ややそう思う」を合算）が27％、どちらとも言えないが43%、「そう思わない」（「ややそう思わない」、「決してそうは思わない」を合算）が30%という結果になりました。

他国の結果を見ると、「そう思う」と回答した人の割合が比較的高いのがナイジェリア（52%）や中国（40%）で、低いのがアメリカ（10%）でした。「そう思う」の24ヵ国平均値は28%でした。

■ まとめ
アメリカの調査結果を見ると、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性は高いものの、持ち物を貸し出してもよいという考え方をする人はそれほど多くないようです。一方、ナイジェリアやケニアなど発展途上のアフリカ諸国では、チャリティーや社会活動に金銭や時間を費やす可能性が高く、かつ持ち物を貸し出してもよいと考える人が多くなっています。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、24ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測（シナリオ・プランニング）を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。

調査名称：「グローバル・モニター」
調査頻度：年1回
調査時期：2014年2月から3月
調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査
調査対象：16歳以上の男女
対象者数：24ヵ国でn＝24,000（調整を実施）。日本は977名
調査国：日本、韓国、中国、インド、インドネシア、タイ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ロシア、ポーランド、トルコ、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン

※本文では、日本、アメリカ、中国、ナイジェリアの調査結果を用いました。
※本文を引用される際は、出典を「カンター・ジャパン」と記してください。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

?・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp