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日本のZ世代、約半数が「学校教育が就職に役立たない」。転職も当たり前の世代だが、各国比較ではまだ転職に消極的。
[14/04/08]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
‐アデコグループのアジア9つの国と地域で、Z世代を対象に就職に関する意識調査を実施‐
Adecco Groupは、アジアの9つの国と地域において、Z世代（ジェネレーションZ ）と称される15〜18歳を対象に、「教育と就職活動」、「働き方や将仕事に対する価値観」に関する意識調査を実施しました。
調査結果の概要は、以下の通りです。
・日本人の47％は、「学校教育が就職に役立っていない」と回答し、調査国の中で最も高い数値。
・就職先を見つけるまでの期間は、日本が最短の「4ヵ月」、最長は韓国の「13ヵ月」。
・ベトナム、中国では「口コミサイト」の利用度が高く、就職活動における情報源となっている。
・生涯で働くと思う社数は、1社のみと回答した日本人は9％で「転職は当たり前」の世代だが、各国比較では、まだ転職に消極的。
人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループは、その日本法人で総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：奥村真介、以下「アデコ」）と、アジア（中国・香港・台湾・韓国・シンガポール・マレーシア・タイ・ベトナム）の計9つの国と地域において、Z世代（ジェネレーションZ ）と称される15〜18歳を対象※に、「教育と就職活動」、「働き方や将仕事に対する価値観」に関する意識調査を実施しました。
Z世代は、生まれた時からインターネットが普及しており、人格形成のほとんどの時期をインターネットやSNSに触れて成長してきたデジタル世代です。従来のやり方や常識を踏襲するのではなく自発的な思考が高いとされているZ世代に関して、意識調査の第1弾「教育と就職活動」に関する結果をまとめました。第2弾の「働き方や将来の仕事に対する価値観」は、5月中旬にリリース予定です。
※アデコグループにおいては、15〜18歳をZ世代と定義しています。
【アンケート結果の概要】
1) 学校教育は就職に役立っているか ：
日本47％「役立っていない」、ベトナム86％「役立っている」
学校教育は、就職に役立っているかという問いに対し、日本のZ世代は47％が「そう思わない」と回答し、中国37％、台湾・香港25％と続き、日本と中華圏においては学校で学んだことが就職に繋がらない、と考えているZ世代が多いことが分かりました。一方で、「役に立っていると思う」と回答した国は、ベトナム86％、タイ84％、マレーシア68％と新興国では割合が多く、日本において「そう思う」の回答はわずか31％と、調査国中で最も低い結果となりました。
2) 就職先を見つけるまでに費やす期間：
日本が、最短「4ヵ月」。卒業前に就職先を見つけられる、日本「62％」と突出。
ほとんどの国では、卒業前には就職先を見つけられないと回答。そして、最長１年以上かけてじっくりと就職先を探すつもりであると回答。日本では、62％が卒業前に就職先を見つけられると回答しているが、これは新卒一括採用の独自の採用システムを行っているためであり、就職までに費やす時間も４ヵ月と調査国の中で最短でした。
3) 就職先の情報を集めるリソース：
「家族や友人から聞く」が最も多く、国によっては「企業サイト」＜「口コミサイト」の傾向。
口コミサイトは、ベトナムにおいては71％と高い割合が選択しており、企業選定の際の重要なリソースとなっていることが分かりました。日本では「家族や友人に聞く」が47％と最も低く、将来、就職に関する情報収集は個人で行うと考える若者が多いことが分かりました。一方、韓国は「口コミサイト」への依存度が極めて低く、各国の就職活動文化の違いが表れる結果となりました。
4) 生涯で経験する企業数：
日本では「1社」と考える割合は僅か9％で、Z世代は「転職を当たり前」と考える世代。一方、平均社数では日本は最も少なく「2社」で、各国比較では、まだ転職に消極的。
生涯を通じて働く企業数を質問したところ、日本人で「1社」のみと回答した割合は9％に留まっており、終身雇用制度が崩壊しつつある親世代の働く姿を見て、Z世代は転職が当たり前のことと捉えていることが考えられます。国ごとの平均では、日本が「平均2社」と最も少なく、一方、欧米の金融機関などが多く進出するシンガポールと香港は「平均4社」となり、各国との比較では、まだ日本は転職には消極的であることが分かります。
なお、マレーシアで「1社」のみで働くと回答した割合が27％と非常に高く、転職市場が活況なタイでは「4社以上」と回答した人が35％以上となりました。
【アンケート実施概要】
・対象国 日本、中国、香港、台湾、韓国、シンガポール、マレーシア、タイ、ベトナム
・調査対象 1995年〜1998年に誕生した、15歳〜18歳の男女
・サンプル数 各国100人
・実施方法 インターネット調査
・実施時期 2014年1月〜31日
Adecco Groupは、アジアの9つの国と地域において、Z世代（ジェネレーションZ ）と称される15〜18歳を対象に、「教育と就職活動」、「働き方や将仕事に対する価値観」に関する意識調査を実施しました。
調査結果の概要は、以下の通りです。
・日本人の47％は、「学校教育が就職に役立っていない」と回答し、調査国の中で最も高い数値。
・就職先を見つけるまでの期間は、日本が最短の「4ヵ月」、最長は韓国の「13ヵ月」。
・ベトナム、中国では「口コミサイト」の利用度が高く、就職活動における情報源となっている。
・生涯で働くと思う社数は、1社のみと回答した日本人は9％で「転職は当たり前」の世代だが、各国比較では、まだ転職に消極的。
人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループは、その日本法人で総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：奥村真介、以下「アデコ」）と、アジア（中国・香港・台湾・韓国・シンガポール・マレーシア・タイ・ベトナム）の計9つの国と地域において、Z世代（ジェネレーションZ ）と称される15〜18歳を対象※に、「教育と就職活動」、「働き方や将仕事に対する価値観」に関する意識調査を実施しました。
Z世代は、生まれた時からインターネットが普及しており、人格形成のほとんどの時期をインターネットやSNSに触れて成長してきたデジタル世代です。従来のやり方や常識を踏襲するのではなく自発的な思考が高いとされているZ世代に関して、意識調査の第1弾「教育と就職活動」に関する結果をまとめました。第2弾の「働き方や将来の仕事に対する価値観」は、5月中旬にリリース予定です。
※アデコグループにおいては、15〜18歳をZ世代と定義しています。
【アンケート結果の概要】
1) 学校教育は就職に役立っているか ：
日本47％「役立っていない」、ベトナム86％「役立っている」
学校教育は、就職に役立っているかという問いに対し、日本のZ世代は47％が「そう思わない」と回答し、中国37％、台湾・香港25％と続き、日本と中華圏においては学校で学んだことが就職に繋がらない、と考えているZ世代が多いことが分かりました。一方で、「役に立っていると思う」と回答した国は、ベトナム86％、タイ84％、マレーシア68％と新興国では割合が多く、日本において「そう思う」の回答はわずか31％と、調査国中で最も低い結果となりました。
2) 就職先を見つけるまでに費やす期間：
日本が、最短「4ヵ月」。卒業前に就職先を見つけられる、日本「62％」と突出。
ほとんどの国では、卒業前には就職先を見つけられないと回答。そして、最長１年以上かけてじっくりと就職先を探すつもりであると回答。日本では、62％が卒業前に就職先を見つけられると回答しているが、これは新卒一括採用の独自の採用システムを行っているためであり、就職までに費やす時間も４ヵ月と調査国の中で最短でした。
3) 就職先の情報を集めるリソース：
「家族や友人から聞く」が最も多く、国によっては「企業サイト」＜「口コミサイト」の傾向。
口コミサイトは、ベトナムにおいては71％と高い割合が選択しており、企業選定の際の重要なリソースとなっていることが分かりました。日本では「家族や友人に聞く」が47％と最も低く、将来、就職に関する情報収集は個人で行うと考える若者が多いことが分かりました。一方、韓国は「口コミサイト」への依存度が極めて低く、各国の就職活動文化の違いが表れる結果となりました。
4) 生涯で経験する企業数：
日本では「1社」と考える割合は僅か9％で、Z世代は「転職を当たり前」と考える世代。一方、平均社数では日本は最も少なく「2社」で、各国比較では、まだ転職に消極的。
生涯を通じて働く企業数を質問したところ、日本人で「1社」のみと回答した割合は9％に留まっており、終身雇用制度が崩壊しつつある親世代の働く姿を見て、Z世代は転職が当たり前のことと捉えていることが考えられます。国ごとの平均では、日本が「平均2社」と最も少なく、一方、欧米の金融機関などが多く進出するシンガポールと香港は「平均4社」となり、各国との比較では、まだ日本は転職には消極的であることが分かります。
なお、マレーシアで「1社」のみで働くと回答した割合が27％と非常に高く、転職市場が活況なタイでは「4社以上」と回答した人が35％以上となりました。
【アンケート実施概要】
・対象国 日本、中国、香港、台湾、韓国、シンガポール、マレーシア、タイ、ベトナム
・調査対象 1995年〜1998年に誕生した、15歳〜18歳の男女
・サンプル数 各国100人
・実施方法 インターネット調査
・実施時期 2014年1月〜31日
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