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公共空間の防音個室ブース「テレキューブ」が毎月定額で利用可能な「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」提供開始

〜テレワークで働きやすい環境づくりに貢献〜

株式会社ブイキューブ(本社:東京都港区、代表取締役社長:間下直晃、以下 ブイキューブ)は、テレキューブサービス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小山田佳裕、以下 テレキューブサービス)と協力し、テレキューブサービスが公共空間に設置を進めている公共空間向け防音個室ブース「テレキューブ」を、企業が契約し、所属する社員が毎月定額で利用可能となる「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」として、2022年3月より提供開始いたします。テレキューブサービスがこれまで提供していた法人向け定額プランのラインアップを拡充し、月額30,000円(税別)からご利用いただけるようになります。ブイキューブとテレキューブサービスは、企業・ビジネスパーソンの双方がテレワークで働きやすい環境づくりに貢献いたします。




[画像1: https://prtimes.jp/i/47162/114/resize/d47162-114-e39d7c332d5794e7a1ce-0.png ]


テレワークが浸透し、働く場所やコミュニケーションにおいて働き方が大きく変わる中で、オフィスでもなく、自宅でもない、仕事ができる場所としてのサードプレイスの重要性が高まっています。ブイキューブが実施した「クローズドサードプレイス調査」(2022年3月実施 / https://jp.vcube.com/news/release/20220324-1530.html)によると、働くためのサードプレイスに求める条件として、「個室であること」、「電話やWeb会議ができること」を望む声が多くなっています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/47162/114/resize/d47162-114-d3ae9a3161ec55555468-1.png ]


これらの要望を満たす防音個室ブース「テレキューブ」は、セキュリティが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話やWeb 会議などでのコミュニケーションが可能で、様々な場所に容易に設置できることから、東京を中心とした関東圏、大阪府・兵庫県などの関西圏、愛知県名古屋市などに展開が進んでいます。

ブイキューブとテレキューブサービスは、働き方が変わり、個室タイプのサードプレイスへのニーズが高まっていることを受け、公共空間での設置台数が200台を超える公共空間向け防音個室ブース「テレキューブ」をより利用いただきやすい環境を整備するため、企業とビジネスパーソンの双方にとってメリットのあるプランの検討を進めておりました。企業側から聞かれていた「社員がどれくらい使うのか見通せない」「個別精算への対応が負担」を解消し、働き方の変化にも対応できる「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」を提供開始することとなりました。
また、すでにブイキューブ経由でオフィスに「テレキューブ」を設置いただいているお客様、また「街かどテレキューブ法人向け定額プラン」の契約と同時にオフィスに「テレキューブ」を設置いただいたお客様には、契約開始月から6ヶ月間、毎月5時間分の利用時間を無償提供いたします。

ブイキューブとテレキューブサービスは、今後もより良いテレワーク環境の構築、新しい働き方の定着に寄与してまいります。

法人向け定額プランの詳細は、こちらをご覧ください。
URL:https://jp.vcube.com/telecube/public

※TELECUBE(テレキューブ)は、株式会社ブイキューブの登録商標です。

【ブイキューブとは https://jp.vcube.com/
ブイキューブは「Evenな社会の実現」というミッションを掲げ、「いつでも」「どこでも」コミュニケーションが取れる環境を整備することで、時間や距離の制約によって起こる様々な機会の不平等の解消に取り組んでいます。ビジュアルコミュニケーションによって、人と人が会うコミュニケーションの時間と距離を縮め、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指します。

【テレキューブサービスとは https://telecube-svc.co.jp/
テレキューブサービスは、テレキューブの設置を通して、公共空間でのテレワーク環境の構築を推進しています。働き方改革や交通混雑の緩和など、社会課題のソリューションとして注目されるテレワークを、多くの方に活用いただけるよう様々な場所への展開を進めています。
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