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コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックをデータで見る「TC Infographic」公開
[23/06/14]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
公式サイトをグローバルデザインにリニューアル
世界中の飲食店と消費者を繋ぐプラットフォームの開発・提供を行う株式会社TableCheck（本社：東京都中央区、代表取締役社長CEO：谷口 優、以下、テーブルチェック）は、デザインを刷新した新たな公式ウェブサイトを公開するとともに、コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックの変遷をデータで見るコンテンツ「TC Infographic（ティーシー・インフォグラフィック）」を公開しましたので、お知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-6ce1e264f488bf1ab59c-0.jpg ]
お店とゲストを繋ぐ「輪」をテーマにしたグローバルデザインに刷新
コンテンツを充実させた新サイトに
創業から13年目を迎えたテーブルチェックは、日本語版公式サイトのデザインを刷新して、新たに公開いたしました。私たちのミッションである「Dining Connected 〜世界中のレストランとカスタマーをつなぐプラットフォーム〜」を、「輪」のデザインに落とし込み、お店とゲストの長期的でより親密な関係づくりを実現していく、という意味を込めました。飲食店、ユーザー双方にとって、より良いダイニング体験を提供してまいります。
新サイトでは、飲食店の皆様にお役立ていただけるコンテンツの充実化も図っていきます。その第1弾として、コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックをデータで見る「TC Infographic」並びに、テーブルチェックの「沿革」を公開しました。「TC Infographic」では、当社の成長を示すデータに加え、コロナ前後で日本の飲食業界における予約行動の変化をまとめています。公式サイトでは、関連事例やブログ記事などとともにご覧いただけます。
▼TC Infographic
https://www.tablecheck.com/ja/company/tcinfographic/
▼沿革
https://www.tablecheck.com/ja/company/history/
コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックをデータで見る「TC Infographic」
新サイト公開を機にデータをまとめた「TC Infographic」の一部を紹介していきます。さらに詳しい内容や、テーブルチェックの沿革、関連記事は公式サイトからからご覧いただけます。
◆テーブルチェック公式サイト：https://www.tablecheck.com/ja/join/
テーブルチェックの売上高
[画像2: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-0e29ee6f2108768e636e-1.jpg ]
テーブルチェックは、2011年3月11日、株式会社VESPERという社名で創業しました。2013年10月、現在のメインプロダクトである飲食店向け予約・顧客管理システムとユーザー向け飲食店検索・予約ポータルサイトをローンチして以来、国内外の飲食店のみなさまに支えられ、順調に成長を続けています。世界中の飲食店が窮地に陥ったコロナ禍の3年間においても、売上高をコロナ前の2019年比で1.9倍にまで成長させることができました。
電話予約 vs ネット予約
[画像3: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-b75d8b3dbb150f69b14e-2.jpg ]
近年の飲食業界の大きな変化として、電話予約からネット予約へのシフトも注目すべきトピックです。当社のデータを分析すると、2016年に全体の予約件数に対するネット予約の割合は36％でしたが、2023年には過半数を超える56％にまで増加しています。細やかな要望を伝えられる電話予約はまだ根強く利用されていますが、飲食店、ユーザー双方において利便性の高いネット予約は幅広く受け入れられているといえるでしょう。
公式ウェブ予約 vs グルメサイト
[画像4: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-3a9f5ede619faf20e642-3.jpg ]
公式ウェブ予約（＝テーブルチェック）経由の予約人数は、2023年3月に月間190万人を突破しました。主要なグルメサイト各社からの予約人数は横ばいもしくは微増にとどまっており、その傾向はコロナの影響が最も厳しかった2020年4月を境に顕著になっています。月額掲載料や送客手数料など、ランニングコストが膨らみがちなグルメサイトの活用から、自社の公式ウェブ予約を活用する飲食店が増加しているということがみてとれます。
＊…テーブルチェック利用店舗約7,000店舗のデータを集計
テーブルチェック経由の予約人数
[画像5: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-be4b1a5abf752699307f-6.jpg ]
前述の通りテーブルチェック経由の予約は、2023年3月に190万人／月を突破しました。
コスト負担を軽減できる、予約管理が簡単になる、といった飲食店側のメリットだけではなく、ユーザー側でも、リアルタイムの空席検索・即時予約ができるようになるといった高い利便性が受け入れられ、ネット予約の利用が広がっていきました。さらに、公式ウェブ予約であれば、来店や注文履歴などの顧客データが蓄積されるため、お店との信頼関係を築きやすいというメリットもあり、今後さらにオウンドメディア活用は広がっていくと予想されます。
コンタクトレス決済の年間決済総額
[画像6: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-0dc6c468c1bdf477fb8b-4.jpg ]
コロナ禍、テーブルチェックがリリースした新しいサービス「コンタクトレス決済」の利用も、この3年間で飛躍的に伸びました。コンタクトレス決済とは、ネット予約時にユーザーがクレジットカード情報を入力するだけで、当日店頭でのお会計を不要とする、飲食店向けの新たなキャッシュレス決済です。コンタクトレス決済の2022年年間決済総額は、サービス提供当初の2020年から約24倍にまで増加しました。
飲食店のリピーター比率
[画像7: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-eb3a16bb411fdd318605-5.jpg ]
来店回数が2回目以上の来店客の割合も近年増加傾向にあります。予約件数のうち新規客とリピーターの割合を比較すると、2016年の年平均は、リピータが11％だったのに対し、2022年のリピーター割合の平均は21％にまで上昇しています。2016年以降リピーターの割合は、毎年徐々に上昇していきましたが、コロナ禍の営業自粛が、飲食店と顧客のつながりを大きく変えたきっかけにもなりました。通常営業ができなかった期間、テイクアウトやEC商品の販売などを通じて、「常連客に支えられた」という声が、テーブルチェックにも多数寄せられました。
地域別にみるテーブルチェック導入店舗数
[画像8: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-6407566b05ee440d2f8b-8.jpg ]
飲食店と顧客がダイレクトに関係性を築いていく流れの中、公式ウェブ予約ページを提供するテーブルチェックの導入店舗数も、全国各地で飛躍的に伸びました。2016年12月時点の地域別の導入店舗数と2023年3月末時点の導入店舗数を左図で比較しています。もっとも増加率が高かったのは、近畿でした。次いで、九州・沖縄、中部、関東と続きました。
テーブルチェック全体の導入店舗数は、2016年から2022年の間に14.5倍にまで成長しました。
無断キャンセル率比較
[画像9: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-6b68465f7d5034304715-7.jpg ]
2018年ごろから社会問題化し、注目を集めた「無断キャンセル問題」。私たちは、すでに2017年に「キャンセルプロテクション機能」を実装し、キャンセル被害撲滅をテクノロジーでサポートしてきました。テーブルチェックのキャンセルプロテクション機能は、事前決済制やデポジット制、クレジットカード情報入力のみなど、メニューごとなどに柔軟に設定が可能です。左の表は、このキャンセルプロテクション機能を利用しているお店と、利用していないお店の無断キャンセル率を比較したものです。キャンセルプロテクション機能を利用しているお店は、そうでないお店に比べて無断キャンセル発生率が1/9にまで低下しています。
1店舗当たりの訪日客予約件数
[画像10: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-5f3db8ec71d55e59625f-9.jpg ]
昨年10月、入国者数上限が撤廃された直後から訪日客による日本の飲食店の予約件数は急激に回復しました。テーブルチェックのデータでは、1店舗当たりの予約件数は、コロナ前のピークで2019年4月の7.8件／店だったのに対し、2023年4月には14.7件／店までに達し、2019年同月比で約2倍になっていることが分かりました。
ただ、日本政府観光局（JNTO）が発表している2023年4月時点での訪日外客数は、2019年同月比で33.4％減にとどまっており、全体の訪日客数に比べて、テーブルチェックを通じた訪日客の予約回復の度合いは非常に大きいといえるでしょう。
キャンセル率：訪日客 vs 日本人客
[画像11: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-ad2923e3c67c320324a0-10.jpg ]
活況の外食インバウンド市場ですが、注意も必要です。訪日客のキャンセル率は、日本人のそれに比べて10ポイントも高いということもデータからわかっています。旅先での急な予定変更やうっかり忘れ、スケジュールミスなど、旅行中の訪日客は、日本人客よりもキャンセルにつながりやすい要素を多く抱えています。さらに、キャンセルをしようとしても、言語が通じず電話で連絡しづらいため無断キャンセルになってしまうといったケースも散見されます。飲食店のインバウンド対策では、訪日客の集客と同時にキャンセル対策もしっかり行っておくことが重要です。
ABOUT US
[画像12: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-d7f43fc753442a6e3fa1-11.jpg ]
テーブルチェックは、「Dining Connected 〜世界中のレストランとカスタマーをつなぐプラットフォーム〜」をミッションに事業を展開する日本発レストランテックカンパニーです。テクノロジーを活用した次世代の「おもてなし」を実現します。現在、展開している主なサービスは、飲食店向け予約・顧客管理システムと、ユーザー向け飲食店検索・予約ポータルサイト。24時間365日リアルタイムの空席情報を把握することで、飲食店にもユーザーにもより良いレストラン体験の実現をサポートしています。
会社名 ：株式会社TableCheck（カブシキガイシャテーブルチェック）
所在地 ：東京都中央区銀座2丁目14番5号 TWG銀座イースト
コーポレートサイト ：https://www.tablecheck.com/ja/company/
創立年月 ：2011年3月
資本金 ：1.9億円（累計調達総額13.4億円）
事業内容 ：クラウド型レストランマネジメントシステム及び飲食店検索・ネット予約システム
の開発・提供
拠点 ：10拠点（東京本社、大阪、韓国、シンガポール、インドネシア、タイ、中国、香港、オーストラリア、UAE）
世界中の飲食店と消費者を繋ぐプラットフォームの開発・提供を行う株式会社TableCheck（本社：東京都中央区、代表取締役社長CEO：谷口 優、以下、テーブルチェック）は、デザインを刷新した新たな公式ウェブサイトを公開するとともに、コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックの変遷をデータで見るコンテンツ「TC Infographic（ティーシー・インフォグラフィック）」を公開しましたので、お知らせいたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-6ce1e264f488bf1ab59c-0.jpg ]
お店とゲストを繋ぐ「輪」をテーマにしたグローバルデザインに刷新
コンテンツを充実させた新サイトに
創業から13年目を迎えたテーブルチェックは、日本語版公式サイトのデザインを刷新して、新たに公開いたしました。私たちのミッションである「Dining Connected 〜世界中のレストランとカスタマーをつなぐプラットフォーム〜」を、「輪」のデザインに落とし込み、お店とゲストの長期的でより親密な関係づくりを実現していく、という意味を込めました。飲食店、ユーザー双方にとって、より良いダイニング体験を提供してまいります。
新サイトでは、飲食店の皆様にお役立ていただけるコンテンツの充実化も図っていきます。その第1弾として、コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックをデータで見る「TC Infographic」並びに、テーブルチェックの「沿革」を公開しました。「TC Infographic」では、当社の成長を示すデータに加え、コロナ前後で日本の飲食業界における予約行動の変化をまとめています。公式サイトでは、関連事例やブログ記事などとともにご覧いただけます。
▼TC Infographic
https://www.tablecheck.com/ja/company/tcinfographic/
▼沿革
https://www.tablecheck.com/ja/company/history/
コロナ前後の飲食業界とテーブルチェックをデータで見る「TC Infographic」
新サイト公開を機にデータをまとめた「TC Infographic」の一部を紹介していきます。さらに詳しい内容や、テーブルチェックの沿革、関連記事は公式サイトからからご覧いただけます。
◆テーブルチェック公式サイト：https://www.tablecheck.com/ja/join/
テーブルチェックの売上高
[画像2: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-0e29ee6f2108768e636e-1.jpg ]
テーブルチェックは、2011年3月11日、株式会社VESPERという社名で創業しました。2013年10月、現在のメインプロダクトである飲食店向け予約・顧客管理システムとユーザー向け飲食店検索・予約ポータルサイトをローンチして以来、国内外の飲食店のみなさまに支えられ、順調に成長を続けています。世界中の飲食店が窮地に陥ったコロナ禍の3年間においても、売上高をコロナ前の2019年比で1.9倍にまで成長させることができました。
電話予約 vs ネット予約
[画像3: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-b75d8b3dbb150f69b14e-2.jpg ]
近年の飲食業界の大きな変化として、電話予約からネット予約へのシフトも注目すべきトピックです。当社のデータを分析すると、2016年に全体の予約件数に対するネット予約の割合は36％でしたが、2023年には過半数を超える56％にまで増加しています。細やかな要望を伝えられる電話予約はまだ根強く利用されていますが、飲食店、ユーザー双方において利便性の高いネット予約は幅広く受け入れられているといえるでしょう。
公式ウェブ予約 vs グルメサイト
[画像4: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-3a9f5ede619faf20e642-3.jpg ]
公式ウェブ予約（＝テーブルチェック）経由の予約人数は、2023年3月に月間190万人を突破しました。主要なグルメサイト各社からの予約人数は横ばいもしくは微増にとどまっており、その傾向はコロナの影響が最も厳しかった2020年4月を境に顕著になっています。月額掲載料や送客手数料など、ランニングコストが膨らみがちなグルメサイトの活用から、自社の公式ウェブ予約を活用する飲食店が増加しているということがみてとれます。
＊…テーブルチェック利用店舗約7,000店舗のデータを集計
テーブルチェック経由の予約人数
[画像5: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-be4b1a5abf752699307f-6.jpg ]
前述の通りテーブルチェック経由の予約は、2023年3月に190万人／月を突破しました。
コスト負担を軽減できる、予約管理が簡単になる、といった飲食店側のメリットだけではなく、ユーザー側でも、リアルタイムの空席検索・即時予約ができるようになるといった高い利便性が受け入れられ、ネット予約の利用が広がっていきました。さらに、公式ウェブ予約であれば、来店や注文履歴などの顧客データが蓄積されるため、お店との信頼関係を築きやすいというメリットもあり、今後さらにオウンドメディア活用は広がっていくと予想されます。
コンタクトレス決済の年間決済総額
[画像6: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-0dc6c468c1bdf477fb8b-4.jpg ]
コロナ禍、テーブルチェックがリリースした新しいサービス「コンタクトレス決済」の利用も、この3年間で飛躍的に伸びました。コンタクトレス決済とは、ネット予約時にユーザーがクレジットカード情報を入力するだけで、当日店頭でのお会計を不要とする、飲食店向けの新たなキャッシュレス決済です。コンタクトレス決済の2022年年間決済総額は、サービス提供当初の2020年から約24倍にまで増加しました。
飲食店のリピーター比率
[画像7: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-eb3a16bb411fdd318605-5.jpg ]
来店回数が2回目以上の来店客の割合も近年増加傾向にあります。予約件数のうち新規客とリピーターの割合を比較すると、2016年の年平均は、リピータが11％だったのに対し、2022年のリピーター割合の平均は21％にまで上昇しています。2016年以降リピーターの割合は、毎年徐々に上昇していきましたが、コロナ禍の営業自粛が、飲食店と顧客のつながりを大きく変えたきっかけにもなりました。通常営業ができなかった期間、テイクアウトやEC商品の販売などを通じて、「常連客に支えられた」という声が、テーブルチェックにも多数寄せられました。
地域別にみるテーブルチェック導入店舗数
[画像8: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-6407566b05ee440d2f8b-8.jpg ]
飲食店と顧客がダイレクトに関係性を築いていく流れの中、公式ウェブ予約ページを提供するテーブルチェックの導入店舗数も、全国各地で飛躍的に伸びました。2016年12月時点の地域別の導入店舗数と2023年3月末時点の導入店舗数を左図で比較しています。もっとも増加率が高かったのは、近畿でした。次いで、九州・沖縄、中部、関東と続きました。
テーブルチェック全体の導入店舗数は、2016年から2022年の間に14.5倍にまで成長しました。
無断キャンセル率比較
[画像9: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-6b68465f7d5034304715-7.jpg ]
2018年ごろから社会問題化し、注目を集めた「無断キャンセル問題」。私たちは、すでに2017年に「キャンセルプロテクション機能」を実装し、キャンセル被害撲滅をテクノロジーでサポートしてきました。テーブルチェックのキャンセルプロテクション機能は、事前決済制やデポジット制、クレジットカード情報入力のみなど、メニューごとなどに柔軟に設定が可能です。左の表は、このキャンセルプロテクション機能を利用しているお店と、利用していないお店の無断キャンセル率を比較したものです。キャンセルプロテクション機能を利用しているお店は、そうでないお店に比べて無断キャンセル発生率が1/9にまで低下しています。
1店舗当たりの訪日客予約件数
[画像10: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-5f3db8ec71d55e59625f-9.jpg ]
昨年10月、入国者数上限が撤廃された直後から訪日客による日本の飲食店の予約件数は急激に回復しました。テーブルチェックのデータでは、1店舗当たりの予約件数は、コロナ前のピークで2019年4月の7.8件／店だったのに対し、2023年4月には14.7件／店までに達し、2019年同月比で約2倍になっていることが分かりました。
ただ、日本政府観光局（JNTO）が発表している2023年4月時点での訪日外客数は、2019年同月比で33.4％減にとどまっており、全体の訪日客数に比べて、テーブルチェックを通じた訪日客の予約回復の度合いは非常に大きいといえるでしょう。
キャンセル率：訪日客 vs 日本人客
[画像11: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-ad2923e3c67c320324a0-10.jpg ]
活況の外食インバウンド市場ですが、注意も必要です。訪日客のキャンセル率は、日本人のそれに比べて10ポイントも高いということもデータからわかっています。旅先での急な予定変更やうっかり忘れ、スケジュールミスなど、旅行中の訪日客は、日本人客よりもキャンセルにつながりやすい要素を多く抱えています。さらに、キャンセルをしようとしても、言語が通じず電話で連絡しづらいため無断キャンセルになってしまうといったケースも散見されます。飲食店のインバウンド対策では、訪日客の集客と同時にキャンセル対策もしっかり行っておくことが重要です。
ABOUT US
[画像12: https://prtimes.jp/i/23564/98/resize/d23564-98-d7f43fc753442a6e3fa1-11.jpg ]
テーブルチェックは、「Dining Connected 〜世界中のレストランとカスタマーをつなぐプラットフォーム〜」をミッションに事業を展開する日本発レストランテックカンパニーです。テクノロジーを活用した次世代の「おもてなし」を実現します。現在、展開している主なサービスは、飲食店向け予約・顧客管理システムと、ユーザー向け飲食店検索・予約ポータルサイト。24時間365日リアルタイムの空席情報を把握することで、飲食店にもユーザーにもより良いレストラン体験の実現をサポートしています。
会社名 ：株式会社TableCheck（カブシキガイシャテーブルチェック）
所在地 ：東京都中央区銀座2丁目14番5号 TWG銀座イースト
コーポレートサイト ：https://www.tablecheck.com/ja/company/
創立年月 ：2011年3月
資本金 ：1.9億円（累計調達総額13.4億円）
事業内容 ：クラウド型レストランマネジメントシステム及び飲食店検索・ネット予約システム
の開発・提供
拠点 ：10拠点（東京本社、大阪、韓国、シンガポール、インドネシア、タイ、中国、香港、オーストラリア、UAE）
SEO関連
