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3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」がリニューアル（2021/9/21）し、WEBでの建材検索機能を改善、持続可能性項目を国内で初導入
[21/10/29]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜欧州が先行する地球環境への配慮・二酸化炭素排出量の観点を建材選定にも。国内建設産業のカーボンニュートラル実現を建材選定プロセスからサポート〜
野原グループで3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」を国内展開するBIMobject Japan株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：東政宏）は、2021年9月21日に、同プラットフォームをリニューアルしました（https://www.bimobject.com/ja ）。今後、最新の「BIMobject(R) Cloud」の説明動画（日本語版）の公開を予定しています。
リニューアルのポイントは、サステナブルと検索時間の短縮
[画像1: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-7ddcc0381bd80dd0ccc8-0.jpg ]
3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」の今回の機能改善により、建材、設備、家具メーカー（以下、メーカー）製品の建設プロジェクト向けデジタルコンテンツ（以下、メーカーオブジェクト）を利用する設計士やエンジニア（以下、ユーザー）は、メーカーオブジェクトの検索時間を短縮できるほか、SDGsや環境配慮志向の強い施主（*1）への最適な建材提案に役立てることができます。
-建材検索時間を短縮する主な改善点-※リニューアル前後の比較は別紙を参照
メーカーオブジェクトが探しやすい（ユーザーパフォーマンスが69％向上）
-検索フィルタリング(オブジェクトの特性/機能/プロパティ)の改善
-検索ワードのスペルミスの部分一致で、検索ヒット率を向上
-漢字の検索性が向上（例：机、椅子）
メーカーオブジェクトページのレイアウト変更（製品詳細、文字・画像サイズ変更）で見やすさアップ
持続可能性項目の追加（国内初）
-EPD（Environmental Product Declaration/説明は後述）情報の公開
-二酸化炭素排出量の明示
[画像2: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-2523cfeeb3f89a41d68a-2.jpg ]
(*1)国内では、DBJ Green Building認証、CASBEE（建築環境総合性能評価システム）、BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）を中心に、自社物件の環境不動産認証を取得する事例が増えています。
リニューアルの背景
本リニューアルは、コロナ禍による建設産業のデジタル活用への需要とSDGsや2050年までのカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）といった地球環境への意識の世界的高まりを背景としています。国内建設産業では、国内のデジタル・BIM普及に向けて期待することとして「BIMオブジェクト・属性情報の標準化」が最多となっているほか、建設プロジェクトにおける二酸化炭素排出量の削減に取り組む企業が増えています。
私たちは、社会・企業の動きをいち早くサポートし、地球環境配慮と両立する建設産業の生産性向上に寄与したいと考えています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-0d72e838c59c9ac8763c-1.jpg ]
EPD（Environmental Product Declaration/環境製品宣言）とは
EPD（環境製品宣言）とは、一般的に、国際標準化機構のISO 14025：2006（環境ラベルおよび宣言-タイプIII環境宣言-原則および手順）に準拠し、製品の一生涯の環境影響（ライフサイクルアセスメント/Life Cycle Assessment)・定量環境情報を算定し、第三者が認証した製品をいいます。
3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」の本拠点「スウェーデン」が属する欧州全体では、公共調達について、2011年の建設資材指令 (CPD 89/106/EEC)により、基本要件にライフサイクルの観点が取り入れられ、建材と建設工事の環境影響評価にはEPDの使用が推奨されています。
「BIMobject(R) Cloud」の今回のリニューアルでは、スウェーデン環境管理評議会のEPDにもとづき、潜在的環境影響に関する情報等を持続可能性項目（EPD、CO2emission）として追加しています。
【EPD関連情報の例】※建材の製造段階
・資源使用量（非再生可能資源の使用量、再生可能資源の使用量、電力消費量）
・汚染物質排出量（温室効果ガス排出量、オゾン層破壊ガス排出量、酸性化ガス排出量、対流圏オゾン生成に寄与するガス排出量、酸素欠乏に寄与する物質の水域への排出量）
・その他の情報（廃棄物発生量など）
<国内の状況>
プログラム名称
「エコリーフ」※2002年開始
準拠する国際企画
「ISO 14025:2006（環境ラベルおよび宣言-タイプIII環境宣言-原則および手順）」
建材の登録認証数
「 67製品」（注）エコリーフ環境ラベルプログラムサイトの「認定製品一覧」上で公開されている土木・建築関連製品数です
建設産業は、事業活動の上下流で二酸化炭素排出量が多いのが特徴と言われています。
政府が、「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を2020年に発表以降、事業活動を通じた解決を目指し、建設プロジェクトの二酸化炭素排出量の削減に取り組む企業が増えています。
現在、国内のEPD状況は上表の通りですが、今後、建材の登録認証数増が見込まれます。
国内で建材のEPDと二酸化炭素排出量を確認できるデジタルデータダウンロードサイトは「BIMobject(R) Cloud」が初めてです。
私たちは、「BIMobject(R) Cloud」の今回のリニューアルを通じて、建材選定プロセスから、国内建設産業の持続可能性志向・デジタル活用の強化をサポートします。
BIMobject Japan株式会社について
建材商社である野原ホールディングスと、BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」を世界的規模で展開するBIMobjectAB（Malmö Sweden）が2017年12月27日付で設立した、BIMの国内向けサービス会社です。 BIMobject Japanが国内運営する「BIMobject(R) Cloud」は、世界の建設資材や設備等のメーカー製品のBIMコンテンツ(製品のデジタルデータ)を始めとするあらゆる情報/データを掲載する世界最大のプラットフォームです。設計者にとってはメーカー監修のオブジェクトデータを無料で入手できる場となっています。メーカーにとっては自社製品をグローバルに発信する場になっています。様々なサイトやソリューションとも幅広く連携できるだけでなく、全てを一括管理できる高機能なデータ管理システムとしての側面も持っています。
▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」
https://www.bimobject.com/ja/product
[画像4: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-2c7a1ec9342846f10718-4.png ]
野原ホールディングス株式会社について
野原ホールディングスを中心とする野原グループは、建設業界を中心に建材や鉄鋼関連、セメントなどの資材販売、道路交通標識などの販売・施工を通して事業を拡大してまいりました。 私たちは、2020年8月より掲げる新ミッション「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き、未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp
[画像5: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-ff3f6e09a197671ffd45-3.jpg ]
お客様からの問合せ先
野原ホールディングス株式会社
建設DX推進統括部 VDC事業開発部 (担当：原田)
E-Mail：bimobject-japan@nohara-inc.co.jp / japan@bimobject.com
【リリースPDF】
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20211029-dc9a7a1c68fe75bbe98ce649ba41bf1d.pdf
【別紙_リニューアルのポイント】
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20211029-824455461f1992e769702a3daa9ea175.pdf
<用語解説、参照文献等>
BIM（Building Information Modeling/ビム）
形状や仕様・価格などの建材設備情報をデジタルデータに集約して、建設プロジェクトの関係者が共有し活用できるソリューションです。BIMを使った建設プロジェクトでは、設計の初期段階で詳細内容が決定します 。設備・建材メーカーは、自社のメーカーオブジェクトをデジタル上に流通させBIM設計に組み込まれることで効率的に販売活動が実施できます。BIMユーザーは、メーカーオブジェクトを利用することで建設プロジェクトのコスト管理や建材の仕様調査を効率的に進行できます。
建設プロジェクト向けデジタルコンテンツ(メーカーオブジェクト）
デジタルコンテンツの主要なものには、PDF、Web、3DCG（パース、動画、XR）、3D空間撮影、BIMオブジェクト、BIM建築モデルがあります。
「BIMobject(R) Cloud」には、2021年10月28日時点で、掲載メーカーは2184社、10万点以上のメーカーオブジェクトを掲載しています。
2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略
https://www.meti.go.jp/policy/energy_environment/global_warming/ggs/index.html
建設業界の二酸化炭素排出量
日本の全産業CO2排出量の約１/3を占めると言われています。
https://www.nikkenren.com/kankyou/pdf/indep_plan_6_web.pdf
EPD（環境製品宣言）関連
▼欧州のEPD関連の動きについて
https://www.jema-net.or.jp/Japanese/env/pdf/20180904_002.pdf
https://pre-sustainability.com/articles/what-the-revised-en15804-epd-standard-means-for-you/
https://pre-sustainability.com/articles/the-en-15804-building-product-lca-standard-more-challenges-than-benefits /
https://pre-sustainability.com/articles/what-the-revised-en15804-epd-standard-means-for-you/
▼スウェーデン環境管理評議会のEPD（環境製品宣言）
https://www.meti.go.jp/policy/recycle/main/admin_info/committee/h/04/h04_ap02_7.pdf
▼日本とスウェーデンのEPDの比較（日本政策投資銀行より2004年発行の調査資料P32）
https://www.dbj.jp/reportshift/report/research/pdf_all/64_all.pdf
エコリーフ環境ラベルプログラム
https://ecoleaf-label.jp/about/
野原グループで3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」を国内展開するBIMobject Japan株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：東政宏）は、2021年9月21日に、同プラットフォームをリニューアルしました（https://www.bimobject.com/ja ）。今後、最新の「BIMobject(R) Cloud」の説明動画（日本語版）の公開を予定しています。
リニューアルのポイントは、サステナブルと検索時間の短縮
[画像1: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-7ddcc0381bd80dd0ccc8-0.jpg ]
3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」の今回の機能改善により、建材、設備、家具メーカー（以下、メーカー）製品の建設プロジェクト向けデジタルコンテンツ（以下、メーカーオブジェクト）を利用する設計士やエンジニア（以下、ユーザー）は、メーカーオブジェクトの検索時間を短縮できるほか、SDGsや環境配慮志向の強い施主（*1）への最適な建材提案に役立てることができます。
-建材検索時間を短縮する主な改善点-※リニューアル前後の比較は別紙を参照
メーカーオブジェクトが探しやすい（ユーザーパフォーマンスが69％向上）
-検索フィルタリング(オブジェクトの特性/機能/プロパティ)の改善
-検索ワードのスペルミスの部分一致で、検索ヒット率を向上
-漢字の検索性が向上（例：机、椅子）
メーカーオブジェクトページのレイアウト変更（製品詳細、文字・画像サイズ変更）で見やすさアップ
持続可能性項目の追加（国内初）
-EPD（Environmental Product Declaration/説明は後述）情報の公開
-二酸化炭素排出量の明示
[画像2: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-2523cfeeb3f89a41d68a-2.jpg ]
(*1)国内では、DBJ Green Building認証、CASBEE（建築環境総合性能評価システム）、BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）を中心に、自社物件の環境不動産認証を取得する事例が増えています。
リニューアルの背景
本リニューアルは、コロナ禍による建設産業のデジタル活用への需要とSDGsや2050年までのカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）といった地球環境への意識の世界的高まりを背景としています。国内建設産業では、国内のデジタル・BIM普及に向けて期待することとして「BIMオブジェクト・属性情報の標準化」が最多となっているほか、建設プロジェクトにおける二酸化炭素排出量の削減に取り組む企業が増えています。
私たちは、社会・企業の動きをいち早くサポートし、地球環境配慮と両立する建設産業の生産性向上に寄与したいと考えています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-0d72e838c59c9ac8763c-1.jpg ]
EPD（Environmental Product Declaration/環境製品宣言）とは
EPD（環境製品宣言）とは、一般的に、国際標準化機構のISO 14025：2006（環境ラベルおよび宣言-タイプIII環境宣言-原則および手順）に準拠し、製品の一生涯の環境影響（ライフサイクルアセスメント/Life Cycle Assessment)・定量環境情報を算定し、第三者が認証した製品をいいます。
3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」の本拠点「スウェーデン」が属する欧州全体では、公共調達について、2011年の建設資材指令 (CPD 89/106/EEC)により、基本要件にライフサイクルの観点が取り入れられ、建材と建設工事の環境影響評価にはEPDの使用が推奨されています。
「BIMobject(R) Cloud」の今回のリニューアルでは、スウェーデン環境管理評議会のEPDにもとづき、潜在的環境影響に関する情報等を持続可能性項目（EPD、CO2emission）として追加しています。
【EPD関連情報の例】※建材の製造段階
・資源使用量（非再生可能資源の使用量、再生可能資源の使用量、電力消費量）
・汚染物質排出量（温室効果ガス排出量、オゾン層破壊ガス排出量、酸性化ガス排出量、対流圏オゾン生成に寄与するガス排出量、酸素欠乏に寄与する物質の水域への排出量）
・その他の情報（廃棄物発生量など）
<国内の状況>
プログラム名称
「エコリーフ」※2002年開始
準拠する国際企画
「ISO 14025:2006（環境ラベルおよび宣言-タイプIII環境宣言-原則および手順）」
建材の登録認証数
「 67製品」（注）エコリーフ環境ラベルプログラムサイトの「認定製品一覧」上で公開されている土木・建築関連製品数です
建設産業は、事業活動の上下流で二酸化炭素排出量が多いのが特徴と言われています。
政府が、「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を2020年に発表以降、事業活動を通じた解決を目指し、建設プロジェクトの二酸化炭素排出量の削減に取り組む企業が増えています。
現在、国内のEPD状況は上表の通りですが、今後、建材の登録認証数増が見込まれます。
国内で建材のEPDと二酸化炭素排出量を確認できるデジタルデータダウンロードサイトは「BIMobject(R) Cloud」が初めてです。
私たちは、「BIMobject(R) Cloud」の今回のリニューアルを通じて、建材選定プロセスから、国内建設産業の持続可能性志向・デジタル活用の強化をサポートします。
BIMobject Japan株式会社について
建材商社である野原ホールディングスと、BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」を世界的規模で展開するBIMobjectAB（Malmö Sweden）が2017年12月27日付で設立した、BIMの国内向けサービス会社です。 BIMobject Japanが国内運営する「BIMobject(R) Cloud」は、世界の建設資材や設備等のメーカー製品のBIMコンテンツ(製品のデジタルデータ)を始めとするあらゆる情報/データを掲載する世界最大のプラットフォームです。設計者にとってはメーカー監修のオブジェクトデータを無料で入手できる場となっています。メーカーにとっては自社製品をグローバルに発信する場になっています。様々なサイトやソリューションとも幅広く連携できるだけでなく、全てを一括管理できる高機能なデータ管理システムとしての側面も持っています。
▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject(R) Cloud」
https://www.bimobject.com/ja/product
[画像4: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-2c7a1ec9342846f10718-4.png ]
野原ホールディングス株式会社について
野原ホールディングスを中心とする野原グループは、建設業界を中心に建材や鉄鋼関連、セメントなどの資材販売、道路交通標識などの販売・施工を通して事業を拡大してまいりました。 私たちは、2020年8月より掲げる新ミッション「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き、未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp
[画像5: https://prtimes.jp/i/19866/94/resize/d19866-94-ff3f6e09a197671ffd45-3.jpg ]
お客様からの問合せ先
野原ホールディングス株式会社
建設DX推進統括部 VDC事業開発部 (担当：原田)
E-Mail：bimobject-japan@nohara-inc.co.jp / japan@bimobject.com
【リリースPDF】
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20211029-dc9a7a1c68fe75bbe98ce649ba41bf1d.pdf
【別紙_リニューアルのポイント】
https://prtimes.jp/a/?f=d19866-20211029-824455461f1992e769702a3daa9ea175.pdf
<用語解説、参照文献等>
BIM（Building Information Modeling/ビム）
形状や仕様・価格などの建材設備情報をデジタルデータに集約して、建設プロジェクトの関係者が共有し活用できるソリューションです。BIMを使った建設プロジェクトでは、設計の初期段階で詳細内容が決定します 。設備・建材メーカーは、自社のメーカーオブジェクトをデジタル上に流通させBIM設計に組み込まれることで効率的に販売活動が実施できます。BIMユーザーは、メーカーオブジェクトを利用することで建設プロジェクトのコスト管理や建材の仕様調査を効率的に進行できます。
建設プロジェクト向けデジタルコンテンツ(メーカーオブジェクト）
デジタルコンテンツの主要なものには、PDF、Web、3DCG（パース、動画、XR）、3D空間撮影、BIMオブジェクト、BIM建築モデルがあります。
「BIMobject(R) Cloud」には、2021年10月28日時点で、掲載メーカーは2184社、10万点以上のメーカーオブジェクトを掲載しています。
2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略
https://www.meti.go.jp/policy/energy_environment/global_warming/ggs/index.html
建設業界の二酸化炭素排出量
日本の全産業CO2排出量の約１/3を占めると言われています。
https://www.nikkenren.com/kankyou/pdf/indep_plan_6_web.pdf
EPD（環境製品宣言）関連
▼欧州のEPD関連の動きについて
https://www.jema-net.or.jp/Japanese/env/pdf/20180904_002.pdf
https://pre-sustainability.com/articles/what-the-revised-en15804-epd-standard-means-for-you/
https://pre-sustainability.com/articles/the-en-15804-building-product-lca-standard-more-challenges-than-benefits /
https://pre-sustainability.com/articles/what-the-revised-en15804-epd-standard-means-for-you/
▼スウェーデン環境管理評議会のEPD（環境製品宣言）
https://www.meti.go.jp/policy/recycle/main/admin_info/committee/h/04/h04_ap02_7.pdf
▼日本とスウェーデンのEPDの比較（日本政策投資銀行より2004年発行の調査資料P32）
https://www.dbj.jp/reportshift/report/research/pdf_all/64_all.pdf
エコリーフ環境ラベルプログラム
https://ecoleaf-label.jp/about/
SEO関連
