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オンライン営業システム「bellFace（ベルフェイス）」の開発・販売事業を行う、ベルフェイス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：中島 一明、以下「ベルフェイス」）は、全国の金融業界で働く営業職919人を対象に「オンライン営業のお悩み」についてのアンケート調査を行いました。

コロナ禍が始まってまもなく2年が経とうとしています。当初は感染症対策として否応なくやらざるを得なくなっていた対応も、いまではそれを機に変革を推し進めた企業とそうでない企業との間に大きな差が生まれることとなりました。

では、今後も続けるべきか、生産性など、金融営業現場ではどのように捉えられているのでしょうか？これを解き明かす調査となります。

調査サマリ

オンライン営業をやっている営業のなかで、「オンライン営業を続けたい」人は81％。


さらにオンライン営業は生産性向上につながると思いますか？との問に対して「繋がると思う（とても繋がると思う・少し繋がると思う）」は65％にのぼりました。一方でオンライン営業（非対面営業）の全体の実施率は53％で、実施して生産性への効果を実感する現場と時代の変化に乗り切れていない企業との差が鮮明に現れた結果です。


オンライン営業を続けたいか尋ねたところ、もっとも回答が多かったのは「訪問（対面）と掛け合わせて続けたい」で45％。


「積極的に続けたい」21％、「できれば続けたい」15％と続き、オンライン営業に対する現場の手応えや期待感の高さが現れた結果となりました。

2021年8月の当社調査（ https://corp.bell-face.com/news/5121/ ）によれば、金融・保険商品購入者の40.4%が部分的なオンライン接客を希望しており、営業側・顧客側ともにオンラインを利用した非対面営業を望む意向が上昇していることが明らかとなりました。


また、オンライン営業ツールの併用について尋ねたところ919人全員が何らかのオンライン営業（WEB会議）ツールを併用していることがわかりました。


すでに「どのツールを使っているから他のツールは一切使わない」といった時代ではなく、顧客の状況等に合わせて適切に使い分けるスタイルが定着していることがわかります。


一方でお悩みも多く寄せられ、今後期待する機能は「フリーズしない、回線が落ちない」と「誰でも簡単に使える、使いやすい」がともに46％でトップ。


高齢者やITリテラシーの高くない方などでも、インフラとして誰もが簡単に使えることが何より求められています。

オンライン営業・WEB会議ツールはごく当たり前のものとして市民権を得ました。ビジネスの場面に取り入れる企業もより一層増えてきましたが、うまく使えているかというと必ずしもそうではなく、DXや生産性向上改革、そしてなによりお客さまにあわせてどのようなツールや業務フローの選択をするかが問われています。

営業の場面でもサステナビリティを考えた際、オンライン営業（非対面営業）やテレワークをどのように取り入れ、どのように付き合うかは避けては通れない課題です。
※営業のサステナビリティ（サステナブル営業）…売上の向上や優秀な人材の確保等を含めたビジネスが持続的に発展していくための、営業部門にとっての諸条件のこと。

▼詳しくはこちら
https://sth.bell-face.com/sustainable-sales/what-is-sustainable-sales/
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※グラフの数字はすべて小数点以下を四捨五入

問１．現在のあなたのテレワーク実施状況を教えてください。
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問２．オンラインでの会議やミーティングの頻度を教えてください。
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問３．オンライン営業（見込み顧客・既存顧客含む）の頻度を教えてください。
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問４．オンライン営業を営業フローの中に取り入れることは、生産性の向上に繋がると思いますか？


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問５．オンライン営業をするなかで、失敗してしまった経験はありますか？
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その他の回答
・「こちらで開いている画面が相手に真っ暗になって映らなかった」（栃木県37才女性）
・「相手の顔が映らなかった」（東京都31才女性）

問６．オンライン営業をするなかで、悩みはありますか？


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問７．オンライン営業／WEB会議ツールで、あったら良いなと思う機能はありますか？


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問８．今後もオンライン営業を続けたいですか？
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問９．業務内で併用しているオンライン営業／WEB会議ツールをすべてお知らせください。


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その他の回答
・「Slack」（東京都50才女性）
・「LINE WORKS」（埼玉県28才女性）
・「自社システム」（神奈川県57才男性）

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【調査概要】
調査方法：インターネットリサーチ

■スクリーニング調査
調査対象：全国の22歳〜59歳 男女
調査時期：2021年10月20日〜2021年10月20日
サンプル数：2,000

■本調査
調査対象：スクリーニング該当者
調査時期：2021年10月25日〜2021年10月28日
回答数：919
*金融業界（銀行、証券、保険等）に属する営業職の方に本調査を配信