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株式会社チカクが国立長寿医療研究センターと共同研究を開始。家族との密なコミュニケーションが、高齢者の健康や生活の質の維持・向上に繋がるかを検証

共同研究に「まごチャンネル」を活用

スマートフォンで撮影した動画や写真を実家のテレビに直接送ることができる「まごチャンネル」を開発・販売する株式会社チカク(東京都渋谷区、代表取締役・梶原健司、以下「チカク」)は、国立研究開発法人国立長寿医療研究センター(愛知県大府市、理事長・荒井秀典)老年社会科学研究部・斎藤民部長および野口泰司研究員との共同研究により、「まごチャンネル」を利用した家族との密なコミュニケーションが、高齢者の健康や生活の質の維持・向上に繋がるかどうかの検証を2020年8月1日より開始します。




[画像: https://prtimes.jp/i/15422/78/resize/d15422-78-862031-0.jpg ]

近年、核家族化の進行や地域でのつながりの希薄化により、孤立・孤独感を抱える高齢者が急増しています。その解決策の1つとして、別居の子どもや親族との親密なコミュニケーションが高齢者の心理的健康を保つ可能性があると言われております。他方、スマートフォンやタブレットなどのコミュニケーションツールも、高齢者に普及し始めていますが、「なかなか使いこなせない」などの高齢者のITリテラシーが課題となる場合も多くあります。

国立長寿医療研究センターの認知症発症リスクの研究結果(※1)によると、家族と支え合う、友人と交流し、地域の活動に参加するなど、社会的なつながりが多い高齢者は、認知症の発症リスクが46%低下するとされています。

チカクが、2019年11月に、50代から90代の「まごチャンネル」利用者123名を対象に行った調査(※2)では、「まごチャンネル」利用者の97%が家族・友人との会話が増えたことがわかっています。

また、母親が初期認知症という「まごチャンネル」利用者からは次のようなメッセージもいただいています。(原文を一部改変)

初期認知症の母はいままで週に1〜3回、うつ症状がありましたが、まごチャンネルを導入し始めてからの1週間、今のところうつ症状がありません。「バックがない… パジャマもない…誰かが家に入って来てる…」母の、毎日の愚痴がなくなっています。子供や孫達から思われ、心配されている実感に心が静まっているのでしょうか…。両親が笑顔なので、私達も笑顔です。


こうしたことから、本共同研究では、高齢者でも簡易に操作可能な「まごチャンネル」を使用した別居家族や親族間などの交流の促進が、中・高齢者の心理・社会機能に及ぼす影響を測定し、介入前後の比較検証を行います。

(※1)出典: Influence of social relationship domains and their combinations on incident dementia: a prospective cohort study. J Epidemiol Community Health. 2018 Jan;72(1):7-12.
(※2)家族・知人とのコミュニケーションの変化に関する調査
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000025.000015422.html


【株式会社チカク代表取締役・梶原健司のコメント】
高齢者の孤立や孤独といった問題は以前から指摘されていましたが、このコロナ禍により、深刻度を増しています。弊社は『距離も時間も超えて大切な人を近くする・知覚できる世界を創る』をミッションとしており、今回の研究を通じて、「まごチャンネル」が高齢者の健康や生活の質の維持・向上にどのような形で寄与できるのかを、学術的アプローチにより明らかにしていきたいと考えております。

【国立長寿医療研究センター老年社会科学研究部 部長 斎藤民先生のコメント】
別居の子どもや親族との親密なつながりは高齢者の心理的な健康づくりに重要な可能性があります。今回「まごチャンネル」のような非対面型のつながりの効果を検証することで、人と交流しにくい状況のなかでも高齢者が健やかに過ごせるような新しいつながり方を提案できるのではないかと期待しています。

チカクは国立長寿医療研究センターとの新しい取り組みを皮切りに、今後も研究機関の皆様と共同で新たなチャレンジを進め、日本の高齢化社会の課題解決へ貢献してまいります。


【本共同研究概要】
研究名:「遠隔的な写真・動画共有デバイスの使用による別居家族との交流促進が中高齢者の心理・社会機能に及ぼす影響:前後比較試験によるfeasibility研究」
実施機関:株式会社チカク、国立長寿医療研究センター
研究期間:2020年8月1日〜2022年3月31日
調査対象者:50歳未満、まごチャンネルの利用が困難なものを除外した100組の50歳以上の中高齢者およびその別居家族

以上
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