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サーバー設置スペースを92％削減し、電力コスト削減にも寄与
[19/04/11]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜関西大学にHCI製品「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」を納入〜
東京エレクトロン デバイス株式会社（神奈川県横浜市神奈川区、代表取締役社長：徳重 敦之 以下、TED）は、関西大学（大阪府吹田市、理事長：池内啓三）にハイパーコンバージドインフラストラクチャ（以下、HCI）製品「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」を納入し、統合仮想化基盤として採用されたことをお知らせいたします。
関西大学では、仮想化基盤の統合による運用効率化について検討を進めており、災害対策や事業継続の観点から学内のシステムはデータセンターに移行するという前提で、ラックスペースや運用性を検討した結果、新たな基盤としてHCIを要件とした複数のHCI製品と比較し「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」の導入を決定しました。業務システムや学事システムなどで利用している5台の仮想化基盤のうち3台を2018年8月にHCIに移行し、2020年度中に残りの2台の集約、移行を目指しています。
以前は仮想化基盤を構成する機器をそれぞれ管理する必要がありましたが、HCIにより一元的に統合管理ができるという効果を得ています。これまでのサーバーは垂直統合型でストレージは別設置だったため、設置スペースはおよそ92％削減になり、その結果大幅な電力コスト削減にも寄与しています。
HCIはTEDが注力する仮想化ソリューションの一つであり、これまで国内の多くの企業、学校、官公庁に納入しています。TEDは今後もビジネスインフラを支える製品・サービスを通じて顧客サービスの向上に貢献いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/10609/125/resize/d10609-125-693918-0.jpg ]
【関西大学 ハイパーコンバージドインフラストラクチャ導入事例】
https://cn.teldevice.co.jp/case/kansaiuniv/
「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」について
＜製品情報URL＞
https://cn.teldevice.co.jp/product/nutanix_vcp/
※削減効果は機器の構成、環境によって異なります。
※削減数値は5台のうち3台の結果になります。
関西大学について
前身である関西法律学校の設立は1886年。法、文、経済、商、社会、政策創造、外国語、人間健康、総合情報、社会安全、システム理工、環境都市工、化学生命工の13学部、研究科、法科大学院、会計専門職大学院、臨床心理専門職大学院、留学生別科を擁する総合大学。大阪府吹田市の千里山キャンパスのほか、高槻市、堺市、大阪梅田等にもキャンパスを構えています。全国の大学に先駆けて、海外の大学の学生と遠隔で授業を行うオンライン型国際連携学習COIL（Collaborative Online International Learning）型教育の実践に取り組んでおり、計21の海外大学、11カ国とネットワークを持っています。
東京エレクトロン デバイス株式会社について
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL：https://www.teldevice.co.jp/
東京エレクトロン デバイス株式会社CN BUについて
CN BUでは、ストレージ、ネットワーク関連機器、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとして提供しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を国内外に持ち、導入からサポートまで一貫して提供しています。
CN BU専用サイト：https://cn.teldevice.co.jp/
＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社 広報・IR室 堀田・平
Tel：045-443-4005、Fax：045-443-4050
https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
＜製品に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN BU CN営業本部 パートナー第一営業部
Tel：03-5908-1962、Fax：03-5908-1992
お問い合わせフォーム：https://cn.teldevice.co.jp/product/nutanix/form.html
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
東京エレクトロン デバイス株式会社（神奈川県横浜市神奈川区、代表取締役社長：徳重 敦之 以下、TED）は、関西大学（大阪府吹田市、理事長：池内啓三）にハイパーコンバージドインフラストラクチャ（以下、HCI）製品「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」を納入し、統合仮想化基盤として採用されたことをお知らせいたします。
関西大学では、仮想化基盤の統合による運用効率化について検討を進めており、災害対策や事業継続の観点から学内のシステムはデータセンターに移行するという前提で、ラックスペースや運用性を検討した結果、新たな基盤としてHCIを要件とした複数のHCI製品と比較し「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」の導入を決定しました。業務システムや学事システムなどで利用している5台の仮想化基盤のうち3台を2018年8月にHCIに移行し、2020年度中に残りの2台の集約、移行を目指しています。
以前は仮想化基盤を構成する機器をそれぞれ管理する必要がありましたが、HCIにより一元的に統合管理ができるという効果を得ています。これまでのサーバーは垂直統合型でストレージは別設置だったため、設置スペースはおよそ92％削減になり、その結果大幅な電力コスト削減にも寄与しています。
HCIはTEDが注力する仮想化ソリューションの一つであり、これまで国内の多くの企業、学校、官公庁に納入しています。TEDは今後もビジネスインフラを支える製品・サービスを通じて顧客サービスの向上に貢献いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/10609/125/resize/d10609-125-693918-0.jpg ]
【関西大学 ハイパーコンバージドインフラストラクチャ導入事例】
https://cn.teldevice.co.jp/case/kansaiuniv/
「Nutanix Enterprise Cloud Platform NX-8000シリーズ」について
＜製品情報URL＞
https://cn.teldevice.co.jp/product/nutanix_vcp/
※削減効果は機器の構成、環境によって異なります。
※削減数値は5台のうち3台の結果になります。
関西大学について
前身である関西法律学校の設立は1886年。法、文、経済、商、社会、政策創造、外国語、人間健康、総合情報、社会安全、システム理工、環境都市工、化学生命工の13学部、研究科、法科大学院、会計専門職大学院、臨床心理専門職大学院、留学生別科を擁する総合大学。大阪府吹田市の千里山キャンパスのほか、高槻市、堺市、大阪梅田等にもキャンパスを構えています。全国の大学に先駆けて、海外の大学の学生と遠隔で授業を行うオンライン型国際連携学習COIL（Collaborative Online International Learning）型教育の実践に取り組んでおり、計21の海外大学、11カ国とネットワークを持っています。
東京エレクトロン デバイス株式会社について
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL：https://www.teldevice.co.jp/
東京エレクトロン デバイス株式会社CN BUについて
CN BUでは、ストレージ、ネットワーク関連機器、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとして提供しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を国内外に持ち、導入からサポートまで一貫して提供しています。
CN BU専用サイト：https://cn.teldevice.co.jp/
＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社 広報・IR室 堀田・平
Tel：045-443-4005、Fax：045-443-4050
https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
＜製品に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN BU CN営業本部 パートナー第一営業部
Tel：03-5908-1962、Fax：03-5908-1992
お問い合わせフォーム：https://cn.teldevice.co.jp/product/nutanix/form.html
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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