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緊急提言「迫りくる巨大地震 施主様・家族を守り切るために知るべきこと」満員御礼レポート
[18/07/17]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
１００％参考になる！ジブンハウス × 地盤ネットのセミナー 順次、全国開催します
地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：山本 強、以下地盤ネット HD）は、昨今の自然災害の多発に際し、安全な住まいを提供するためにどうしていくべきかについての緊急提言セミナーを、工務店・設計事務所様を対象に、7月12日、東京にて開催しました。
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■満員御礼！自然災害に負けない家づくりに向けて、3部構成でセミナーを開催
今回のセミナーは、迫りくる巨大地震の危機から生活者を守る、地盤適合耐震住宅TM『JIBAN×House』のパートナーとなる企業経営者を対象とし、全国3か所にて開催予定で、今回の東京開催が第1回目となります。
第1部「大阪北部地震 最新トピックス〜近年の大地震それぞれの特性と住宅耐震のポイント〜」では、地盤ネット総合研究所取締役の横山、および地震eye事業本部部長の小林より、大阪北部地震や西日本豪雨という最近の災害における解説、マップ・微動探査の優位性を解説しました。
第2部「ひろがる地域防災の輪 地盤適合耐震住宅がこれからの日本をつくる」では、代表の山本社長より地盤適合耐震住宅という微動探査「地震eye(R)」の調査結果を活かした家づくりを明示することで、これからの家づくりのスタンダード像を展開しました。
第3部「次世代のユーザーの心をつかんだ後継者づくり」では、株式会社ジブンハウス代表取締役の内堀氏より、住宅購入検討者の心理、マーケットの分析からジブンハウスのコンセプトでもある「家はスマホで買う時代」が到来する理由の説明がありました。特に、ジブンハウスの最新VR・AR映像のクオリティには参加者がくぎ付けとなっており、規格住宅こそ安全性に長ける住宅のアピールにおいては、新時代に向けた住宅販売への期待が高まりました。
■参加者のアンケートでは１００％「参考になる」と回答
セミナー後のアンケートでは、第1部〜第3部までを通じて、「大変参考になった」「参考になった」と回答した参加者は１００％で、自然災害に対して、住む人の安全を守りたいという意識の高い参加者にも十分な情報提供が行えたことが伺えます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/20705/82/resize/d20705-82-978612-3.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/20705/82/resize/d20705-82-386775-0.jpg ]
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また、地震時の地盤の揺れやすさがわかる微動探査「地震eye(R)」の導入については、3割の回答者が「導入したい」または「導入の検討」をしたいと回答。翌日には、東京都内の中古物件に対し「建て替えか、耐震化か検討のために調査を行いたい」と早々の申し込みがありました。
[画像6: https://prtimes.jp/i/20705/82/resize/d20705-82-423714-4.jpg ]
[画像7: https://prtimes.jp/i/20705/82/resize/d20705-82-239321-6.jpg ]
■順次、全国にて開催！〜開催概要〜
福岡： 7月23日（月）14時〜15時半 TKPガーデンシティPREMIUM博多駅前 カンファレンスルーム3-8
大阪： 8月2日（木）14時〜15時半 TKPガーデンシティ新大阪 カンファレンスルーム6B
【対象】工務店・設計事務所経営者様
【料金】無料
【定員】各回30名。人数に達し次第、受付を締め切らせて頂きます。
■プログラム
１.「大阪北部地震 最新トピックス 〜近年の大地震それぞれの特性と住宅耐震のポイント〜」
地盤ネット総合研究所 取締役 技術副本部長 横山 芳春、地震eye事業本部部長 小林 智浩
２.「ひろがる地域防災の輪 地盤適合耐震住宅がこれからの日本をつくる」 地盤ネットHD 代表取締役 山本 強
３.「次世代のユーザーの心をつかんだ後継者づくり」 株式会社ジブンハウス 代表取締役 内堀孝史
■お申し込み方法 https://jibannet.co.jp/201807seminar セミナー専用フォームよりお申込みください。
■大地震の教訓をもとに、地盤に適した安全な住宅づくりを開始
2016年4月、熊本では2度にわたる大きな地震による家屋倒壊被害が起こり、今後の住宅づくりへ多くの教訓を残しています。その後の調査で「地盤の揺れやすさ」による倒壊の差が明らかになり、地盤ネットでは、地盤から考える安全な住宅づくりへの取り組みとして、地震時の地盤の揺れやすさがランクでわかる微動探査システム「地震eye(R)」のサービスを2017年10月に開始しました。 地盤の揺れやすさを測定する微動探査システム「地震eye(R)」は、有事（地震）の地盤リスクを見える化でき、データを活用することで適切な住宅耐震設計のプランニングが可能になります。大地震の後でも住み続けられる、安心な家づくりの取り組みが、住宅関連事業者との協同で広がってきています。
※微動探査サービス「地震eye(R)」は、地盤ネット総合研究所株式会社、国立研究開発防災科学技術研究所、および白山工業株式会社との三者共同開発にて、住宅事業者向けに商品化を進めてきた新サービスです。
地盤ネットホールディングス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：山本 強、以下地盤ネット HD）は、昨今の自然災害の多発に際し、安全な住まいを提供するためにどうしていくべきかについての緊急提言セミナーを、工務店・設計事務所様を対象に、7月12日、東京にて開催しました。
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■満員御礼！自然災害に負けない家づくりに向けて、3部構成でセミナーを開催
今回のセミナーは、迫りくる巨大地震の危機から生活者を守る、地盤適合耐震住宅TM『JIBAN×House』のパートナーとなる企業経営者を対象とし、全国3か所にて開催予定で、今回の東京開催が第1回目となります。
第1部「大阪北部地震 最新トピックス〜近年の大地震それぞれの特性と住宅耐震のポイント〜」では、地盤ネット総合研究所取締役の横山、および地震eye事業本部部長の小林より、大阪北部地震や西日本豪雨という最近の災害における解説、マップ・微動探査の優位性を解説しました。
第2部「ひろがる地域防災の輪 地盤適合耐震住宅がこれからの日本をつくる」では、代表の山本社長より地盤適合耐震住宅という微動探査「地震eye(R)」の調査結果を活かした家づくりを明示することで、これからの家づくりのスタンダード像を展開しました。
第3部「次世代のユーザーの心をつかんだ後継者づくり」では、株式会社ジブンハウス代表取締役の内堀氏より、住宅購入検討者の心理、マーケットの分析からジブンハウスのコンセプトでもある「家はスマホで買う時代」が到来する理由の説明がありました。特に、ジブンハウスの最新VR・AR映像のクオリティには参加者がくぎ付けとなっており、規格住宅こそ安全性に長ける住宅のアピールにおいては、新時代に向けた住宅販売への期待が高まりました。
■参加者のアンケートでは１００％「参考になる」と回答
セミナー後のアンケートでは、第1部〜第3部までを通じて、「大変参考になった」「参考になった」と回答した参加者は１００％で、自然災害に対して、住む人の安全を守りたいという意識の高い参加者にも十分な情報提供が行えたことが伺えます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/20705/82/resize/d20705-82-978612-3.jpg ]
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また、地震時の地盤の揺れやすさがわかる微動探査「地震eye(R)」の導入については、3割の回答者が「導入したい」または「導入の検討」をしたいと回答。翌日には、東京都内の中古物件に対し「建て替えか、耐震化か検討のために調査を行いたい」と早々の申し込みがありました。
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■順次、全国にて開催！〜開催概要〜
福岡： 7月23日（月）14時〜15時半 TKPガーデンシティPREMIUM博多駅前 カンファレンスルーム3-8
大阪： 8月2日（木）14時〜15時半 TKPガーデンシティ新大阪 カンファレンスルーム6B
【対象】工務店・設計事務所経営者様
【料金】無料
【定員】各回30名。人数に達し次第、受付を締め切らせて頂きます。
■プログラム
１.「大阪北部地震 最新トピックス 〜近年の大地震それぞれの特性と住宅耐震のポイント〜」
地盤ネット総合研究所 取締役 技術副本部長 横山 芳春、地震eye事業本部部長 小林 智浩
２.「ひろがる地域防災の輪 地盤適合耐震住宅がこれからの日本をつくる」 地盤ネットHD 代表取締役 山本 強
３.「次世代のユーザーの心をつかんだ後継者づくり」 株式会社ジブンハウス 代表取締役 内堀孝史
■お申し込み方法 https://jibannet.co.jp/201807seminar セミナー専用フォームよりお申込みください。
■大地震の教訓をもとに、地盤に適した安全な住宅づくりを開始
2016年4月、熊本では2度にわたる大きな地震による家屋倒壊被害が起こり、今後の住宅づくりへ多くの教訓を残しています。その後の調査で「地盤の揺れやすさ」による倒壊の差が明らかになり、地盤ネットでは、地盤から考える安全な住宅づくりへの取り組みとして、地震時の地盤の揺れやすさがランクでわかる微動探査システム「地震eye(R)」のサービスを2017年10月に開始しました。 地盤の揺れやすさを測定する微動探査システム「地震eye(R)」は、有事（地震）の地盤リスクを見える化でき、データを活用することで適切な住宅耐震設計のプランニングが可能になります。大地震の後でも住み続けられる、安心な家づくりの取り組みが、住宅関連事業者との協同で広がってきています。
※微動探査サービス「地震eye(R)」は、地盤ネット総合研究所株式会社、国立研究開発防災科学技術研究所、および白山工業株式会社との三者共同開発にて、住宅事業者向けに商品化を進めてきた新サービスです。
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