東京証券取引所グロース市場への上場承認に関するお知らせ
[23/02/25]
提供元:PRTIMES
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世界20の国と地域(2022年12月末時点)で、デジタルコンサルティング事業・プロダクト事業を展開する株式会社モンスターラボホールディングス(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:鮄川 宏樹(いながわ ひろき)以下、「モンスターラボ」)は、本日、株式会社東京証券取引所(以下、東京証券取引所)より、当社株式の東京証券取引所グロース市場への新規上場を承認されましたことをお知らせいたします。東京証券取引所への上場日は2023年3月28日(火)を予定しております。
モンスターラボは、「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」をミッションとし、世界の課題を解決するようなプロダクトやサービス、エコシステムをデジタルパートナーとしてクライアントと共に作り上げることを目指しています。また、世界中の多様で素晴らしい才能に満ち溢れた人々に、国境を越えて「働く機会」「成長する機会」「世界の問題を解決するようなプロジェクトに参画する機会」などの「機会」を提供することで、より良い世界を実現したいと考えております。
今後も上記の実現に向け、さらなる事業拡大や企業価値向上を目指し、役員・従業員一丸となって一層精励してまいる所存でございます。引き続き、変わらぬご支援・ご指導を賜りますよう、お願い申し上げます。
詳細につきましては、日本取引所グループのウェブサイト「新規上場会社情報」をご覧ください。
日本取引所グループ「新規上場会社情報」ウェブサイト
https://www.jpx.co.jp/listing/stocks/new/index.html
■株式会社モンスターラボホールディングス グループ会社概要
グループ約1,500名、世界20の国と地域、33都市(2022年12月末時点)のタレント(人材)を活用し、デジタルコンサルティング事業・プロダクト事業(RPAツール等)を展開しています。
所在地:東京都渋谷区広尾1-1-39 恵比寿プライムスクエアタワー4F
設 立:2006年2月
資本金:10億8374万円(2023年1月末時点)
代表者: 代表取締役社長 鮄川 宏樹(いながわ ひろき)
U R L : https://monstar-lab.com/
ご注意
この文書は、米国における証券の募集又は販売を構成するものではなく、また、この文書のいかなる内容も、募集または販売が違法となる法域における募集または販売を構成するものではありません。当社普通株式は1933年米国証券法に従って登録がなされたものでも、また今後登録がなされるものでもなく、1933年米国証券法に基づいて証券の登録を行うか又は登録の免除を受ける場合を除き、米国において証券の募集又は販売を行うことはできません。米国における証券の公募が行われる場合には、1933年米国証券法に基づいて作成される英文目論見書が用いられます。なお、本件においては米国における証券の登録を行うことを予定しておりません。
モンスターラボは、「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」をミッションとし、世界の課題を解決するようなプロダクトやサービス、エコシステムをデジタルパートナーとしてクライアントと共に作り上げることを目指しています。また、世界中の多様で素晴らしい才能に満ち溢れた人々に、国境を越えて「働く機会」「成長する機会」「世界の問題を解決するようなプロジェクトに参画する機会」などの「機会」を提供することで、より良い世界を実現したいと考えております。
今後も上記の実現に向け、さらなる事業拡大や企業価値向上を目指し、役員・従業員一丸となって一層精励してまいる所存でございます。引き続き、変わらぬご支援・ご指導を賜りますよう、お願い申し上げます。
詳細につきましては、日本取引所グループのウェブサイト「新規上場会社情報」をご覧ください。
日本取引所グループ「新規上場会社情報」ウェブサイト
https://www.jpx.co.jp/listing/stocks/new/index.html
■株式会社モンスターラボホールディングス グループ会社概要
グループ約1,500名、世界20の国と地域、33都市(2022年12月末時点)のタレント(人材)を活用し、デジタルコンサルティング事業・プロダクト事業(RPAツール等)を展開しています。
所在地:東京都渋谷区広尾1-1-39 恵比寿プライムスクエアタワー4F
設 立:2006年2月
資本金:10億8374万円(2023年1月末時点)
代表者: 代表取締役社長 鮄川 宏樹(いながわ ひろき)
U R L : https://monstar-lab.com/
ご注意
この文書は、米国における証券の募集又は販売を構成するものではなく、また、この文書のいかなる内容も、募集または販売が違法となる法域における募集または販売を構成するものではありません。当社普通株式は1933年米国証券法に従って登録がなされたものでも、また今後登録がなされるものでもなく、1933年米国証券法に基づいて証券の登録を行うか又は登録の免除を受ける場合を除き、米国において証券の募集又は販売を行うことはできません。米国における証券の公募が行われる場合には、1933年米国証券法に基づいて作成される英文目論見書が用いられます。なお、本件においては米国における証券の登録を行うことを予定しておりません。