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Chatworkと甲南大学が共同調査「チャットツールが社員のパフォーマンス向上離職防止に好影響」
[19/12/19]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
オンラインコミュニケーションを利用することで中途採用者の組織適応を促進し、「早期パフォーマンスアップ・組織定着化、離職防止」に効果的
ビジネスチャット「Chatwork」（https://go.chatwork.com/ja/）を提供するChatwork株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役CEO兼CTO：山本正喜）は、合同会社YUGAKUDO代表の田口光氏の監修のもと、甲南大学経営学部経営学科の尾形真実哉教授と「オンラインコミュニケーションが職場に及ぼす影響に関する調査結果」を発表し、オンラインコミュニケーションが中途採用者のパフォーマンス向上、組織定着化、離職防止に効果的であることがわかりました。
[画像: https://prtimes.jp/i/13602/91/resize/d13602-91-359370-0.png ]
ビジネスチャットは、従来のコミュニケーションツールに比べて、コミュニケーションの取りやすさや導入の障壁が低いことは体感的には知られていますが、その効果が明らかにされている調査結果は多くありません。当社では、2018年度より学術的な視点からビジネスチャットの効用を明らかにすることを試みております。
今回の調査は、Chatworkを一定期間以上利用している企業および社員数20ー300人規模の企業（4社、310人）を対象に、甲南大学経営学部経営学科の尾形真実哉教授と共同で、合同会社YUGAKUDO代表の田口光氏の監修のもと、2018年9月ー2018年11月にかけておこないました。
調査の結果、
・組織に存在するさまざまなコミュニティを活用し、自らの経験やベネフィットに転換することができる「ネットワーク活用力」がある人材は、オンラインコミュニケーションをもっとも有効に活用できることが明らかになりました。
・他拠点の事業、あるいは複雑な勤務体系で、組織の構成員が一同に会することができない組織では、今後オンラインコミュニケーションの活用が進むことが大いに考えられる結果となりました。
・個人で完結しないような仕事においてオンラインコミュニケーションが有効であることがわかりました。
さらに、新卒採用者に比べ手厚い入社時の研修を受けておらず、新しい組織に馴染みにくいとされている中途採用者の離職防止に特に有効であるとの考察を得ることができました。
当社は、今後もビジネスチャット「Chatwork」の提供を通して、ビジネスにおけるコミュニケーションの円滑化や業務効率化ひいては離職防止に貢献してまいります。
■「オンラインコミュニケーションが職場に及ぼす影響に関する調査」調査結果の全回答
http://link.chat-work.com/pdf_ja_survey_results
■レポート：「人材流出を阻止せよ！採用定着にChatworkが効果的な理由」
http://link.chat-work.com/pdf_ja_adoption
■ Chatwork株式会社について
「働くをもっと楽しく、創造的に」をコーポレートミッションとして掲げるChatwork株式会社は、国内利用者数No.1*のビジネスチャット「Chatwork」の提供を主力事業として展開しています。「Chatwork」は、民間企業、教育機関、官公庁など242,000社以上に導入され（2019年11月末日時点）、各組織の生産性向上やコミュニケーション活性化に貢献しています。
*Nielsen NetView および Nielsen Mobile NetView 2019年5月調べ月次利用者（MAU:Monthly Active User）調査。調査対象はChatworkで選定。
代表取締役CEO兼CTO ：山本 正喜（やまもと まさき）
会社設立 ：2004年11月11日
事業内容 ：ビジネスチャット「Chatwork」の提供
公式サイト ：https://corp.chatwork.com/ja/
ビジネスチャット「Chatwork」（https://go.chatwork.com/ja/）を提供するChatwork株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役CEO兼CTO：山本正喜）は、合同会社YUGAKUDO代表の田口光氏の監修のもと、甲南大学経営学部経営学科の尾形真実哉教授と「オンラインコミュニケーションが職場に及ぼす影響に関する調査結果」を発表し、オンラインコミュニケーションが中途採用者のパフォーマンス向上、組織定着化、離職防止に効果的であることがわかりました。
[画像: https://prtimes.jp/i/13602/91/resize/d13602-91-359370-0.png ]
ビジネスチャットは、従来のコミュニケーションツールに比べて、コミュニケーションの取りやすさや導入の障壁が低いことは体感的には知られていますが、その効果が明らかにされている調査結果は多くありません。当社では、2018年度より学術的な視点からビジネスチャットの効用を明らかにすることを試みております。
今回の調査は、Chatworkを一定期間以上利用している企業および社員数20ー300人規模の企業（4社、310人）を対象に、甲南大学経営学部経営学科の尾形真実哉教授と共同で、合同会社YUGAKUDO代表の田口光氏の監修のもと、2018年9月ー2018年11月にかけておこないました。
調査の結果、
・組織に存在するさまざまなコミュニティを活用し、自らの経験やベネフィットに転換することができる「ネットワーク活用力」がある人材は、オンラインコミュニケーションをもっとも有効に活用できることが明らかになりました。
・他拠点の事業、あるいは複雑な勤務体系で、組織の構成員が一同に会することができない組織では、今後オンラインコミュニケーションの活用が進むことが大いに考えられる結果となりました。
・個人で完結しないような仕事においてオンラインコミュニケーションが有効であることがわかりました。
さらに、新卒採用者に比べ手厚い入社時の研修を受けておらず、新しい組織に馴染みにくいとされている中途採用者の離職防止に特に有効であるとの考察を得ることができました。
当社は、今後もビジネスチャット「Chatwork」の提供を通して、ビジネスにおけるコミュニケーションの円滑化や業務効率化ひいては離職防止に貢献してまいります。
■「オンラインコミュニケーションが職場に及ぼす影響に関する調査」調査結果の全回答
http://link.chat-work.com/pdf_ja_survey_results
■レポート：「人材流出を阻止せよ！採用定着にChatworkが効果的な理由」
http://link.chat-work.com/pdf_ja_adoption
■ Chatwork株式会社について
「働くをもっと楽しく、創造的に」をコーポレートミッションとして掲げるChatwork株式会社は、国内利用者数No.1*のビジネスチャット「Chatwork」の提供を主力事業として展開しています。「Chatwork」は、民間企業、教育機関、官公庁など242,000社以上に導入され（2019年11月末日時点）、各組織の生産性向上やコミュニケーション活性化に貢献しています。
*Nielsen NetView および Nielsen Mobile NetView 2019年5月調べ月次利用者（MAU:Monthly Active User）調査。調査対象はChatworkで選定。
代表取締役CEO兼CTO ：山本 正喜（やまもと まさき）
会社設立 ：2004年11月11日
事業内容 ：ビジネスチャット「Chatwork」の提供
公式サイト ：https://corp.chatwork.com/ja/
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