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住宅は「買い控え」ではなく「買い時」! 中古住宅購入希望者の9割が購入に向けた活動を継続、景気後退の社会情勢も関係なし!

〜 中古住宅購入検討者の意識調査 〜


住宅・不動産情報ポータルサイト「HOME’S」を運営する株式会社ネクスト(本社:東京都中央区、代表取締役社長:井上高志、東証マザーズ:2120)では、サブプライムローン問題による景気後退が本格化する以前の時期から購入を検討していた人を対象に、住宅購入意思の変化や現状をどうとらえているかを調査いたしました。
このたび調査結果をまとめましたのでご報告いたします。


“中古住宅購入検討者の意識調査”
http://homesclub.next-group.jp/research/research/2009/20090114.php


<調査概要>
調査対象 :関東1都3県在住で2007年10月以降に中古住宅を購入した人、もしくは2007年9月以前から住宅購入(新築・中古問わず)検討を開始して現在は中古住宅購入を検討している人

調査手法 : インターネット調査

有効回答数 : 中古住宅購入検討者−575名  中古住宅購入者−47名

調査時期: 2008年10月31日(金)〜2008年11月1日(土)


<主な調査結果>
1.景気後退の市況を受けても買い控えない人が9割
『景気後退の市況を受けて住宅購入の計画に生じた変化』を聞いたところ、全体の3割強が「特に購入計画に変化はない」と回答、5割強が「条件を変えて検討を続けている」と回答し、「しばらく様子をみることにした」と回答した人は全体の1割にとどまりました。
条件を変えるなどの行動に不況への対応策がみられるものの、購入検討者の中に特に買い控えの意識は広がっておらず、検討者全体の数は、さほど減っていないということがわかります。


2.30%が現在の社会情勢を「むしろ住まいの買い時」と捉える
「景気後退局面といわれているこの時期に、あえて住宅購入を検討(または購入)した理由」の回答として一番多かったのは「今は価格が下がっていて、むしろ買い時」という理由で、買い控えていない人の30%に達しました。「希望にあう物件がありそうだから」も14%と多く、中古物件の価格下落を受けて、今が買い時と考える消費者や、買い控えのニュースで、かえって希望にあう物件数が通常より豊富と考える消費者が多くなっているのだと考えられます。


3.不況の時こそ「資産形成」を意識する購入検討者
住宅購入のきっかけを聞いたところ、「家賃がもったいない」や「資産形成のため」「下落基調の今が買い時」が上位にあらわれました。購入を検討しはじめた時期別にみると、不況が表面化しはじめてきた<2007年の夏から>検討しはじめた人が「資産形成のため」「下落基調の今が買い時」と回答した割合は<2007年の春以前から>検討しはじめた人より多く、不況をきっかけに住宅を資産としてとらえる傾向が強まっているようです。


「HOME’S」とは:
北海道から沖縄まで、全国約100万件の不動産物件情報を検索できる、日本最大級の住宅・不動産情報ポータルサイトです。楽天市場、infoseek、Nifty、BIGLOBE、OCN、ODN、So-net、Excite、asahi.com、毎日.jp、ascii24、駅探、オリコン等約30のサイトと提携しています。



< 本件に関するお問い合わせ先 >
株式会社ネクスト 管理本部 コーポレートコミュニケーション室
広報担当  
TEL:03-6204-4067 FAX:03-6204-3963
E-MAIL:press@next-group.jp


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