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医療保険・がん保険の給付金請求手続きがWebサイト上で完結可能に
[19/07/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜保険申込みから給付金請求まで保険に関するすべての手続きがオンライン完結〜
10年連続 世界No.1の保険ブランド＊1 AXAグループのアクサダイレクト生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：木島博征、以下「アクサダイレクト生命」）は、2019年7月24日（水）より、当社Webサイトのマイページにて医療保険・がん保険の給付金請求手続きを完結いただけるサービス＊2 を開始しましたのでお知らせいたします。
お客さまが病気やケガ等による給付金を請求される際、これまでは当社Webサイトのマイページで治療を受けた医療機関数や入院有無等の複数の質問に回答後、当社から送付する書類へ記入・捺印および診療明細書等の必要書類を同封のうえ返送いただく必要がありました。
今般の取組みでは、書類への記入項目のWeb入力を可能にしたほか、給付金お支払先口座の登録や、スマートフォン等で撮影した必要書類のマイページへのアップロード機能を追加いたしました。
これにより、お客さまは必要書類のコピーや郵送等が不要となり、請求手続きをスマートフォンやPCからいつでも、お客さまのご都合のよいときに30分程度でスピーディに完了いただくことが可能となります。その後は当社で内容を確認のうえ、給付金を指定口座へお支払いたします＊3。
また今般の取組みにより、アクサダイレクト生命では保険申込みから加入後の各種変更手続き、給付金請求手続きまで一連の手続きをすべてオンラインで完結いただけるようになります＊4。
【保険に関する一連の手続きがすべてオンラインで完結】
[画像1: https://prtimes.jp/i/3328/110/resize/d3328-110-955355-1.png ]
■当社Webサイト上で請求可能な対象保険商品と給付金一例
[表: https://prtimes.jp/data/corp/3328/table/110_1.jpg ]
■給付金請求手続きの流れ
[画像2: https://prtimes.jp/i/3328/110/resize/d3328-110-456085-0.png ]
なお、従来通りカスタマーサービスセンターでも保険金・給付金請求手続きを受付けております。加入されている保険の保障内容や請求手続きに必要な書類等について、質問・相談のうえ手続きを希望される場合は、カスタマーアドバイザーが案内いたします。
アクサダイレクト生命は、今後もお客さまのあらゆるニーズに合わせた利便性の高いサービスをご提供し、お客さまに安心してお選びいただける生命保険会社を目指してまいります。
＊1 インターブランド社「BEST GLOBAL BRANDS 2009〜2018」より。
＊2 保障内容や治療の内容によっては、書類等の送付が必要となる場合があります。
＊3 提出いただいた書類の内容のみで判断しかねる場合、受診の経緯や事故状況等について確認させていただく場合があります。また、約款の規定により給付金をお受取りいただけない場合があります。その際は書面にてご連絡いたします。
＊4 保険申込みの際、健康診断結果を提出いただく場合があります。また保険加入後の各種変更手続きの際、生年月日や性別の訂正、および復活の手続きは書類等の送付が必要となります。
アクサダイレクト生命について
アクサダイレクト生命は、2008年4月より営業を開始した日本初のインターネット専業生命保険会社で、アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社の100％子会社です。アクサ生命、アクサダイレクト生命、アクサ損害保険の3社で形成されているアクサ ジャパンのダイレクトビジネスを担う生命保険会社として、シンプルで合理的かつ手頃な保険商品、デジタル技術を活用した便利で革新的なサービスを提供しています。お客さまがいつでもどこでも安心してご契約いただけるよう、様々なタッチポイントで保険選びをサポートしています。
AXAグループについて
AXAは世界63ヶ国で17万1,000人の従業員を擁し、1億500万人のお客さまにサービスを提供する、保険および資産運用分野の世界的なリーディングカンパニーです。国際会計基準に基づく2018年度通期の売上は1,029億ユーロ、アンダーライング・アーニングスは62億ユーロ、2018年12月31日時点における運用資産総額は1兆4,240億ユーロにのぼります。AXAはユーロネクスト・パリのコンパートメントAに上場しており、AXAの米国預託株式はOTC QXプラットフォームで取引され、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）やFTSE4GOODなどの国際的な主要SRIインデックスの構成銘柄として採用されています。また、国連環境計画・金融イニシアチブ（UNEP FI）による「持続可能な保険原則」および「責任投資原則」に署名しています。
10年連続 世界No.1の保険ブランド＊1 AXAグループのアクサダイレクト生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：木島博征、以下「アクサダイレクト生命」）は、2019年7月24日（水）より、当社Webサイトのマイページにて医療保険・がん保険の給付金請求手続きを完結いただけるサービス＊2 を開始しましたのでお知らせいたします。
お客さまが病気やケガ等による給付金を請求される際、これまでは当社Webサイトのマイページで治療を受けた医療機関数や入院有無等の複数の質問に回答後、当社から送付する書類へ記入・捺印および診療明細書等の必要書類を同封のうえ返送いただく必要がありました。
今般の取組みでは、書類への記入項目のWeb入力を可能にしたほか、給付金お支払先口座の登録や、スマートフォン等で撮影した必要書類のマイページへのアップロード機能を追加いたしました。
これにより、お客さまは必要書類のコピーや郵送等が不要となり、請求手続きをスマートフォンやPCからいつでも、お客さまのご都合のよいときに30分程度でスピーディに完了いただくことが可能となります。その後は当社で内容を確認のうえ、給付金を指定口座へお支払いたします＊3。
また今般の取組みにより、アクサダイレクト生命では保険申込みから加入後の各種変更手続き、給付金請求手続きまで一連の手続きをすべてオンラインで完結いただけるようになります＊4。
【保険に関する一連の手続きがすべてオンラインで完結】
[画像1: https://prtimes.jp/i/3328/110/resize/d3328-110-955355-1.png ]
■当社Webサイト上で請求可能な対象保険商品と給付金一例
[表: https://prtimes.jp/data/corp/3328/table/110_1.jpg ]
■給付金請求手続きの流れ
[画像2: https://prtimes.jp/i/3328/110/resize/d3328-110-456085-0.png ]
なお、従来通りカスタマーサービスセンターでも保険金・給付金請求手続きを受付けております。加入されている保険の保障内容や請求手続きに必要な書類等について、質問・相談のうえ手続きを希望される場合は、カスタマーアドバイザーが案内いたします。
アクサダイレクト生命は、今後もお客さまのあらゆるニーズに合わせた利便性の高いサービスをご提供し、お客さまに安心してお選びいただける生命保険会社を目指してまいります。
＊1 インターブランド社「BEST GLOBAL BRANDS 2009〜2018」より。
＊2 保障内容や治療の内容によっては、書類等の送付が必要となる場合があります。
＊3 提出いただいた書類の内容のみで判断しかねる場合、受診の経緯や事故状況等について確認させていただく場合があります。また、約款の規定により給付金をお受取りいただけない場合があります。その際は書面にてご連絡いたします。
＊4 保険申込みの際、健康診断結果を提出いただく場合があります。また保険加入後の各種変更手続きの際、生年月日や性別の訂正、および復活の手続きは書類等の送付が必要となります。
アクサダイレクト生命について
アクサダイレクト生命は、2008年4月より営業を開始した日本初のインターネット専業生命保険会社で、アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社の100％子会社です。アクサ生命、アクサダイレクト生命、アクサ損害保険の3社で形成されているアクサ ジャパンのダイレクトビジネスを担う生命保険会社として、シンプルで合理的かつ手頃な保険商品、デジタル技術を活用した便利で革新的なサービスを提供しています。お客さまがいつでもどこでも安心してご契約いただけるよう、様々なタッチポイントで保険選びをサポートしています。
AXAグループについて
AXAは世界63ヶ国で17万1,000人の従業員を擁し、1億500万人のお客さまにサービスを提供する、保険および資産運用分野の世界的なリーディングカンパニーです。国際会計基準に基づく2018年度通期の売上は1,029億ユーロ、アンダーライング・アーニングスは62億ユーロ、2018年12月31日時点における運用資産総額は1兆4,240億ユーロにのぼります。AXAはユーロネクスト・パリのコンパートメントAに上場しており、AXAの米国預託株式はOTC QXプラットフォームで取引され、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）やFTSE4GOODなどの国際的な主要SRIインデックスの構成銘柄として採用されています。また、国連環境計画・金融イニシアチブ（UNEP FI）による「持続可能な保険原則」および「責任投資原則」に署名しています。
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