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マネックス証券株式会社（以下「マネックス証券」）は、ヤフー株式会社（以下「ヤフー」）が2015 年8 月3日（月）からYahoo!ファイナンスで掲載する米国株の総合的な情報ページにおいて、米国株投資をわかりやすく解説する情報コンテンツ「はじめての米国株」を提供いたします。また、今回の提供開始を記念した外国株取引口座開設キャンペーンを実施いたしますので、あわせてお知らせいたします。

■Yahoo!ファイナンスの米国株情報ページについて
米国株の市況情報だけでなく、米国株の個別銘柄に関する株価や参考指標、企業情報、掲示板の他、銘柄選定に役立つ豊富なランキングやスクリーニング機能、レコメンド情報等、日本株と同様の情報提供をめざした総合的な米国株情報ページです。
URL: http://stocks.finance.yahoo.co.jp/us/

■マネックス証券提供の「はじめての米国株」について
マネックス証券は、親会社であるマネックスグループ株式会社が2011 年に米TradeStation社を買収して以来、米国株取引サービスについて、業界最安水準の手数料や3,000 超の取扱銘柄数、主要オンライン証券初の特定口座対応、時間外取引への対応等、業界で最良のサービスをお客様に提供するべく尽力してまいりました（※）。
「はじめての米国株」では、投資対象としての米国市場の魅力やその特徴の紹介、高配当銘柄・成長銘柄の解説等、米国株投資初心者の方にも興味を持っていただき、お取引に役立てていただけるコンテンツを提供いたします。
なお、Yahoo!ファイナンスの米国株個別銘柄情報画面には、マネックス証券で取扱いのある銘柄にマネックス証券のロゴが掲載されます。

※2015 年8 月3 日現在、マネックス証券調べ。業界とは国内証券会社を示しています。主要オンライン証券とは、SBI 証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券を示しています。（松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません。）

（「はじめての米国株」画面イメージ）
[画像1: http://prtimes.jp/i/5159/124/resize/d5159-124-830755-0.jpg ]



■「外国株取引口座開設キャンペーン」概要
期 間：2015 年8 月3 日（月）〜2015 年9 月30 日（水）
内 容：期間中にマネックス証券のウェブサイト上で本キャンペーンにエントリーいただき、外国株取引口座を開設されたお客様に、もれなく 200 円をプレゼントいたします。
ご留意事項：応募は一人 1 回です。複数応募が判明した場合、キャンペーンの対象になりません。当該キャンペーンの内容は、予告なく変更又は中止となる場合があります。

詳細はマネックス証券ウェブサイト（http://www.monex.co.jp/）をご覧ください。

マネックス証券は、今後も取引画面の改善や投資情報の提供などのサービス改善を重ね、米国株の投資機会の提供に注力してまいります。

【米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項】
＜リスク＞
米国株式及び米国 ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。
＜手数料等（税抜）＞
米国株式等の売買では、約定代金に対し 0.45%（ただし最低手数料5 米ドル、手数料上限20 米ドル）の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165 号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

[画像2: http://prtimes.jp/i/5159/124/resize/d5159-124-754880-1.jpg ]