自律型エンドポイントセキュリティ米国SentinelOne 「Sentinel Endpoint Protection Platform」の販売を開始
[18/04/26]
提供元:PRTIMES
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防御・検知だけでなく、軽減・復旧・調査までワンエージェントで実現、セキュリティ担当者のリソースを大幅に削減
東京エレクトロン デバイス株式会社(本社:横浜市神奈川区、代表取締役社長:徳重 敦之、以下TED) は、SentinelOne, Inc.(センチネルワン、本社:米国 カリフォルニア州、CEO: Tomer Weingarten(トーマ・ウェインガートン、以下SentinelOne)と販売代理店契約を締結し、Sentinel Endpoint Protection Platformの販売を2018年4月26日より開始します。
URL: http://cn.teldevice.co.jp/product/sentinelone-endpoint-protection-platform/
[画像1: https://prtimes.jp/i/10609/100/resize/d10609-100-668642-0.jpg ]
■背景
既知、亜種、未知のマルウェアが爆発的に増加し、特定の企業をターゲットとした標的型攻撃から不特定多数のユーザーをターゲットとしたランサムウェア、コンピュータのリソースを横取りするマイニングマルウェアなどの多岐にわたる攻撃や、従来のシグネチャ(マルウェアなどに含まれる特徴的なデータのパターン)のみならず機械学習エンジンでも検知が困難なファイルレス攻撃が脅威になっています。
エンドポイント端末へのさまざまな攻撃が登場する状況では、従来のシグネチャ型のセキュリティ製品では未知の脅威に対する検知や対策が不十分であるのが実情です。
■SentinelOne Endpoint Protection Platformについて
SentinelOne Endpoint Protection Platformは、EPP(Endpoint Protection Platform:外的脅威を防御) + EDR(Endpoint Detection and Response:外的脅威の検知・調査)をコンセプトとして開発された自律型エンドポイントセキュリティ製品です。クラウド型ブラックリスト/ホワイトリスト、静的機械学習エンジン、動的機械学習エンジン等多彩な防御手段により外部からの様々な攻撃を効果的にブロックし、エンドポイントの挙動や攻撃内容を随時記録するので、効果的な確認が行えます。
また、マルウェア実行時に端末内に展開されたマルウェアの分身や、強制変更された設定ファイル、ランサムウェアに暗号化されてしまった大切なファイルも、特別なスキルを有することなく1クリックで瞬時に復旧させることが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/10609/100/resize/d10609-100-582178-1.jpg ]
■SentinelOne Endpoint Protection Platformの機能・特長
・ブラックリスト/ホワイトリスト、機械学習型静的解析エンジンにより既知、未知のマルウェアを検出し隔離
・機械学習型動的解析エンジンによりエクスプロイト、マクロ、近年増加傾向のスクリプト型ファイルレス攻撃等も検出しブロック
・端末の自動隔離により感染拡大を未然に防止
・高度な知識を要する復旧作業を自動化
・ランサムウェアに暗号化されたファイルを1クリックでロールバック
・端末の挙動を随時収集することにより攻撃前後の情報を時系列で収集可能
・API連携によるエコシステム構成
・上記の多種多様な機能をワンエージェントで実現
■サポート体制
TEDでは導入・構築・検証支援までをサポートするとともに、ヘルプデスクサービスを提供します。
URL:http://cn.teldevice.co.jp/support/detail/supportservice/ss
SentinelOne, Inc. CEO Tomer Weingarten氏からのコメント
昨今の分散化・多様化する企業の労働環境により、セキュリティはネットワークだけに適用するものという考え方が通用しなくなってきました。機密データや重要な資産を保護するためには、デバイス及びアイデンティティのレベルでセキュリティを適用する必要があります。
東京エレクトロンデバイスとの協業により、深刻な被害をもたらすランサムウェアの脅威からエンドポイントを保護する最先端のプラットフォームを日本のお客様へご提供します。
SentinelOne, Inc.について
本社:米国カリフォルニア州マウンテン・ビュー
CEO:トーマ・ウェインガートン
設立:2013年
URL:https://www.sentinelone.com/
(参考)
●NSS LabsのAdvanced Endpoint Protection製品を対象としたグループテストにて、総所有コスト(購入、導入、メンテナンス、保守)項目を含め2年連続でトップレベルのスコアを獲得
https://www.sentinelone.com/blog/sentinelone-top-performer-nss-labs-security-value-map-2018/
●CyberDefenseMagazineの次世代エンドポイントセキュリティ部門でWinnerを受賞
https://www.sentinelone.com/blog/sentinelone-receives-2018-cyber-defense-magazine-infosec-award/
東京エレクトロン デバイス株式会社について
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL: http://www.teldevice.co.jp/
東京エレクトロン デバイス株式会社CNカンパニーについて
CNカンパニーでは、ストレージ、ネットワーク関連機器、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとして提供しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を国内外に持ち、導入からサポートまで一貫して提供しています。
CNカンパニー専用サイト:http://cn.teldevice.co.jp/
<本件に関する報道関係からのお問合せ先>
東京エレクトロン デバイス株式会社 広報・IR室 堀田・平
Tel:045-443-4005、Fax:045-443-4050
お問い合わせフォーム:https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
<本製品に関するお客様からのお問合せ先>
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN カンパニー CN第二営業本部 コーポレートアカウント営業部 宮本
Tel:03-5908-1969、Fax:03-5908-1992
お問い合わせフォーム: https://cn.teldevice.co.jp/product/sentinelone/form.html
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
東京エレクトロン デバイス株式会社(本社:横浜市神奈川区、代表取締役社長:徳重 敦之、以下TED) は、SentinelOne, Inc.(センチネルワン、本社:米国 カリフォルニア州、CEO: Tomer Weingarten(トーマ・ウェインガートン、以下SentinelOne)と販売代理店契約を締結し、Sentinel Endpoint Protection Platformの販売を2018年4月26日より開始します。
URL: http://cn.teldevice.co.jp/product/sentinelone-endpoint-protection-platform/
[画像1: https://prtimes.jp/i/10609/100/resize/d10609-100-668642-0.jpg ]
■背景
既知、亜種、未知のマルウェアが爆発的に増加し、特定の企業をターゲットとした標的型攻撃から不特定多数のユーザーをターゲットとしたランサムウェア、コンピュータのリソースを横取りするマイニングマルウェアなどの多岐にわたる攻撃や、従来のシグネチャ(マルウェアなどに含まれる特徴的なデータのパターン)のみならず機械学習エンジンでも検知が困難なファイルレス攻撃が脅威になっています。
エンドポイント端末へのさまざまな攻撃が登場する状況では、従来のシグネチャ型のセキュリティ製品では未知の脅威に対する検知や対策が不十分であるのが実情です。
■SentinelOne Endpoint Protection Platformについて
SentinelOne Endpoint Protection Platformは、EPP(Endpoint Protection Platform:外的脅威を防御) + EDR(Endpoint Detection and Response:外的脅威の検知・調査)をコンセプトとして開発された自律型エンドポイントセキュリティ製品です。クラウド型ブラックリスト/ホワイトリスト、静的機械学習エンジン、動的機械学習エンジン等多彩な防御手段により外部からの様々な攻撃を効果的にブロックし、エンドポイントの挙動や攻撃内容を随時記録するので、効果的な確認が行えます。
また、マルウェア実行時に端末内に展開されたマルウェアの分身や、強制変更された設定ファイル、ランサムウェアに暗号化されてしまった大切なファイルも、特別なスキルを有することなく1クリックで瞬時に復旧させることが可能です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/10609/100/resize/d10609-100-582178-1.jpg ]
■SentinelOne Endpoint Protection Platformの機能・特長
・ブラックリスト/ホワイトリスト、機械学習型静的解析エンジンにより既知、未知のマルウェアを検出し隔離
・機械学習型動的解析エンジンによりエクスプロイト、マクロ、近年増加傾向のスクリプト型ファイルレス攻撃等も検出しブロック
・端末の自動隔離により感染拡大を未然に防止
・高度な知識を要する復旧作業を自動化
・ランサムウェアに暗号化されたファイルを1クリックでロールバック
・端末の挙動を随時収集することにより攻撃前後の情報を時系列で収集可能
・API連携によるエコシステム構成
・上記の多種多様な機能をワンエージェントで実現
■サポート体制
TEDでは導入・構築・検証支援までをサポートするとともに、ヘルプデスクサービスを提供します。
URL:http://cn.teldevice.co.jp/support/detail/supportservice/ss
SentinelOne, Inc. CEO Tomer Weingarten氏からのコメント
昨今の分散化・多様化する企業の労働環境により、セキュリティはネットワークだけに適用するものという考え方が通用しなくなってきました。機密データや重要な資産を保護するためには、デバイス及びアイデンティティのレベルでセキュリティを適用する必要があります。
東京エレクトロンデバイスとの協業により、深刻な被害をもたらすランサムウェアの脅威からエンドポイントを保護する最先端のプラットフォームを日本のお客様へご提供します。
SentinelOne, Inc.について
本社:米国カリフォルニア州マウンテン・ビュー
CEO:トーマ・ウェインガートン
設立:2013年
URL:https://www.sentinelone.com/
(参考)
●NSS LabsのAdvanced Endpoint Protection製品を対象としたグループテストにて、総所有コスト(購入、導入、メンテナンス、保守)項目を含め2年連続でトップレベルのスコアを獲得
https://www.sentinelone.com/blog/sentinelone-top-performer-nss-labs-security-value-map-2018/
●CyberDefenseMagazineの次世代エンドポイントセキュリティ部門でWinnerを受賞
https://www.sentinelone.com/blog/sentinelone-receives-2018-cyber-defense-magazine-infosec-award/
東京エレクトロン デバイス株式会社について
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL: http://www.teldevice.co.jp/
東京エレクトロン デバイス株式会社CNカンパニーについて
CNカンパニーでは、ストレージ、ネットワーク関連機器、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとして提供しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を国内外に持ち、導入からサポートまで一貫して提供しています。
CNカンパニー専用サイト:http://cn.teldevice.co.jp/
<本件に関する報道関係からのお問合せ先>
東京エレクトロン デバイス株式会社 広報・IR室 堀田・平
Tel:045-443-4005、Fax:045-443-4050
お問い合わせフォーム:https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
<本製品に関するお客様からのお問合せ先>
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN カンパニー CN第二営業本部 コーポレートアカウント営業部 宮本
Tel:03-5908-1969、Fax:03-5908-1992
お問い合わせフォーム: https://cn.teldevice.co.jp/product/sentinelone/form.html
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。