映像コンテンツ多様化による翻訳需要の高まりを受け、オンライン講座『映像翻訳Web講座 ベーシック』を10月1日(木)より開始
[09/09/29]
提供元:PRTIMES
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株式会社アルク(東京都杉並区永福 代表:平本照麿、以下アルク)は、日本
映像翻訳アカデミー(R)(東京都中央区日本橋本石町 学校長兼法人代表取締役
社長 新楽直樹、以下日本映像翻訳アカデミー)と提携し、WEBサイトを利用し
て映像翻訳の学習を行うプログラム『映像翻訳Web講座』を開発しました。最
初のコースとして、2009年10月より、ベーシックコースを開講いたします。
<開発の背景>
「映像の時代」と言われる今日、テレビの世界ではデジタル多チャンネル化が
進み、ケーブルテレビや衛星放送、さらにはネット視聴を楽しむ人が日々増え
ています。DVDはブルーレイへの移行期を向かえ、大容量、高画質の映像を
家庭で楽しむことが当たり前の時代となりました。さらに技術革新によるパソ
コン、携帯電話、TVゲーム機器、街のサイネージといった視聴環境の多様化
も、映像コンテンツの増加に拍車をかけています。
こうした映像視聴インフラの拡大とそれに伴うニーズを、日本製の映像コンテ
ンツのみで補うことはできず、海外映画、ドラマはもちろん、情報番組、ドキ
ュメンタリー作品、ニュース、スポーツ、アニメーション番組などが、これま
で以上に流入すると見られています。また、インフラの事情だけでなく、グロ
ーバル化する社会の中で、「世界で話題になっている映像を字幕や吹き替えで
観たい」という気運はますます高まっていくと予想されます。
そこでこの度、映像の字幕翻訳や吹き替え翻訳などを担う“映像翻訳者”の養
成を促進するための事業として、語学学習者に向けた教材や研修講座などに定
評のあるアルクと、映像翻訳教育の大手として数多くの映像翻訳者を育成して
きた日本映像翻訳アカデミーが協業し、場所や時間の制約を取り除いた学習方
法としてWEBサイトを活用したプログラムを共同開発するに至りました。
<参考データ> (出典/電通総研編『情報メディア白書2009』)
【主要コンテンツジャンルの成長率(2002-2007年)】
「CATV」 31.7% +970億円
「CS放送」 34.9% +670億円
「映像・インターネット配信」1038.5% +400億円
【多チャンネル契約世帯数(2002-2007年)】
2002年4,063,000世帯
2007年6,751,000世帯 (166.2%の伸び)
<『映像翻訳Web講座』 5つの特徴 >
■1.全講座修了後にはプロ・デビューのチャンスを用意。
○今回開講のベーシックコースに加え、プラクティスコース(6カ月)、アドバン
スコース(6カ月)、プロフェッショナルコース(6カ月)を修了した場合。
(プラクティスコース以上のコースは2010年以降開講予定です)
○最終コースである「プロフェッショナルコース」を修了しトライアルに合格する
と、翻訳業務を受注可能な映像翻訳者に認定します。日本映像翻訳アカデミーの就
業支援部門メディア・トランスレーション・センター(MTC)に登録し、プロデビュー
のサポートを受けることが出来ます。
■2.映像翻訳の技術(字幕・吹き替え・取材・日本語表現など)を総合的に網羅した内容。
■3.添削指導は、現役として活躍中のプロ映像翻訳者が直接、コメントする添削指導。
■4.Webサイトとメールでほぼすべての受講が完了するため、在宅でプロを目指せます。
■5.学習の場となる受講生専用サイトは、株式会社朝日ネットの教育機関向けSNS
(Social Networking Service)の「manaba course(マナバ コース)」を使用。
課題映像を見るところから、添削課題の提出、課題の受け取りまで、すべてをこのサ
イト上で行います。
<講座概要>
【講座名】『映像翻訳Web講座 ベーシックコース』
【受講料】43,500円(税込) 【学習期間】 3カ月
【受講スタート】毎月20日お申し込み締切、翌月1日学習スタート
【開始レベルの目安】TOEIC(R)テスト600点〜、英検2級
<会社概要>
株式会社アルク http://www.alc.co.jp/
創立:1969年4月8日 本社:〒168-8611 東京都杉並区永福2-54-12、
代表取締役社長:平本照麿
主な事業:語学学習者のための通信講座、書籍(単行本、情報誌など)、各種
デジタルコンテンツの提供、ウェブサイトによる語学関連情報提供、テスト開
発、セミナー・講座の企画開発。
日本映像翻訳アカデミー(R) http://www.jvtacademy.com/
創立:1996年10月1日 本社:〒103-0021東京都中央区日本橋本石町3-2-4 共
同ビル(日銀前)2F 代表取締役社長:新楽直樹
主な事業:映像翻訳学校・英語学校「English Clock」の運営、翻訳事業、編集
・出版事業、人材派遣事業及び紹介事業許認可取得
映像翻訳アカデミー(R)(東京都中央区日本橋本石町 学校長兼法人代表取締役
社長 新楽直樹、以下日本映像翻訳アカデミー)と提携し、WEBサイトを利用し
て映像翻訳の学習を行うプログラム『映像翻訳Web講座』を開発しました。最
初のコースとして、2009年10月より、ベーシックコースを開講いたします。
<開発の背景>
「映像の時代」と言われる今日、テレビの世界ではデジタル多チャンネル化が
進み、ケーブルテレビや衛星放送、さらにはネット視聴を楽しむ人が日々増え
ています。DVDはブルーレイへの移行期を向かえ、大容量、高画質の映像を
家庭で楽しむことが当たり前の時代となりました。さらに技術革新によるパソ
コン、携帯電話、TVゲーム機器、街のサイネージといった視聴環境の多様化
も、映像コンテンツの増加に拍車をかけています。
こうした映像視聴インフラの拡大とそれに伴うニーズを、日本製の映像コンテ
ンツのみで補うことはできず、海外映画、ドラマはもちろん、情報番組、ドキ
ュメンタリー作品、ニュース、スポーツ、アニメーション番組などが、これま
で以上に流入すると見られています。また、インフラの事情だけでなく、グロ
ーバル化する社会の中で、「世界で話題になっている映像を字幕や吹き替えで
観たい」という気運はますます高まっていくと予想されます。
そこでこの度、映像の字幕翻訳や吹き替え翻訳などを担う“映像翻訳者”の養
成を促進するための事業として、語学学習者に向けた教材や研修講座などに定
評のあるアルクと、映像翻訳教育の大手として数多くの映像翻訳者を育成して
きた日本映像翻訳アカデミーが協業し、場所や時間の制約を取り除いた学習方
法としてWEBサイトを活用したプログラムを共同開発するに至りました。
<参考データ> (出典/電通総研編『情報メディア白書2009』)
【主要コンテンツジャンルの成長率(2002-2007年)】
「CATV」 31.7% +970億円
「CS放送」 34.9% +670億円
「映像・インターネット配信」1038.5% +400億円
【多チャンネル契約世帯数(2002-2007年)】
2002年4,063,000世帯
2007年6,751,000世帯 (166.2%の伸び)
<『映像翻訳Web講座』 5つの特徴 >
■1.全講座修了後にはプロ・デビューのチャンスを用意。
○今回開講のベーシックコースに加え、プラクティスコース(6カ月)、アドバン
スコース(6カ月)、プロフェッショナルコース(6カ月)を修了した場合。
(プラクティスコース以上のコースは2010年以降開講予定です)
○最終コースである「プロフェッショナルコース」を修了しトライアルに合格する
と、翻訳業務を受注可能な映像翻訳者に認定します。日本映像翻訳アカデミーの就
業支援部門メディア・トランスレーション・センター(MTC)に登録し、プロデビュー
のサポートを受けることが出来ます。
■2.映像翻訳の技術(字幕・吹き替え・取材・日本語表現など)を総合的に網羅した内容。
■3.添削指導は、現役として活躍中のプロ映像翻訳者が直接、コメントする添削指導。
■4.Webサイトとメールでほぼすべての受講が完了するため、在宅でプロを目指せます。
■5.学習の場となる受講生専用サイトは、株式会社朝日ネットの教育機関向けSNS
(Social Networking Service)の「manaba course(マナバ コース)」を使用。
課題映像を見るところから、添削課題の提出、課題の受け取りまで、すべてをこのサ
イト上で行います。
<講座概要>
【講座名】『映像翻訳Web講座 ベーシックコース』
【受講料】43,500円(税込) 【学習期間】 3カ月
【受講スタート】毎月20日お申し込み締切、翌月1日学習スタート
【開始レベルの目安】TOEIC(R)テスト600点〜、英検2級
<会社概要>
株式会社アルク http://www.alc.co.jp/
創立:1969年4月8日 本社:〒168-8611 東京都杉並区永福2-54-12、
代表取締役社長:平本照麿
主な事業:語学学習者のための通信講座、書籍(単行本、情報誌など)、各種
デジタルコンテンツの提供、ウェブサイトによる語学関連情報提供、テスト開
発、セミナー・講座の企画開発。
日本映像翻訳アカデミー(R) http://www.jvtacademy.com/
創立:1996年10月1日 本社:〒103-0021東京都中央区日本橋本石町3-2-4 共
同ビル(日銀前)2F 代表取締役社長:新楽直樹
主な事業:映像翻訳学校・英語学校「English Clock」の運営、翻訳事業、編集
・出版事業、人材派遣事業及び紹介事業許認可取得