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国内6年連続日本一のデータ復旧件数(※)を誇る日本データテクノロジー(OGID株式会社、代表 取締役：野口 誠)。同社は職人技のデータ復旧技術により累積65,000件以上のデータ復旧経験を持っている世界のリーディングカンパニー。2012年度データ復旧率 95.1%(※2)は世界中から導入された多くの最先端設備と、積み上げられた職人技の復旧作業により実現された、驚異のデータ復旧率です。

日本データテクノロジーでは『1秒でも早く、1つでも多くのデータを復旧する』ことを使命に掲げ、官公庁や上場企業様を中心にデータ復旧サービスを提供しております。

【連休明けにトラブルが増加する原因と注意】を公開

全国各地で大雪による停電がニュースとなっており、休み明けにサーバがダウンしていた！という企業様も多くいらっしゃるようです。

また、真冬の3連休期間、会社がお休みのためエアコンの稼働していない低温の中に、RAID・サーバーを置いたままにしていた方も多いのではないでしょうか。パソコンやサーバー管理にあたり「温度」という要素はとても重要です。温度変化によっては故障率が数倍に上がってしまう実験結果がでるほど温度に影響を受けやすい物です。

「パソコンやサーバーは高い温度だと故障しやすい、できるだけ低温がよい」というのは広く認知されていると思います。部品が変形したり、機器が暴走してしまうからです。しかし、パソコンは低温すぎても故障率が高くなります。パソコンは高温だけでなく低温にも弱いのです。

連休明けの大切な稼働初日にも関わらずサーバが使用できないとなると、企業に大きな損害を与えてしまう事から、ご自身で問題を解決しようと、自力復旧を試してしまう方が多いと思います。

しかし、RAIDやサーバトラブルにおいて、自力復旧ほど危険な行為はありません。下手をすると、我々復旧業社ですらデータを取り出せない状況まで悪化させてしまう可能性もあります。
こうしたサーバトラブルが起こった際、ついやってしまいがちな操作とその危険性を紹介・解説するコンテンツを公開致しました。

【連休明けにトラブルが増加する原因と注意】
http://www.ino-inc.com/raid/servertrouble_winter.html

連休明けの時期、当社にご依頼いただくお客様の中には、同じ症状を訴えられる方が多くなります。

その代表的な例は次の4つになります。

【1】連休中のシステム停止による障害の顕在化

【2】強制終了

【3】急な電源供給の停止（停電）

【4】ディスクスキャン


各障害を悪化させないよう、『やってはいけない４つのこと』を紹介しています。

RAIDトラブル時にご自身で対処をすることは障害悪化のリスクが高く、最悪の場合データを消失する恐れもあります。データ消失を防ぐためにも一度専門のデータ復旧業社にご相談いただく事をお勧めします。

【RAIDサーバ専用フリーダイヤル：0120-921-055】

下記ページ内で詳細な情報を記載しておりますので、ご参考にしていただければと思います。

【連休明けにトラブルが増加する原因と注意】
http://www.ino-inc.com/raid/servertrouble_winter.html

【RAIDサーバ機器故障時にやってはいけない4つのポイント】
URL : http://www.ino-inc.com/raid/ngpoint.html

その他、データ復旧サービスの詳細は、弊社ホームページ『データ復旧.com』内、をご覧下さい。

http://www.ino-inc.com/

日本データテクノロジーは皆様の御支持により、データ復旧業界において2012年度まで7年連続でご依頼件数国内1位となっております。
データの重要性がますます高まる昨今、データ復旧サービスは欠かせないものとなっております。
今後も技術の向上に邁進し、データ復旧をご利用頂く全てのお客様に御満足頂けるよう成長して参ります。

http://www.ino-inc.com

http://www.ino-inc.com/s 【スマートフォン専用ホームページ】

【日本データテクノロジーについて】
OGID株式会社が運営するデータ復旧サービスの名称。
平成11年6月14日に設立。
その後、高度な復旧技術とスピード、丁寧な対応で年々業績を伸ばす。
現状で満足することなく、1人でも多くのお客様の、1つでも多くのデータを、1秒でも早く復旧する為に日本データテクノロジーは、復旧率と復旧スピードにこだわり続けます。

お取引実績につきまして、掲載の許可を頂いたお客様に関しては、コチラに掲載させて頂いております。
http://ino-inc.com/voice/voice.html

※ 2006年〜2012年度7年連続復旧実績No.1(第三者調査機関調べ)
※2　2010年9月度〜2012年12月度実績