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株式会社グリーンカードと株式会社Cloud9がAIカメラ事業に対して相互に協力体制を強化するためパートナーシップ契約を締結
[22/12/25]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
アマチュアスポーツの育成現場におけるDX化が立ち遅れている問題を解決するために両社が取り組みます。
「スポーツテックによるアマチュアスポーツの課題解決」をミッションに掲げる株式会社グリーンカード（代表 羽生博樹）と「テクノロジーの力でスポーツをアップデート」を掲げる株式会社Cloud9（代表取締役 北村 良平）は共に日本のアマチュアスポーツの発展を強く願う企業同士としての想いが合致し、AIカメラ事業においてパートナー契約の締結に至りました。
[画像: https://prtimes.jp/i/16681/109/resize/d16681-109-4cf8c48243204e81b86b-0.png ]
2022W杯でもAI技術によるサポートがクローズアップされましたが、AIカメラによる動画配信で先行するアメリカでは、既にユーススポーツ（18歳未満）においても組織的にビジネス展開されAIカメラの普及が進んでいます。
・BallerTVは2019年の年末までで約40万試合をサブスクリプションモデルを用いて配信している
・NFHS Networkは学校と組んで学校のグラウンドや体育館に無料でAI搭載自動撮影カメラを設置、視聴者からの利用料を学校に分配するビジネスモデルを確立している。設立以来、州協会や学校に対し、3,300万ドル（約36億円）以上を分配
・NFHS Networkはこのプログラムを開始してから最初の2カ月間で、2,500校以上の学校に4,000台以上のAI搭載自動撮影カメラを配布、今ではその数は全米で9,000台以上の規模へと広がりを見せている。
（参考資料：米ユーススポーツ分野におけるライブストリーミングサービスの躍進）
これらのサービスの最大の視聴者は選手家族と大学スポーツなどのスカウト関係者と言われており、我が子の活躍を見たい家族、活躍をアピールして進路に繋げたい選手、有望な選手を幅広く発掘したいスカウト担当者、という３者のニーズを満たしています。
日本ではまだまだ欧米各国に比べアマチュアスポーツの育成現場におけるDX化が立ち遅れており、AIカメラの普及もようやく強豪チームや資金の潤沢なチームから徐々に知られ始めたところです。アメリカのように「どの学校にもAIカメラがある」「どのチームでもAIカメラを利用できる」状況を作るためには、AIカメラの利用ハードルを下げる必要があります。
株式会社グリーンカードと株式会社Cloud9は日本のユース年代へのAIカメラ普及を、一段ギアアップしたスピード感を持って取り組んで参ります。
メディアの皆様にはこの件についてご取材いただき、報道のお力でより多くの皆様へ日本のアマチュアスポーツが抱える課題やその解決方法を知っていただけるきっかけとしていただけましたら幸いです。
会社概要
会社名 : 株式会社グリーンカード
オフィス : 〒810-0001 福岡市中央区天神2-11-1 福岡PARCO新館5階
代表者 : 羽生博樹
設立 : 2015年1月
URL：https://www.green-card.co.jp/ 事業内容・メディア運営
・チーム・スクール・大会HP制作、運営
・運営・集客コンサルティング
・クラウドファンディング型チーム支援サイト運営
・ECサイト運営
・イベント企画・運営
・ライブ配信サービス
主な運営サイト
・月間320万人が訪問 - 「ジュニアサッカーNEWS」
https://www.juniorsoccer-news.com/
・地域密着サッカーポータル - 「全国少年サッカー応援団」
http://www.junior-soccer.jp/
・チーム専用HP制作サイト - 「グリーンカードWEB」
https://soccer-hp.com/
・スポーツキュレーションメディア - 「グリーンカードニュース」
https://green-card-news.com/
・アマチュアスポーツ動画配信サイト - 「グリーンカードチャンネル」
https://www.youtube.com/@greencard7838
・チーム専用クラウドファンディング - 「グリーンカードサポーター」
https://gc-support.net/
・次世代型大会運営サービス - 「グリーンカードモデル」
https://gc-model.com/主なお取引先／クライアント一般財団法人 日本クラブユース連盟
公益社団常人 福岡県サッカー協会
一般社団法人 熊本県サッカー協会
一般社団法人 佐賀県サッカー協会
一般社団法人 大分県サッカー協会
一般社団法人 宮崎県サッカー協会
一般社団法人 沖縄県サッカー協会
公益社団常人 群馬県サッカー協会
一般社団法人 徳島県サッカー協会
株式会社NTT Sportict
「スポーツテックによるアマチュアスポーツの課題解決」をミッションに掲げる株式会社グリーンカード（代表 羽生博樹）と「テクノロジーの力でスポーツをアップデート」を掲げる株式会社Cloud9（代表取締役 北村 良平）は共に日本のアマチュアスポーツの発展を強く願う企業同士としての想いが合致し、AIカメラ事業においてパートナー契約の締結に至りました。
[画像: https://prtimes.jp/i/16681/109/resize/d16681-109-4cf8c48243204e81b86b-0.png ]
2022W杯でもAI技術によるサポートがクローズアップされましたが、AIカメラによる動画配信で先行するアメリカでは、既にユーススポーツ（18歳未満）においても組織的にビジネス展開されAIカメラの普及が進んでいます。
・BallerTVは2019年の年末までで約40万試合をサブスクリプションモデルを用いて配信している
・NFHS Networkは学校と組んで学校のグラウンドや体育館に無料でAI搭載自動撮影カメラを設置、視聴者からの利用料を学校に分配するビジネスモデルを確立している。設立以来、州協会や学校に対し、3,300万ドル（約36億円）以上を分配
・NFHS Networkはこのプログラムを開始してから最初の2カ月間で、2,500校以上の学校に4,000台以上のAI搭載自動撮影カメラを配布、今ではその数は全米で9,000台以上の規模へと広がりを見せている。
（参考資料：米ユーススポーツ分野におけるライブストリーミングサービスの躍進）
これらのサービスの最大の視聴者は選手家族と大学スポーツなどのスカウト関係者と言われており、我が子の活躍を見たい家族、活躍をアピールして進路に繋げたい選手、有望な選手を幅広く発掘したいスカウト担当者、という３者のニーズを満たしています。
日本ではまだまだ欧米各国に比べアマチュアスポーツの育成現場におけるDX化が立ち遅れており、AIカメラの普及もようやく強豪チームや資金の潤沢なチームから徐々に知られ始めたところです。アメリカのように「どの学校にもAIカメラがある」「どのチームでもAIカメラを利用できる」状況を作るためには、AIカメラの利用ハードルを下げる必要があります。
株式会社グリーンカードと株式会社Cloud9は日本のユース年代へのAIカメラ普及を、一段ギアアップしたスピード感を持って取り組んで参ります。
メディアの皆様にはこの件についてご取材いただき、報道のお力でより多くの皆様へ日本のアマチュアスポーツが抱える課題やその解決方法を知っていただけるきっかけとしていただけましたら幸いです。
会社概要
会社名 : 株式会社グリーンカード
オフィス : 〒810-0001 福岡市中央区天神2-11-1 福岡PARCO新館5階
代表者 : 羽生博樹
設立 : 2015年1月
URL：https://www.green-card.co.jp/ 事業内容・メディア運営
・チーム・スクール・大会HP制作、運営
・運営・集客コンサルティング
・クラウドファンディング型チーム支援サイト運営
・ECサイト運営
・イベント企画・運営
・ライブ配信サービス
主な運営サイト
・月間320万人が訪問 - 「ジュニアサッカーNEWS」
https://www.juniorsoccer-news.com/
・地域密着サッカーポータル - 「全国少年サッカー応援団」
http://www.junior-soccer.jp/
・チーム専用HP制作サイト - 「グリーンカードWEB」
https://soccer-hp.com/
・スポーツキュレーションメディア - 「グリーンカードニュース」
https://green-card-news.com/
・アマチュアスポーツ動画配信サイト - 「グリーンカードチャンネル」
https://www.youtube.com/@greencard7838
・チーム専用クラウドファンディング - 「グリーンカードサポーター」
https://gc-support.net/
・次世代型大会運営サービス - 「グリーンカードモデル」
https://gc-model.com/主なお取引先／クライアント一般財団法人 日本クラブユース連盟
公益社団常人 福岡県サッカー協会
一般社団法人 熊本県サッカー協会
一般社団法人 佐賀県サッカー協会
一般社団法人 大分県サッカー協会
一般社団法人 宮崎県サッカー協会
一般社団法人 沖縄県サッカー協会
公益社団常人 群馬県サッカー協会
一般社団法人 徳島県サッカー協会
株式会社NTT Sportict
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