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UBICとサムライインキュベートが「人工知能ハッカソン」を開催
[15/05/26]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜若手エンジニアが人工知能のビジネス活用を競う〜
米ナスダックと東証マザーズに上場し、人工知能を駆使したビッグデータ解析事業を手がけるUBIC（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏）は、5月23日と24日の両日にわたり、株式会社サムライインキュベート（本社：東京都品川区、代表取締役CEO：榊原健太郎）と共に「人工知能ハッカソン」を開催しました。若手エンジニアを中心とした参加者が、ビジネスにおける人工知能の活用について、アイデアとソフトウェアの完成度を競いました。
今回のハッカソンのテーマは、人工知能によるビジネス上の課題解決でした。人工知能のビジネス活用自体が新しい分野であり、解決できる課題やその手法にはまだ多くの可能性があります。こうしたテーマの新鮮さに加え、実際に人工知能技術に触れられる機会ということで特に若手エンジニアからの注目が高く、今回多数の応募がありました。
抽選で選ばれた40名が8チームに分かれ、メンターとしてお招きした東京大学大学院工学系研究科准教授の松尾豊氏、株式会社トレタCTOの増井雄一郎氏のアドバイスを受けながら、人工知能によるビジネス上の課題解決について、アイデアのユニークさとソフトウェアの完成度を競いました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-562918-0.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-132389-1.jpg ]
その結果、最優秀賞を受賞したのは、チームユーモラスの向山氏・佐藤氏・吉岡氏・栗栖氏・おまってぃー氏による、異性とのコミュニケーション内容の良否を人工知能が判断することで交際をサポートするサービスでした。評価のポイントは、課題の現実感と、実際にサービスがあったら使ってみたいと思える内容であったこと、非常に
早い段階からAPIを利用し、トライアンドエラーを繰り返していた開発に対する姿勢などです。
[画像3: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-737040-2.jpg ]
[画像4: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-888959-3.jpg ]
メンターの松尾氏、増井氏からは、総評として以下のコメントをいただきました。
「機械学習をどのように使っていくかという点で興味深いプレゼンがたくさんありました。この人工知能ハッカソンで、ビッグデータと機械学習の活用に対する潜在的な可能性を改めて実感することができましたが、参加した皆さんにも同じことを感じてもらえたのではないでしょうか。非常に有意義な取り組みだったと思います」。（松尾氏）
「ブロードバンドやスマートフォンといったように、10年サイクルで新しい技術の波がやってきますが、現在は人工知能が大きな盛り上がりを見せています。人工知能も、アイデア次第で今までなかったものを生み出し、生活を大きく変える可能性を秘めています。人工知能を使った開発を今後も続けて、面白いものを作ってもらいたいと思います」。（増井氏）
UBICは今後も国内外において今回のようなイベントの開催を通し、人工知能技術の活用による、ビジネス課題の解決に取り組んでまいります。
■人工知能ハッカソン 概要 http://event.samurai-incubate.asia/ubic/
日時： 2015年5月23日（土）11:00〜24日（日）19:00
会場： Samurai Startup Island（東京都品川区東品川2-2-28-2F）
ハッカソンとは、短期／集中的な共同作業でソフトウェアを開発し、技術とアイデアを競い合うイベントです。
【UBICについて】URL: http://www.ubic.co.jp/
株式会社UBICは、国際的カルテル調査や連邦海外腐敗行為防止法（FCPA）に関連する調査、知財訴訟、PL訴訟などで要求される電子データの証拠保全及び調査・分析を行うｅディスカバリ事業（電子証拠開示支援事業）のほか、電子データ中心の調査を行なうコンピュータフォレンジック調査サービスを提供する、行動情報データ解析企業。アジア言語対応能力では世界最高水準の技術と、アジア圏最大の処理能力を有するラボを保有。2007年12月米国子会社を設立。アジア・米国双方からアジア企業関連の訴訟支援を実施。2009年末には企業内でも国際訴訟における電子証拠開示が可能な電子証拠開示支援システム「Lit i View(R)」（リット・アイ・ビュー）を自社開発し、2011年10月からはクラウドサービスとして「UBIC Intelligence Cloud」の提供を開始。また、2012年3月に、アジア言語に対応した「Predictive Coding(R)」（プレディクティブ・コーディング）技術を世界で初めて独自開発し、実用化に成功。2003年8月8日設立。2007年6月26日東証マザーズ上場。2013年5月16日NASDAQ上場。資本金1,688,433千円（2015年3月31日現在）。
米ナスダックと東証マザーズに上場し、人工知能を駆使したビッグデータ解析事業を手がけるUBIC（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏）は、5月23日と24日の両日にわたり、株式会社サムライインキュベート（本社：東京都品川区、代表取締役CEO：榊原健太郎）と共に「人工知能ハッカソン」を開催しました。若手エンジニアを中心とした参加者が、ビジネスにおける人工知能の活用について、アイデアとソフトウェアの完成度を競いました。
今回のハッカソンのテーマは、人工知能によるビジネス上の課題解決でした。人工知能のビジネス活用自体が新しい分野であり、解決できる課題やその手法にはまだ多くの可能性があります。こうしたテーマの新鮮さに加え、実際に人工知能技術に触れられる機会ということで特に若手エンジニアからの注目が高く、今回多数の応募がありました。
抽選で選ばれた40名が8チームに分かれ、メンターとしてお招きした東京大学大学院工学系研究科准教授の松尾豊氏、株式会社トレタCTOの増井雄一郎氏のアドバイスを受けながら、人工知能によるビジネス上の課題解決について、アイデアのユニークさとソフトウェアの完成度を競いました。
[画像1: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-562918-0.jpg ]
[画像2: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-132389-1.jpg ]
その結果、最優秀賞を受賞したのは、チームユーモラスの向山氏・佐藤氏・吉岡氏・栗栖氏・おまってぃー氏による、異性とのコミュニケーション内容の良否を人工知能が判断することで交際をサポートするサービスでした。評価のポイントは、課題の現実感と、実際にサービスがあったら使ってみたいと思える内容であったこと、非常に
早い段階からAPIを利用し、トライアンドエラーを繰り返していた開発に対する姿勢などです。
[画像3: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-737040-2.jpg ]
[画像4: http://prtimes.jp/i/6776/96/resize/d6776-96-888959-3.jpg ]
メンターの松尾氏、増井氏からは、総評として以下のコメントをいただきました。
「機械学習をどのように使っていくかという点で興味深いプレゼンがたくさんありました。この人工知能ハッカソンで、ビッグデータと機械学習の活用に対する潜在的な可能性を改めて実感することができましたが、参加した皆さんにも同じことを感じてもらえたのではないでしょうか。非常に有意義な取り組みだったと思います」。（松尾氏）
「ブロードバンドやスマートフォンといったように、10年サイクルで新しい技術の波がやってきますが、現在は人工知能が大きな盛り上がりを見せています。人工知能も、アイデア次第で今までなかったものを生み出し、生活を大きく変える可能性を秘めています。人工知能を使った開発を今後も続けて、面白いものを作ってもらいたいと思います」。（増井氏）
UBICは今後も国内外において今回のようなイベントの開催を通し、人工知能技術の活用による、ビジネス課題の解決に取り組んでまいります。
■人工知能ハッカソン 概要 http://event.samurai-incubate.asia/ubic/
日時： 2015年5月23日（土）11:00〜24日（日）19:00
会場： Samurai Startup Island（東京都品川区東品川2-2-28-2F）
ハッカソンとは、短期／集中的な共同作業でソフトウェアを開発し、技術とアイデアを競い合うイベントです。
【UBICについて】URL: http://www.ubic.co.jp/
株式会社UBICは、国際的カルテル調査や連邦海外腐敗行為防止法（FCPA）に関連する調査、知財訴訟、PL訴訟などで要求される電子データの証拠保全及び調査・分析を行うｅディスカバリ事業（電子証拠開示支援事業）のほか、電子データ中心の調査を行なうコンピュータフォレンジック調査サービスを提供する、行動情報データ解析企業。アジア言語対応能力では世界最高水準の技術と、アジア圏最大の処理能力を有するラボを保有。2007年12月米国子会社を設立。アジア・米国双方からアジア企業関連の訴訟支援を実施。2009年末には企業内でも国際訴訟における電子証拠開示が可能な電子証拠開示支援システム「Lit i View(R)」（リット・アイ・ビュー）を自社開発し、2011年10月からはクラウドサービスとして「UBIC Intelligence Cloud」の提供を開始。また、2012年3月に、アジア言語に対応した「Predictive Coding(R)」（プレディクティブ・コーディング）技術を世界で初めて独自開発し、実用化に成功。2003年8月8日設立。2007年6月26日東証マザーズ上場。2013年5月16日NASDAQ上場。資本金1,688,433千円（2015年3月31日現在）。
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