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【調査リリース】コロナ影響下での消費者動向、アフターコロナへの展望を調査 収束後も日用品・食材・化粧品などのネット購入は継続傾向に
[20/06/16]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
◆健康・節約・動画配信サービスがコロナ影響後のトップトレンドに
◆コロナ影響拡大をきっかけにネット購入した商品・サービスはその後もネット購入継続意向
◆収束後にやりたいことトップ3は国内旅行・外食・遊園地へのお出かけで、外出需要増
インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」）は、国内の20歳以上の男女25,884人を対象に、新型コロナウイルスの感染拡大によって変化した働き方や消費意識に関するアンケート調査を実施しました。また、一般ユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用して、感染拡大前後のネット行動ログから消費者動向実態を調査しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-866580-0.png ]
[表: https://prtimes.jp/data/corp/7396/table/95_1.jpg ]
◆新型コロナ影響拡大をきっかけに興味を持ったことは
新型コロナウイルスの影響拡大をきっかけに興味を持ったことトップ3は、「健康、医療、病気」17.0％、「節約」15.6%、「無料動画配信サービス」15.5%でした。感染予防からはじまり改めて自分の健康状態に気を配る方が増えたほか、収束が見えない状況で経済への影響も広がり、節約への意識の高まりも見受けられます。また、在宅時間が増えた影響から、いままで利用していなかった動画配信サービスを利用し始めた方も増えたようです。
[画像2: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-721832-1.jpg ]
また、トップ3を性年代別に見てみると、「健康、医療、病気」は60歳以上全体、「節約」は女性20〜40代、「無料動画配信サービス」は20代全体がボリュームゾーンでした。
[画像3: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-702256-2.jpg ]
◆外出自粛の影響で増加したインターネット利用で購入・契約されたものとは
次に、新型コロナウイルスの影響拡大後、インターネットで購入・契約したものをカテゴリごとに調査しました。「日用品」11.6％、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」8.3%、「食材〈米・野菜・肉など〉」6.3%がトップ3に入り、外出自粛で買いに行けない生活必需品を、インターネットで購入した方が増えた様子が見て取れます。また、今回新たにインターネットで購入し始めた商品・サービス等は、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高くなっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-532503-3.jpg ]
さらに、日用品、洋服、化粧品について、女性年代別に見てみると、購入した割合は若年層ほど高いことがわかりました。一方で購入者の購入継続意向がある割合は、高年齢層ほど高い傾向がありました。影響拡大をきっかけにネット購入を実施した高年齢層はその利便性を知り、若年層より健康・病気への不安が大きいことからも、外出を避けネット購入を継続する意向が高いのかもしれません。
[画像5: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-639143-4.jpg ]
実際にECサイトの利用者数は、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングといった大手のECサイトでも、3月から4月はユーザー数が伸びていることが確認できます。ネットスーパーはよりユーザー数を伸ばしており、今まで利用していなかった層の取り込みに成功しています。
[画像6: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-623838-5.jpg ]
[画像7: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-509554-6.jpg ]
日用品カテゴリでは、品不足になるというデマが拡散したトイレットペーパーに加え、洗剤や芳香剤などの閲覧も増えていました。従来はドラッグストアなどリアル店舗で購入していたユーザーが、ECサイトで購入するようになったことが考えられます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-272991-7.jpg ]
◆外出自粛で変わった休日・余暇の過ごし方
外出自粛・休業要請、緊急事態宣言など刻々と広がるコロナ影響を受けて、人々の休日・余暇の過ごし方にも大きな変化が現れました。影響が長期化する中で運動不足を感じ「家で行なうことができる運動」を始めた方は17.0ptの増加、自宅のメンテナンスに避ける時間が増えたことで「掃除」が9.9pt増加しています。逆に国や自治体から休業要請を受けていた飲食店や商業施設に向かうことはほとんどなくなりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-449037-8.jpg ]
大手ECサイトにおけるトレーニンググッズの閲覧数の伸びからも、家でのフィットネスやトレーニング需要の増加がわかります。緊急事態宣言が発令された4月7日以降からは閲覧者数の伸びも顕著で、トレーニングジムが休業したり在宅勤務に伴い外にでることが出来なくなった方の需要が大幅に伸長したようです。
[画像10: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-217661-9.jpg ]
◆コロナ影響収束後、アフターコロナの展望は
新型コロナウイルスの影響が長期化する中、感染者数の減少が見込めたことから、5月25日には全国で緊急事態宣言が解除されました。コロナ収束後にやりたいことを調査すると、トップ3は「国内旅行」55.4%、「外食」51.9%、「遊園地・テーマパーク・動物園などへのお出かけ」31.8%となりました。3月以降旅行のキャンセルや外食を自粛していた方々のニーズは戻ってくると言えそうです。コロナ影響が直撃した観光・旅行・飲食業界にとってもコロナ収束後のニーズは明るい兆しとなるでしょう。逆に収束が見えない海外での感染拡大の影響から、「海外旅行」の18.1%や、クラスターの発生源となったライブハウスでおこなわれる「コンサート・ライブに行くこと」の22.6%などは数値が低く、まだ現実的ではないのかもしれません。
[画像11: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-700436-10.jpg ]
◆新型コロナウイルスの消費者影響調査について
ヴァリューズでは、消費者ニーズの変化やタッチポイントの変化を確認したいマーケティングご担当者様や、コロナ禍においてのビジネス潮流変化と脅威を発見したい経営企画や新規事業企画等のご担当者様に向けて、“コロナ前後で一体何が変化したのか？”を把握でき、「beforeコロナ」×「withコロナ」を紐解く調査データを提供しております。
調査内容はご要望に応じてカスタマイズも可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。
▼新型コロナウイルスの消費者影響調査に関するお問合せはこちら
https://www.valuesccg.com/inquiry/
◆株式会社ヴァリューズについて
株式会社ヴァリューズは、マーケティングノウハウとIT先端技術を活用して、新たな市場価値の創造をサポートする、事業成長支援企業です。30万人規模の一般インターネットユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を活用した次世代マーケティング手法「VALUES eMark+」（ヴァリューズ イーマークプラス）サービス提供のほか、経営課題のコンサルティングから、課題解決、販売促進の支援まで、独自のノウハウとソリューションで多くの企業を支援しています。
所在地 ： 東京都港区赤坂2-19-4 FORUM赤坂5F
代表者 ： 代表取締役社長 辻本 秀幸
事業内容： 経営に関するコンサルティング及び成長支援事業
インターネット行動ログ分析事業 (ビッグデータ解析事業）
IT先端技術を駆使した”売れる仕組み”構築事業
設立 ： 2009年9月30日
資本金 ： 1億円
URL ： https://www.valuesccg.com/
◆コロナ影響拡大をきっかけにネット購入した商品・サービスはその後もネット購入継続意向
◆収束後にやりたいことトップ3は国内旅行・外食・遊園地へのお出かけで、外出需要増
インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」）は、国内の20歳以上の男女25,884人を対象に、新型コロナウイルスの感染拡大によって変化した働き方や消費意識に関するアンケート調査を実施しました。また、一般ユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用して、感染拡大前後のネット行動ログから消費者動向実態を調査しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-866580-0.png ]
[表: https://prtimes.jp/data/corp/7396/table/95_1.jpg ]
◆新型コロナ影響拡大をきっかけに興味を持ったことは
新型コロナウイルスの影響拡大をきっかけに興味を持ったことトップ3は、「健康、医療、病気」17.0％、「節約」15.6%、「無料動画配信サービス」15.5%でした。感染予防からはじまり改めて自分の健康状態に気を配る方が増えたほか、収束が見えない状況で経済への影響も広がり、節約への意識の高まりも見受けられます。また、在宅時間が増えた影響から、いままで利用していなかった動画配信サービスを利用し始めた方も増えたようです。
[画像2: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-721832-1.jpg ]
また、トップ3を性年代別に見てみると、「健康、医療、病気」は60歳以上全体、「節約」は女性20〜40代、「無料動画配信サービス」は20代全体がボリュームゾーンでした。
[画像3: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-702256-2.jpg ]
◆外出自粛の影響で増加したインターネット利用で購入・契約されたものとは
次に、新型コロナウイルスの影響拡大後、インターネットで購入・契約したものをカテゴリごとに調査しました。「日用品」11.6％、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」8.3%、「食材〈米・野菜・肉など〉」6.3%がトップ3に入り、外出自粛で買いに行けない生活必需品を、インターネットで購入した方が増えた様子が見て取れます。また、今回新たにインターネットで購入し始めた商品・サービス等は、収束後もインターネットで購入・契約し続ける傾向が全体的に高くなっています。
[画像4: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-532503-3.jpg ]
さらに、日用品、洋服、化粧品について、女性年代別に見てみると、購入した割合は若年層ほど高いことがわかりました。一方で購入者の購入継続意向がある割合は、高年齢層ほど高い傾向がありました。影響拡大をきっかけにネット購入を実施した高年齢層はその利便性を知り、若年層より健康・病気への不安が大きいことからも、外出を避けネット購入を継続する意向が高いのかもしれません。
[画像5: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-639143-4.jpg ]
実際にECサイトの利用者数は、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングといった大手のECサイトでも、3月から4月はユーザー数が伸びていることが確認できます。ネットスーパーはよりユーザー数を伸ばしており、今まで利用していなかった層の取り込みに成功しています。
[画像6: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-623838-5.jpg ]
[画像7: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-509554-6.jpg ]
日用品カテゴリでは、品不足になるというデマが拡散したトイレットペーパーに加え、洗剤や芳香剤などの閲覧も増えていました。従来はドラッグストアなどリアル店舗で購入していたユーザーが、ECサイトで購入するようになったことが考えられます。
[画像8: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-272991-7.jpg ]
◆外出自粛で変わった休日・余暇の過ごし方
外出自粛・休業要請、緊急事態宣言など刻々と広がるコロナ影響を受けて、人々の休日・余暇の過ごし方にも大きな変化が現れました。影響が長期化する中で運動不足を感じ「家で行なうことができる運動」を始めた方は17.0ptの増加、自宅のメンテナンスに避ける時間が増えたことで「掃除」が9.9pt増加しています。逆に国や自治体から休業要請を受けていた飲食店や商業施設に向かうことはほとんどなくなりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-449037-8.jpg ]
大手ECサイトにおけるトレーニンググッズの閲覧数の伸びからも、家でのフィットネスやトレーニング需要の増加がわかります。緊急事態宣言が発令された4月7日以降からは閲覧者数の伸びも顕著で、トレーニングジムが休業したり在宅勤務に伴い外にでることが出来なくなった方の需要が大幅に伸長したようです。
[画像10: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-217661-9.jpg ]
◆コロナ影響収束後、アフターコロナの展望は
新型コロナウイルスの影響が長期化する中、感染者数の減少が見込めたことから、5月25日には全国で緊急事態宣言が解除されました。コロナ収束後にやりたいことを調査すると、トップ3は「国内旅行」55.4%、「外食」51.9%、「遊園地・テーマパーク・動物園などへのお出かけ」31.8%となりました。3月以降旅行のキャンセルや外食を自粛していた方々のニーズは戻ってくると言えそうです。コロナ影響が直撃した観光・旅行・飲食業界にとってもコロナ収束後のニーズは明るい兆しとなるでしょう。逆に収束が見えない海外での感染拡大の影響から、「海外旅行」の18.1%や、クラスターの発生源となったライブハウスでおこなわれる「コンサート・ライブに行くこと」の22.6%などは数値が低く、まだ現実的ではないのかもしれません。
[画像11: https://prtimes.jp/i/7396/95/resize/d7396-95-700436-10.jpg ]
◆新型コロナウイルスの消費者影響調査について
ヴァリューズでは、消費者ニーズの変化やタッチポイントの変化を確認したいマーケティングご担当者様や、コロナ禍においてのビジネス潮流変化と脅威を発見したい経営企画や新規事業企画等のご担当者様に向けて、“コロナ前後で一体何が変化したのか？”を把握でき、「beforeコロナ」×「withコロナ」を紐解く調査データを提供しております。
調査内容はご要望に応じてカスタマイズも可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。
▼新型コロナウイルスの消費者影響調査に関するお問合せはこちら
https://www.valuesccg.com/inquiry/
◆株式会社ヴァリューズについて
株式会社ヴァリューズは、マーケティングノウハウとIT先端技術を活用して、新たな市場価値の創造をサポートする、事業成長支援企業です。30万人規模の一般インターネットユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を活用した次世代マーケティング手法「VALUES eMark+」（ヴァリューズ イーマークプラス）サービス提供のほか、経営課題のコンサルティングから、課題解決、販売促進の支援まで、独自のノウハウとソリューションで多くの企業を支援しています。
所在地 ： 東京都港区赤坂2-19-4 FORUM赤坂5F
代表者 ： 代表取締役社長 辻本 秀幸
事業内容： 経営に関するコンサルティング及び成長支援事業
インターネット行動ログ分析事業 (ビッグデータ解析事業）
IT先端技術を駆使した”売れる仕組み”構築事業
設立 ： 2009年9月30日
資本金 ： 1億円
URL ： https://www.valuesccg.com/
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