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アルムと日本光電、Joinを活用した急性期脳波診断のPoCを開始
[23/10/01]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜脳波判読医による遠隔での脳波判読、急性期医療の現場へのフィードバックを目指して〜
医療ICTベンチャーの株式会社アルム（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：坂野哲平、以下 アルム）および医療機器メーカーの日本光電工業株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長執行役員：荻野博一、以下 日本光電）は、お互いのソリューションを組み合わせた急性期脳波領域におけるProof of Concept（概念実証、以下 PoC）を開始しましたことをお知らせします。
本PoCでは、日本光電製の「脳波計 EEG-1200シリーズ ニューロファックス（EEG-1260 Next）」および簡易脳波測定デバイスである「テレメトリー式脳波計 EEGヘッドセット AE-120A（以下 EEGヘッドセット）」と、アルム製の医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を組み合わせることにより、Neurocritical Care（神経集中治療）領域における治療介入の迅速化と患者の予後向上に向けた実証を行います。
[画像: https://prtimes.jp/i/44577/81/resize/d44577-81-01520a106e8551bb9dd6-1.jpg ]
意識障害患者の病態を画像所見や血液所見から診断できない場合、脳波が大きな意義を持ちます。特に、非痙攣性てんかん重積状態（Non-convulsive status epilepticus、以下 NCSE）の鑑別には脳波測定が不可欠とされています。近年、米国臨床神経生理学会（ACNS：American Clinical Neurophysiology Society）が、脳波によるNCSEの診断に関わる用語を明確に定義した(※1)ことから、Neurocritical Care領域における脳波測定の重要性がより一層認知されるようになりました。
また、脳波測定のためには頭部に電極を装着しますが、電極装着には熟練した医療従事者による作業が必要でした。その課題に対し、日本光電は2016年から頭部に本体を被せるだけで最大8チャネルの脳波を測定することができるEEGヘッドセットを販売し、脳波測定を迅速化するソリューションを提供してきました。
一方で、測定した脳波の判読には極めて高度な専門知識が必要とされており、日本国内においても判読できる医師が限られるほか、脳波判読医が急性期医療の現場にいないことが多く、Neurocritical Care領域における大きな課題となっていました。
そこで、アルムと日本光電は、脳波計 EEG-1260 NextとEEGヘッドセットで測定した脳波データをJoinに共有し、脳波判読医がJoinに搭載された遠隔脳波判読ソリューション「Join EEG」で遠隔から脳波を判読の上、Joinのコミュニケーション機能を活用して急性期医療の現場にフィードバックすることで、脳波判読医が急性期医療の現場にいなくても適切な処置を実施することができるかどうかを検証するPoCを開始しました。
急性期医療の現場における迅速な脳波測定及び脳波判読医による遠隔からのフィードバックを両立することで、治療介入の迅速化、患者の予後向上を目指します。
将来的には、脳波判読医の勤務場所を問わないという特性を活かし、働き方改革への貢献を期待しているほか、脳波判読医が在籍していない医療機関においても遠隔脳波測定を活用した診療を実現できる可能性があります。
なお、現在、東京慈恵会医科大学附属病院（東京都港区）で臨床研究を行うとともに、聖マリアンナ医科大学病院（神奈川県川崎市）でPoCを実施しています。
※1 American Clinical Neurophysiology Society’s Standardized Critical Care EEG Terminology: 2021 Version (J Clin Neurophysiol 2021;38: 1-29)
■ EEGヘッドセットについて
テレメトリー式脳波計 EEGヘッドセット AE-120Aは、救急領域における迅速な脳波測定を可能にしました。近年、神経救急・集中治療の普及により原因不明の意識障害患者さんに対する脳波測定の必要性が指摘されていますが、電極装着の煩雑さ等の理由により、熟練した医療従事者が必要なことが課題となっていました。本製品は、前処理不要な脳波用ディスポ電極を採用しており、患者さんの頭部にヘッドセット本体をかぶせるだけで脳波を測定し、無線（Bluetooth）方式で脳波計に脳波データを送信・保存できます。脳波測定に不慣れな医療従事者でも簡単・迅速に脳波を測定し、診断・治療につなげることで、患者さんの救命率や予後向上につながることを期待しています。
EEGヘッドセット AE-120A
医療機器認証番号：228ADBZX00070000、クラス分類：管理医療機器、特定保守管理医療機器
脳波計 EEG-1200シリーズ ニューロファックス（EEG-1260 Next）
医療機器認証番号：218AHBZX00013000、クラス分類：管理医療機器、特定保守管理医療機器
■ Joinについて
Joinは、株式会社アルムが開発・提供する、医療関係者が高セキュリティ環境下でコミュニケーションをとることができるアプリです。DICOMビューワーや脳波ビューワーで、医用画像や脳波データの閲覧、チャットへの共有、夜間休日などに院外にいる医師へのコンサルテーションツールとしての活用、救急患者の転院時の病院間連携・情報共有などに利用されています。日本ではじめて保険収載されたプログラム医療機器です。
Join（販売名：汎用画像診断装置用プログラム Join）
医療機器認証番号：227AOBZX00007Z00、クラス分類：管理医療機器
Join EEG（販売名：脳波判読プログラム Join EEG Viewer）
医療機器認証番号：305AIBZX00013000、クラス分類：管理医療機器
https://www.allm.net/join
■アルムについて
株式会社アルムは「すべての医療を支える会社（All Medical）」として、「Shaping Healthcare」をコーポレートメッセージに掲げ、 ICTの力で医療の格差・ミスマッチをなくし、全ての人に公平な医療福祉を実現します。 また、医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を始めとした医療ICT事業では、グローバル展開に積極的に取り組み、日本発の医療ICT企業として累計32カ国へのソリューション提供を行っています。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/44577/table/81_1_cdcb4f82443d019a95cc56ff75f06a0b.jpg ]
■日本光電について
日本光電は、1951年の創業以来、「エレクトロニクスで病魔に挑戦」をモットーに、医用電子機器のトップメーカとして、数々の医療機器を世界中の医療現場へ提供してきました。その活躍の場は、臨床医療の場をはじめ、救急医療、在宅医療・介護、健康増進の場へと広がっています。
社員一人ひとりが医療に貢献するやりがいと誇りを持ち、世界の患者さんと医療従事者に深く寄り添いながら、グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造します。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/44577/table/81_2_22dd1f0f766997913755ddafa2cb25bc.jpg ]
※本プレスリリースは当社の取り組みを報道関係者や株主・投資家をはじめとするステークホルダーの皆様にお伝えすることを目的としたものであり、一般の方への医療情報の提供や顧客誘引を目的としたものではありません。
＜サービスに関するお問い合わせ先＞
株式会社アルム 遠隔医療事業部
Email：tbd@allm.jp
医療ICTベンチャーの株式会社アルム（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：坂野哲平、以下 アルム）および医療機器メーカーの日本光電工業株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長執行役員：荻野博一、以下 日本光電）は、お互いのソリューションを組み合わせた急性期脳波領域におけるProof of Concept（概念実証、以下 PoC）を開始しましたことをお知らせします。
本PoCでは、日本光電製の「脳波計 EEG-1200シリーズ ニューロファックス（EEG-1260 Next）」および簡易脳波測定デバイスである「テレメトリー式脳波計 EEGヘッドセット AE-120A（以下 EEGヘッドセット）」と、アルム製の医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を組み合わせることにより、Neurocritical Care（神経集中治療）領域における治療介入の迅速化と患者の予後向上に向けた実証を行います。
[画像: https://prtimes.jp/i/44577/81/resize/d44577-81-01520a106e8551bb9dd6-1.jpg ]
意識障害患者の病態を画像所見や血液所見から診断できない場合、脳波が大きな意義を持ちます。特に、非痙攣性てんかん重積状態（Non-convulsive status epilepticus、以下 NCSE）の鑑別には脳波測定が不可欠とされています。近年、米国臨床神経生理学会（ACNS：American Clinical Neurophysiology Society）が、脳波によるNCSEの診断に関わる用語を明確に定義した(※1)ことから、Neurocritical Care領域における脳波測定の重要性がより一層認知されるようになりました。
また、脳波測定のためには頭部に電極を装着しますが、電極装着には熟練した医療従事者による作業が必要でした。その課題に対し、日本光電は2016年から頭部に本体を被せるだけで最大8チャネルの脳波を測定することができるEEGヘッドセットを販売し、脳波測定を迅速化するソリューションを提供してきました。
一方で、測定した脳波の判読には極めて高度な専門知識が必要とされており、日本国内においても判読できる医師が限られるほか、脳波判読医が急性期医療の現場にいないことが多く、Neurocritical Care領域における大きな課題となっていました。
そこで、アルムと日本光電は、脳波計 EEG-1260 NextとEEGヘッドセットで測定した脳波データをJoinに共有し、脳波判読医がJoinに搭載された遠隔脳波判読ソリューション「Join EEG」で遠隔から脳波を判読の上、Joinのコミュニケーション機能を活用して急性期医療の現場にフィードバックすることで、脳波判読医が急性期医療の現場にいなくても適切な処置を実施することができるかどうかを検証するPoCを開始しました。
急性期医療の現場における迅速な脳波測定及び脳波判読医による遠隔からのフィードバックを両立することで、治療介入の迅速化、患者の予後向上を目指します。
将来的には、脳波判読医の勤務場所を問わないという特性を活かし、働き方改革への貢献を期待しているほか、脳波判読医が在籍していない医療機関においても遠隔脳波測定を活用した診療を実現できる可能性があります。
なお、現在、東京慈恵会医科大学附属病院（東京都港区）で臨床研究を行うとともに、聖マリアンナ医科大学病院（神奈川県川崎市）でPoCを実施しています。
※1 American Clinical Neurophysiology Society’s Standardized Critical Care EEG Terminology: 2021 Version (J Clin Neurophysiol 2021;38: 1-29)
■ EEGヘッドセットについて
テレメトリー式脳波計 EEGヘッドセット AE-120Aは、救急領域における迅速な脳波測定を可能にしました。近年、神経救急・集中治療の普及により原因不明の意識障害患者さんに対する脳波測定の必要性が指摘されていますが、電極装着の煩雑さ等の理由により、熟練した医療従事者が必要なことが課題となっていました。本製品は、前処理不要な脳波用ディスポ電極を採用しており、患者さんの頭部にヘッドセット本体をかぶせるだけで脳波を測定し、無線（Bluetooth）方式で脳波計に脳波データを送信・保存できます。脳波測定に不慣れな医療従事者でも簡単・迅速に脳波を測定し、診断・治療につなげることで、患者さんの救命率や予後向上につながることを期待しています。
EEGヘッドセット AE-120A
医療機器認証番号：228ADBZX00070000、クラス分類：管理医療機器、特定保守管理医療機器
脳波計 EEG-1200シリーズ ニューロファックス（EEG-1260 Next）
医療機器認証番号：218AHBZX00013000、クラス分類：管理医療機器、特定保守管理医療機器
■ Joinについて
Joinは、株式会社アルムが開発・提供する、医療関係者が高セキュリティ環境下でコミュニケーションをとることができるアプリです。DICOMビューワーや脳波ビューワーで、医用画像や脳波データの閲覧、チャットへの共有、夜間休日などに院外にいる医師へのコンサルテーションツールとしての活用、救急患者の転院時の病院間連携・情報共有などに利用されています。日本ではじめて保険収載されたプログラム医療機器です。
Join（販売名：汎用画像診断装置用プログラム Join）
医療機器認証番号：227AOBZX00007Z00、クラス分類：管理医療機器
Join EEG（販売名：脳波判読プログラム Join EEG Viewer）
医療機器認証番号：305AIBZX00013000、クラス分類：管理医療機器
https://www.allm.net/join
■アルムについて
株式会社アルムは「すべての医療を支える会社（All Medical）」として、「Shaping Healthcare」をコーポレートメッセージに掲げ、 ICTの力で医療の格差・ミスマッチをなくし、全ての人に公平な医療福祉を実現します。 また、医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」を始めとした医療ICT事業では、グローバル展開に積極的に取り組み、日本発の医療ICT企業として累計32カ国へのソリューション提供を行っています。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/44577/table/81_1_cdcb4f82443d019a95cc56ff75f06a0b.jpg ]
■日本光電について
日本光電は、1951年の創業以来、「エレクトロニクスで病魔に挑戦」をモットーに、医用電子機器のトップメーカとして、数々の医療機器を世界中の医療現場へ提供してきました。その活躍の場は、臨床医療の場をはじめ、救急医療、在宅医療・介護、健康増進の場へと広がっています。
社員一人ひとりが医療に貢献するやりがいと誇りを持ち、世界の患者さんと医療従事者に深く寄り添いながら、グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造します。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/44577/table/81_2_22dd1f0f766997913755ddafa2cb25bc.jpg ]
※本プレスリリースは当社の取り組みを報道関係者や株主・投資家をはじめとするステークホルダーの皆様にお伝えすることを目的としたものであり、一般の方への医療情報の提供や顧客誘引を目的としたものではありません。
＜サービスに関するお問い合わせ先＞
株式会社アルム 遠隔医療事業部
Email：tbd@allm.jp
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