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ＪＣＢ、「クレジットカードに関する総合調査」２０１５年度の調査結果を発表
[16/02/22]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
株式会社ジェーシービー（本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：浜川 一郎、以下：ＪＣＢ）は、全国の一般消費者を対象に、クレジットカードの保有および利用の実態について調査した「クレジットカードに関する総合調査」の２０１５年度の結果について発表いたします。
本調査は、JCBが２０００年以降毎年、日本全国の一般消費者３，５００人（２０代から６０代の男女。ＪＣＢカードの保有有無は不問）に対して、インターネットにより行っているものです。
＜２０１５年度版調査結果の概要＞
１． クレジットカードの平均携帯枚数は２枚。よく使うクレジットカードのＴＯＰ２は「入会金・年会費が安い」、「ポイント・マイルが貯めやすい」カード。
クレジットカード保有者一人あたりの平均保有枚数は３.２枚、平均携帯枚数は２．０枚と、それぞれ前年度より０.１ポイント減少しています。なお、保有枚数２枚が２３．７％、１枚が２３．４％、３枚が２０．８％となり、前年度は「３枚持ち」が最も多かったのに対し、今回は「２枚持ち」が最も多い結果となりました。
１番目、２番目に多く使うクレジットカードの理由のTOP２がいずれも「入会金・年会費が他社と比較して安い」、「ポイントやマイルが貯めやすいから」となっており、目的に応じてカードを厳選してポイントやマイルをしっかり貯める傾向にあると言えそうです。
２．生活費に占めるクレジットカードの利用割合は約３割。コンビニエンスストアでのカード利用は年々増加。
世帯あたりの月平均生活費は１７．７万円で、前年度と比較して１万円減少しました。月平均クレジットカード利用額は前比６千円減の５．３万円となり、生活費に占めるクレジットカードの利用割合は２９．６％となりました。
クレジットカードを利用する業種については、「オンラインショッピング（インターネット通販）」(３５．８％) 、「携帯電話料金」(２８．９%)、「スーパーマーケット」(２４．５％)などが例年に引き続き上位となった一方、コンビニエンスストア」も年々増加し前年比１．３ポイントの１１．９％となりました。生活の様々な場面でクレジットカード決済が浸透してきていると言えます。
３．電子マネーの保有率は約８割。地方での電子マネーの保有率は伸長傾向にあり。
電子マネーの保有率は７９．９％となり、継続して増加傾向にあります。首都圏においては、前年度の８８．７％から８７．８％へ減少したものの、首都圏以外のエリアでは甲信越・北陸が６ポイント、中国・四国が４．９ポイント前年比で増加するなど、地方については電子マネーの保有率が引き続き増加傾向にありました。
利用業種は、「鉄道・地下鉄・バス」が最多（４６．６％）で、次に「コンビニエンスストア」（４４．０％）、３位が「スーパーマーケット」（２７．０％）となり、スムーズな決済が求められるシーンで浸透していると言えます。
調査結果の詳細は、添付資料：「クレジットカードに関する総合調査 ２０１５年度版 調査結果レポート」をご覧ください。
添付資料：「クレジットカードに関する総合調査 ２０１５年度版 調査結果レポート」
http://prtimes.jp/a/?f=d11361-20160222-5115.pdf
本調査は、JCBが２０００年以降毎年、日本全国の一般消費者３，５００人（２０代から６０代の男女。ＪＣＢカードの保有有無は不問）に対して、インターネットにより行っているものです。
＜２０１５年度版調査結果の概要＞
１． クレジットカードの平均携帯枚数は２枚。よく使うクレジットカードのＴＯＰ２は「入会金・年会費が安い」、「ポイント・マイルが貯めやすい」カード。
クレジットカード保有者一人あたりの平均保有枚数は３.２枚、平均携帯枚数は２．０枚と、それぞれ前年度より０.１ポイント減少しています。なお、保有枚数２枚が２３．７％、１枚が２３．４％、３枚が２０．８％となり、前年度は「３枚持ち」が最も多かったのに対し、今回は「２枚持ち」が最も多い結果となりました。
１番目、２番目に多く使うクレジットカードの理由のTOP２がいずれも「入会金・年会費が他社と比較して安い」、「ポイントやマイルが貯めやすいから」となっており、目的に応じてカードを厳選してポイントやマイルをしっかり貯める傾向にあると言えそうです。
２．生活費に占めるクレジットカードの利用割合は約３割。コンビニエンスストアでのカード利用は年々増加。
世帯あたりの月平均生活費は１７．７万円で、前年度と比較して１万円減少しました。月平均クレジットカード利用額は前比６千円減の５．３万円となり、生活費に占めるクレジットカードの利用割合は２９．６％となりました。
クレジットカードを利用する業種については、「オンラインショッピング（インターネット通販）」(３５．８％) 、「携帯電話料金」(２８．９%)、「スーパーマーケット」(２４．５％)などが例年に引き続き上位となった一方、コンビニエンスストア」も年々増加し前年比１．３ポイントの１１．９％となりました。生活の様々な場面でクレジットカード決済が浸透してきていると言えます。
３．電子マネーの保有率は約８割。地方での電子マネーの保有率は伸長傾向にあり。
電子マネーの保有率は７９．９％となり、継続して増加傾向にあります。首都圏においては、前年度の８８．７％から８７．８％へ減少したものの、首都圏以外のエリアでは甲信越・北陸が６ポイント、中国・四国が４．９ポイント前年比で増加するなど、地方については電子マネーの保有率が引き続き増加傾向にありました。
利用業種は、「鉄道・地下鉄・バス」が最多（４６．６％）で、次に「コンビニエンスストア」（４４．０％）、３位が「スーパーマーケット」（２７．０％）となり、スムーズな決済が求められるシーンで浸透していると言えます。
調査結果の詳細は、添付資料：「クレジットカードに関する総合調査 ２０１５年度版 調査結果レポート」をご覧ください。
添付資料：「クレジットカードに関する総合調査 ２０１５年度版 調査結果レポート」
http://prtimes.jp/a/?f=d11361-20160222-5115.pdf
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