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ニトリにOffice 365を導入
[14/03/27]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜17,000ユーザのグループウェアを刷新、グローバル情報共有基盤の確立を支援〜
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（代表取締役社長 CEO：阿多 親市、本社：東京都新宿区、以下SBT）は、株式会社ニトリ（代表取締役社長：似鳥 昭雄、本社：北海道札幌市、以下、ニトリ）に対し、Office 365を導入しましたのでお知らせします。
今回の導入で、ニトリは、分散する複数のツールをOffice 365に集約することで、業務の効率化と、運用コストの削減を実現しました。これにより効率的なコミュニケーション環境が整備され、グローバル展開を支える情報共有基盤を確立しています。
■ 導入の背景
株式会社ニトリ（以下、ニトリ）は、「お、ねだん以上。」のキャッチフレーズで広く親しまれ、ホームファニチャー、ホームファッションの販売を通じて「欧米並みの住まいの豊かさの提供」を推進してきました。第 2 期 30 年計画のゴールである 2032 年度 世界 3,000 店舗達成に向けて、アメリカへの本格進出など、たゆまぬ変革を続けています。
ローコスト開発と競合他社との差別化という相反するニーズを追求する同社では、変化の激しいグローバル市場に対応しながらも、継続的なイノベーションを起こし続けていくために、本部機能の効率化を強く意識。生産性を向上させるための取り組みの一環として、12 年来利用し続けてきた社内の情報基盤刷新を決断しました。
これに対しSBTは、Office 365（Exchange Online、SharePoint Online、Lync Online）および導入支援サービスを提案しました。
その結果、17,000ユーザという規模に対応でき、既存システムの機能が一つに集約できること、グローバル展開されているサービスであること、情報システム部門の手をかけず、現場部門自身で業務改善を推進していけるツールであることが評価され、Office 365導入の決め手となりました。
また、同社では、「Share Point Online（以下、SPO）をどれだけ活用できるか」を導入効果を最大化させるキーポイントとしていました。SBTは大企業への導入・運用の実績と、豊富なノウハウを持っており、導入から将来の発展に至るまで、トータルなサポートを期待できることが評価されました。
また、オリジナルのアクセス制御・シングルサインオンソリューションOnline Service Gateにより、標準機能では実現の難しいセキュリティの課題を解決できること、ネットワークインフラに関する対応も可能なこと、同社の細かなトランスポートルールの設定、海外も含めたグループ会社のサポートができることなど、きめ細やかな対応が評価されました。
Office 365が導入されてから現在まで、同社ではこのツールを活用して継続的な改善を行っており、従来の課題となっていた、個別最適化の進行、既存システムの海外展開、社内の改修要望への早い対応などは、ほぼすべて解消できる見込みです。
特に、SharePoint Onlineを活用した改善を進めており、従来と比べ、より密度の高い情報共有を実践しています。また、情報システム部門の労力を掛けずに移行・運用が実現しており、簡易的な機能などはユーザ自身で作成し、発信する運用も始まっています。
また、Lync Online でも、プレゼンス (在席情報) 確認やインスタントメッセージ、Web 会議など多様なコミュニケーション手段の使い分けにより、社内の情報共有の効率化を実現させています。
ニトリでは今後も引き続き、ユーザ主体での活用を推進することで、Office 365による情報共有基盤の集約から広がる業務改善を継続させていく予定です。
▼弊社の提供するOffice 365導入支援サービスに関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/service/list/office365/?cid=20140327_01_pr
SBTは、引き続き、クラウドサービスへの移行を検討しているお客様にとって付加価値の高い、ソリューション、サービスの提供に取り組んでまいります。
■ 株式会社ニトリ 会社概要
社名：株式会社ニトリ
代表者 ：代表取締役社長 似鳥 昭雄
事業内容 ：家具・インテリア用品（ホームファニシング商品）の企画・販売、新築住宅のコーディネート、海外輸入品・海外開発商品の販売事業
本社 ：札幌市北区新琴似七条一丁目2番39号
設立：1972年3月
資本金 ：10億円（2013年2月20日現在）
URL：http://www.nitori.co.jp/
※Office 365、SharePointは米国 Microsoft Corporation の、米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です
※その他、本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
ソフトバンク・テクノロジー株式会社（代表取締役社長 CEO：阿多 親市、本社：東京都新宿区、以下SBT）は、株式会社ニトリ（代表取締役社長：似鳥 昭雄、本社：北海道札幌市、以下、ニトリ）に対し、Office 365を導入しましたのでお知らせします。
今回の導入で、ニトリは、分散する複数のツールをOffice 365に集約することで、業務の効率化と、運用コストの削減を実現しました。これにより効率的なコミュニケーション環境が整備され、グローバル展開を支える情報共有基盤を確立しています。
■ 導入の背景
株式会社ニトリ（以下、ニトリ）は、「お、ねだん以上。」のキャッチフレーズで広く親しまれ、ホームファニチャー、ホームファッションの販売を通じて「欧米並みの住まいの豊かさの提供」を推進してきました。第 2 期 30 年計画のゴールである 2032 年度 世界 3,000 店舗達成に向けて、アメリカへの本格進出など、たゆまぬ変革を続けています。
ローコスト開発と競合他社との差別化という相反するニーズを追求する同社では、変化の激しいグローバル市場に対応しながらも、継続的なイノベーションを起こし続けていくために、本部機能の効率化を強く意識。生産性を向上させるための取り組みの一環として、12 年来利用し続けてきた社内の情報基盤刷新を決断しました。
これに対しSBTは、Office 365（Exchange Online、SharePoint Online、Lync Online）および導入支援サービスを提案しました。
その結果、17,000ユーザという規模に対応でき、既存システムの機能が一つに集約できること、グローバル展開されているサービスであること、情報システム部門の手をかけず、現場部門自身で業務改善を推進していけるツールであることが評価され、Office 365導入の決め手となりました。
また、同社では、「Share Point Online（以下、SPO）をどれだけ活用できるか」を導入効果を最大化させるキーポイントとしていました。SBTは大企業への導入・運用の実績と、豊富なノウハウを持っており、導入から将来の発展に至るまで、トータルなサポートを期待できることが評価されました。
また、オリジナルのアクセス制御・シングルサインオンソリューションOnline Service Gateにより、標準機能では実現の難しいセキュリティの課題を解決できること、ネットワークインフラに関する対応も可能なこと、同社の細かなトランスポートルールの設定、海外も含めたグループ会社のサポートができることなど、きめ細やかな対応が評価されました。
Office 365が導入されてから現在まで、同社ではこのツールを活用して継続的な改善を行っており、従来の課題となっていた、個別最適化の進行、既存システムの海外展開、社内の改修要望への早い対応などは、ほぼすべて解消できる見込みです。
特に、SharePoint Onlineを活用した改善を進めており、従来と比べ、より密度の高い情報共有を実践しています。また、情報システム部門の労力を掛けずに移行・運用が実現しており、簡易的な機能などはユーザ自身で作成し、発信する運用も始まっています。
また、Lync Online でも、プレゼンス (在席情報) 確認やインスタントメッセージ、Web 会議など多様なコミュニケーション手段の使い分けにより、社内の情報共有の効率化を実現させています。
ニトリでは今後も引き続き、ユーザ主体での活用を推進することで、Office 365による情報共有基盤の集約から広がる業務改善を継続させていく予定です。
▼弊社の提供するOffice 365導入支援サービスに関する詳しい情報はこちらをご覧ください。
https://www.softbanktech.jp/service/list/office365/?cid=20140327_01_pr
SBTは、引き続き、クラウドサービスへの移行を検討しているお客様にとって付加価値の高い、ソリューション、サービスの提供に取り組んでまいります。
■ 株式会社ニトリ 会社概要
社名：株式会社ニトリ
代表者 ：代表取締役社長 似鳥 昭雄
事業内容 ：家具・インテリア用品（ホームファニシング商品）の企画・販売、新築住宅のコーディネート、海外輸入品・海外開発商品の販売事業
本社 ：札幌市北区新琴似七条一丁目2番39号
設立：1972年3月
資本金 ：10億円（2013年2月20日現在）
URL：http://www.nitori.co.jp/
※Office 365、SharePointは米国 Microsoft Corporation の、米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です
※その他、本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
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