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HPVワクチン定期接種対象 すべての年代で接種率上昇
[26/03/06]
提供元：PRTIMES
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2009年度生まれ（15-16歳）で接種経験ありは66.2％
公益財団法人日本対がん協会（垣添忠生会長）は、HPVワクチンをめぐる状況を調べるために、前年の2024年度に実施した調査と同時期の2025年10月17日〜10月21日にウェブアンケート調査を実施した。対象者は、定期接種世代の小学６年生〜高校１年生（2009年4月2日〜2014年４月１日生まれ）の女性で、母親に代理回答をしてもらい、回答数5788サンプルを得た。
日本では、2010年11月から、子宮頸がん等ワクチン接種緊急事業が開始された。2013年にはHPVワクチンの定期接種が始まったが、厚労省審議会で、ワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛の頻度がより明らかになり、国民に適切な情報提供ができるようになるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきではない、とされた。これを受けて、2013年6月14日に積極的勧奨差し控えが厚労省健康局長名で通知されたが、これ以降も審議会などで議論が進み、2022年４月に積極的勧奨は再開された。
こうした状況を受けて、定期接種対象の接種状況や意識の違いを探り、ワクチン施策に反映させることを目的に、「HPVワクチン調査」（ウェブアンケート調査）を2024年度に続き、2025年度も定期接種世代を対象に実施した。
その結果、以下の傾向が見られた。
・ 2009年度生まれ（15-16歳）で接種経験ありは66.2％
・ 定期接種対象（12-16歳）のすべての年代で接種経験率が上昇
・ 接種のきっかけは「国や自治体から情報提供されたから」が最も高く38.8％
. 非接種理由では「副反応が不安だから」が最も高く52.6％（前年59.3％）
詳細について、報告書をご覧ください。また報告書の内容は、3月5日付で、日本対がん協会のウェブサイトでも公開しました。
URL https://www.jcancer.jp/release/18403/
【問い合わせ先】
公益財団法人日本対がん協会 広報担当
Email office@jcancer.jp
d26075-110-f2aad97b7654d1ca88ae2d98f3680b1d.pdf
公益財団法人日本対がん協会（垣添忠生会長）は、HPVワクチンをめぐる状況を調べるために、前年の2024年度に実施した調査と同時期の2025年10月17日〜10月21日にウェブアンケート調査を実施した。対象者は、定期接種世代の小学６年生〜高校１年生（2009年4月2日〜2014年４月１日生まれ）の女性で、母親に代理回答をしてもらい、回答数5788サンプルを得た。
日本では、2010年11月から、子宮頸がん等ワクチン接種緊急事業が開始された。2013年にはHPVワクチンの定期接種が始まったが、厚労省審議会で、ワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛の頻度がより明らかになり、国民に適切な情報提供ができるようになるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきではない、とされた。これを受けて、2013年6月14日に積極的勧奨差し控えが厚労省健康局長名で通知されたが、これ以降も審議会などで議論が進み、2022年４月に積極的勧奨は再開された。
こうした状況を受けて、定期接種対象の接種状況や意識の違いを探り、ワクチン施策に反映させることを目的に、「HPVワクチン調査」（ウェブアンケート調査）を2024年度に続き、2025年度も定期接種世代を対象に実施した。
その結果、以下の傾向が見られた。
・ 2009年度生まれ（15-16歳）で接種経験ありは66.2％
・ 定期接種対象（12-16歳）のすべての年代で接種経験率が上昇
・ 接種のきっかけは「国や自治体から情報提供されたから」が最も高く38.8％
. 非接種理由では「副反応が不安だから」が最も高く52.6％（前年59.3％）
詳細について、報告書をご覧ください。また報告書の内容は、3月5日付で、日本対がん協会のウェブサイトでも公開しました。
URL https://www.jcancer.jp/release/18403/
【問い合わせ先】
公益財団法人日本対がん協会 広報担当
Email office@jcancer.jp
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