スマートフォン向け株アプリ「iSPEED」に「日経テレコン楽天証券版」搭載開始!
[16/03/25]
提供元:PRTIMES
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楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、2016年3月26日(土)(予定)に、スマートフォン向け株取引アプリ「iSPEED」のビジネス情報をさらに拡充した新バージョンをリリースします。今回のバージョンアップでは日経速報ニュースや日本経済新聞の記事が検索・閲覧できる「日経テレコン楽天証券版」を「iSPEED」に搭載します。本サービスはスマートフォン向け株アプリで初めてのサービス提供となります。
楽天証券では、「日経テレコン楽天証券版」をWindows, Mac用トレーディングツール「MARKETSPEED」にログインすることで利用可能となるサービスとして提供しており、大変好評をいただいています。今回、スマートフォン向け株アプリ「iSPEED」からもこのサービスを利用できるよう、拡大いたします。
「iSPEED」は、すでに一日数百本のリアルタイムニュースを提供していましたが、今回「日経テレコン楽天証券版」の追加により、更にビジネス情報収集の利便性を向上させました。最短1タップで発注できる「エクスプレス注文」機能や株価や銘柄関連ニュースを自動監視、通知する「株アラート」機能など、先進的取引機能の強化とともに、ビジネス情報を拡充することで情報収集から取引まで一つのスマホアプリで完結できるオール・イン・ワンアプリとしてお客様の投資をサポートしてまいります。
■「日経テレコン」 URL:http://telecom.nikkei.co.jp/
運営:株式会社日本経済新聞社
日経テレコンは1984年のサービス開始以来「信頼のおけるビジネス情報を提供し、経済活動に貢献する」という使命を掲げ、国内外のメディアや調査会社が提供するコンテンツをデータベース化してきた日本最大級のビジネス情報サービスです。
過去30年分の新聞・雑誌記事を中心に、国内外の企業データベース、人物プロフィルなど、幅広いビジネス情報を収録しており、戦略立案、業界分析、M&A、競合比較、リスク管理、海外進出など、情報を必要とするすべてのシーンで欠かせない情報収集・調査ツールのスタンダードです。
現在は国内外の約1万1千社、50万人のビジネスパーソンが日々、日経テレコンを知的生産を加速するツールとして利用しています。
日経テレコン楽天証券版とは、日経テレコンを楽天証券のオンライントレード向けにカスタマイズして提供するものになります。
以上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
楽天証券では、「日経テレコン楽天証券版」をWindows, Mac用トレーディングツール「MARKETSPEED」にログインすることで利用可能となるサービスとして提供しており、大変好評をいただいています。今回、スマートフォン向け株アプリ「iSPEED」からもこのサービスを利用できるよう、拡大いたします。
「iSPEED」は、すでに一日数百本のリアルタイムニュースを提供していましたが、今回「日経テレコン楽天証券版」の追加により、更にビジネス情報収集の利便性を向上させました。最短1タップで発注できる「エクスプレス注文」機能や株価や銘柄関連ニュースを自動監視、通知する「株アラート」機能など、先進的取引機能の強化とともに、ビジネス情報を拡充することで情報収集から取引まで一つのスマホアプリで完結できるオール・イン・ワンアプリとしてお客様の投資をサポートしてまいります。
■「日経テレコン」 URL:http://telecom.nikkei.co.jp/
運営:株式会社日本経済新聞社
日経テレコンは1984年のサービス開始以来「信頼のおけるビジネス情報を提供し、経済活動に貢献する」という使命を掲げ、国内外のメディアや調査会社が提供するコンテンツをデータベース化してきた日本最大級のビジネス情報サービスです。
過去30年分の新聞・雑誌記事を中心に、国内外の企業データベース、人物プロフィルなど、幅広いビジネス情報を収録しており、戦略立案、業界分析、M&A、競合比較、リスク管理、海外進出など、情報を必要とするすべてのシーンで欠かせない情報収集・調査ツールのスタンダードです。
現在は国内外の約1万1千社、50万人のビジネスパーソンが日々、日経テレコンを知的生産を加速するツールとして利用しています。
日経テレコン楽天証券版とは、日経テレコンを楽天証券のオンライントレード向けにカスタマイズして提供するものになります。
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楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会