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『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』を発行
[22/09/03]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
脱炭素社会の実現に向けた成長戦略と気候変動リスクへの対応を中心としたESGの取り組みに関する情報を拡充
エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山崎 正毅、以下 シナネンホールディングス）は、『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』を発行し、当社Webサイトにて公開したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-dad8a2679a808e63cdee-0.png ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-95b581acd973395041d8-7.png ]
統合報告書の発行にあたり
シナネンホールディングスは、2020年度より3カ年を期間とする第二次中期経営計画に取り組んでおります。このたび発行した統合報告書におきましては、経済産業省の「価値協創ガイダンス」、国際統合報告評議会（IIRC）の「国際統合報告フレームワーク」を参考に、脱炭素社会の実現、SDGs（持続可能な開発目標）の達成を見据えた第二次中期経営計画の進捗および展望、ESGに関する取り組みなどについてお伝えしております。
第二次中期経営計画で掲げる3つの定性目標に関わる「風土改革」、「財務戦略」、「DX戦略」については管掌役員のメッセージを通じて進捗と展望をお伝えしております。事業別戦略のパートにおいては、注力事業の一つである「シェアサイクル事業」に関する特集を設けております。
また、2022年6月に「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」（※１）の提言に対する賛同を表明し、賛同企業・団体などで構成される「TCFDコンソーシアム」（※２）に参画したことに伴い、ESGの取り組みの中でも気候変動への対応を中心とした「環境（Environment）」に関する内容を昨年度よりも拡充しております。
シナネンホールディングスは、様々なステークホルダーの皆様との建設的な対話をするコミュニケーションツールの一つとして本統合報告書を活用することで、持続的な成長と企業価値の向上を目指してまいります。
『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』PDF閲覧・ダウンロードページ（当社Webサイト）
https://sinanengroup.co.jp/ir/library/annual/
『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』の内容
【仕様】
・A4／64ページ（※英語版は9月末に当社HPにてPDF版の掲載を予定しております）
【目次】
・ビジョン（企業理念・ビジョン／トップメッセージ）
・価値創造戦略（中期経営計画の進捗／風土改革プロジェクト／財務戦略／DX戦略／価値創造プロセス／事業概況・事業別戦略）
・価値創造を支えるESG（Sustainability／気候変動への対応／保安活動／人財戦略／社会貢献活動／役員鼎談／マネジメント体制／コーポレート・ガバナンス）
・コーポレートデータ（シナネンHDグループのあゆみ／業績ハイライト／会社情報）
[画像3: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-d224dc7f5b69d7fa8ecf-1.png ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-ce15b3301a4971c07b0e-4.png ]
[画像5: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-1afdcab656233fc9e6bd-3.png ]
[画像6: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-35c72caf7ce1b7c4f643-2.png ]
[画像7: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-af7545b66aba8d804245-6.png ]
[画像8: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-12ae2a80af579437ecc1-5.png ]
※1：TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
G20からの要請を受け、金融安定理事会（FSB）が設立。気候変動によるリスク及び機会が経営に与える財務的影響を評価し、開示することを推奨。
※2：TCFDコンソーシアム
TCFDに賛同する企業や金融機関等が一体となって、企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断につなげるための取組を議論する場として設立。
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シナネンホールディングス株式会社について
https://sinanengroup.co.jp
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業した総合エネルギーサービス企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（建物維持管理、シェアサイクル等）を提供しています。
エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山崎 正毅、以下 シナネンホールディングス）は、『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』を発行し、当社Webサイトにて公開したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-dad8a2679a808e63cdee-0.png ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-95b581acd973395041d8-7.png ]
統合報告書の発行にあたり
シナネンホールディングスは、2020年度より3カ年を期間とする第二次中期経営計画に取り組んでおります。このたび発行した統合報告書におきましては、経済産業省の「価値協創ガイダンス」、国際統合報告評議会（IIRC）の「国際統合報告フレームワーク」を参考に、脱炭素社会の実現、SDGs（持続可能な開発目標）の達成を見据えた第二次中期経営計画の進捗および展望、ESGに関する取り組みなどについてお伝えしております。
第二次中期経営計画で掲げる3つの定性目標に関わる「風土改革」、「財務戦略」、「DX戦略」については管掌役員のメッセージを通じて進捗と展望をお伝えしております。事業別戦略のパートにおいては、注力事業の一つである「シェアサイクル事業」に関する特集を設けております。
また、2022年6月に「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」（※１）の提言に対する賛同を表明し、賛同企業・団体などで構成される「TCFDコンソーシアム」（※２）に参画したことに伴い、ESGの取り組みの中でも気候変動への対応を中心とした「環境（Environment）」に関する内容を昨年度よりも拡充しております。
シナネンホールディングスは、様々なステークホルダーの皆様との建設的な対話をするコミュニケーションツールの一つとして本統合報告書を活用することで、持続的な成長と企業価値の向上を目指してまいります。
『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』PDF閲覧・ダウンロードページ（当社Webサイト）
https://sinanengroup.co.jp/ir/library/annual/
『シナネンホールディングス 統合報告書 2022』の内容
【仕様】
・A4／64ページ（※英語版は9月末に当社HPにてPDF版の掲載を予定しております）
【目次】
・ビジョン（企業理念・ビジョン／トップメッセージ）
・価値創造戦略（中期経営計画の進捗／風土改革プロジェクト／財務戦略／DX戦略／価値創造プロセス／事業概況・事業別戦略）
・価値創造を支えるESG（Sustainability／気候変動への対応／保安活動／人財戦略／社会貢献活動／役員鼎談／マネジメント体制／コーポレート・ガバナンス）
・コーポレートデータ（シナネンHDグループのあゆみ／業績ハイライト／会社情報）
[画像3: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-d224dc7f5b69d7fa8ecf-1.png ]
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[画像6: https://prtimes.jp/i/53091/82/resize/d53091-82-35c72caf7ce1b7c4f643-2.png ]
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※1：TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）
G20からの要請を受け、金融安定理事会（FSB）が設立。気候変動によるリスク及び機会が経営に与える財務的影響を評価し、開示することを推奨。
※2：TCFDコンソーシアム
TCFDに賛同する企業や金融機関等が一体となって、企業の効果的な情報開示や、開示された情報を金融機関等の適切な投資判断につなげるための取組を議論する場として設立。
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シナネンホールディングス株式会社について
https://sinanengroup.co.jp
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業した総合エネルギーサービス企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（建物維持管理、シェアサイクル等）を提供しています。
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