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アニメビジネスとテクノロジーの関係性を深掘り『COMEMO x アニメビジネス NIGHT OUT vol.5』

業界のスペシャリストが実像を語り尽くすアニメビジネスセミナーシリーズ

日本経済新聞 電子版は2月27日(水)、ビジネスパーソンが知見を共有するプラットフォーム「COMEMO(コメモ)」によるアニメビジネスセミナーシリーズの第5弾として「アニメビジネスxテクノロジーの進化と最新動向」を開催します。

カルチャーの側面が強くビジネス面で語られることが少なかった日本のアニメーション。特にファイナンスという分野は専門性の高さゆえに、焦点を当てられることはまれです。今回はそのアニメの制作や作品設定に影響を与え続けるテクノロジーに焦点を当てます。




[画像: https://prtimes.jp/i/11115/111/resize/d11115-111-183551-0.png ]

アニメ産業変革の震源地としての「技術革新」
アニメ産業が直面する20年に一度の地殻変動、その震源の一つは技術革新にあります。

描画領域においては、CG作画の浸透がリアルタイムレンダリングの応用によって新たな局面を迎えつつあります。サービス提供領域においては、配信サービスのリコメンドシステムが製作環境に変革をもたらし始めました。変革はこれらにとどまりません。AIやビッグデータ、そして分散台帳といった、社会全体に巨大なインパクトを与える技術はアニメ産業をどう変えるのでしょうか?

スペシャリストゲストは三宅 陽一郎氏
日本デジタルゲーム学会理事の三宅 陽一郎氏をゲストにお招きします。三宅氏は、自らがゲームAIの開発者でもありながら、ゲーム・アニメとAIやテクノロジーとの関係性を紐解く研究者としても多くの講演・執筆活動を行っています。これに加え、今回も業界を知り尽くしたアニメジャーナリストの数土直志さん、アニメプロデューサーの平澤直さんをホスト役に、最新技術の動向と歴史的な分析の双方からアニメビジネスとテクノロジーの繋がりを語り尽くします。

参加申し込みはこちらから→
http://eventregist.com/e/comemo227


■「COMEMO x アニメビジネス vol.5」概要
主催  :日本経済新聞 電子版
開催日時:2019年2月27日(水)19:30〜21:30 (開場 19:00 開演19:30)
場所  :日本経済新聞社 東京本社ビル2階 SPACE NIO
参加費 :5,000円(vol.1,2,3,4いずれかの参加者は3,500円)
人数  :80名(先着)
参加特典:登壇スライド+限定資料配布

参加申し込みはこちらから→
http://eventregist.com/e/comemo227

■セッション概要
セッション 19:30-20:50 「アニメビジネスxテクノロジーの進化と最新動向」

テクノロジー面で語られることが少なかった日本のアニメーション。
アニメの世界がテクノロジーの進化に影響を与え、そしてテクノロジーの進化がアニメの設定や制作現場にも影響を与えて来ました。そのようなテクノロジーとアニメビジネスの関係性についてAI研究のスペシャリストである三宅陽一郎氏をゲストに迎えて語り尽くします。

登壇者:
アニメジャーナリスト 数土 直志氏(アニメーションビジネス・ジャーナル編集長)
アーチ株式会社 代表取締役社長 平澤 直氏(株式会社アーチ 代表、アニメプロデューサー)
スペシャルゲスト:日本デジタルゲーム学会理事 三宅 陽一郎氏
モデレーター:日本経済新聞社

懇親会 20:50 - 21:30
ー簡単なご飲食をご用意させて頂きます。
ーアニメ/ゲーム業界のハブとなるような参加者にお声がけしております。ぜひ積極的にご参加ください

こんな方に特におすすめです
・アニメをビジネス視点できちんと学びたい方
・アニメ業界と関わりを持ち始めた・始めた金融業界の方
・テクノロジーに興味がありアニメ業界でも活かしたい方
・その他の業界で、アニメ業界と提携を検討している方

■「アニメビジネス NIGHT OUT」セミナーシリーズについて
「ビジネスモデル」・「テクノロジー」・「視聴者」 、アニメを取り巻く3大要素の変化が、『新世紀エヴァンゲリオン』以来、 約20年ぶりに起こっています。大手動画配信サービスは商流を大きく変え始め、技術の進歩で制作手法は大きく変化しました。合わせて視聴手段が多様化、グローバル化しています。世界的な競争力を維持してきたアニメ産業の変化は、他の産業にも共通、あるいは影響しています。

アニメビジネスから得られる学びは、全てのビジネスパーソンにとって役立つものになると考えています。

■COMEMOとは (https://comemo.nikkei.com/)
日本経済新聞社が「ビジネスパーソンが知見を共有するプラットフォーム」として2017年夏にローンチしたデジタルサービスです。ビジネスの第一線で活躍する人たちが、日々のニュースや書籍、交流等から得た気づきや考えを投稿し、気になるユーザーやタグをフォローして情報収集・発信することで、ニュースへの理解を深めるとともに、ユーザー同士の知的つながりを生むプラットフォームを目指しています。

■ 日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約242万部で、約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数は約60万人で、有料、無料を合わせた会員数は400万人を上回っています。
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